
「写真素材 足成」より
プロ野球、中日ドラゴンズに減俸の嵐が吹き荒れている。ベテラン・井端弘和は88%ダウンを提示され、退団に追い込まれた格好だという。今期推定2億5000万円の年俸が、わずか3000万円にまで減額されるのだから、無理もない。
一方で、上がり方も派手なのがこの世界。楽天の投手・田中将大の推定年俸は4億円だが、移籍が濃厚とされる米メジャーリーグからの入札金額は100億円を越えるとも報じられている。もし楽天に残留した場合も、来季年俸は8億円を超えるとのウワサだ。
ひるがえって、我々の生活には、なんと収入アップのチャンスが少ないことか。そもそも中日・井端とて、いくら年俸ダウンしても3000万円である。庶民がそれだけの大金をつかむには、投資など爆発力のある副業にかけるしかない。事実、向上心の強いビジネスパーソンほど本業の稼ぎに頼らず、投資に励む傾向にあるようだ。
ひと頃、外国為替証拠金(FX)取引で大儲けした会社役員Aが、1億4000万円を脱税し、逃亡先のシンガポールで逮捕されるという事件があった。調べによると、Aはパソコン数台を使い、自動でFXの売買ができる『投資ソフト』を使って取引をしていたという。利益が出るたびに海外の口座に送金するという、用意周到さだった。
投資というのは、心理戦の色合いが濃い。とかく儲かれば浮き足立つ、損すれば焦る。そうした心理の葛藤に勝ってこそ成功を手にすることができるわけで、そこに目を付けたのが先の脱税男だ。機械ならば、感情に左右されることはない。彼はこの心理戦を自動ソフトを使うことで乗り越え、3億6000万円の利益を手にした。脱税1億4000万円というのは犯罪だが、人間の弱さをあらかじめ計算に入れた投資手法は参考にしてもよいだろう。
繰り返すが、投資で損する原因の一番は、欲張ったり、焦ったりする人間の誤った判断がほとんど。Aはそんな人間の弱さを、システムを使うことで補強し巨額の利益を手にしたのだ。このようなシステムの代表例がFX自動売買ソフト「FONS」。手持ちのパソコンにインストールしておくだけで、最適とされる取引を淡々と自動で行ってくれる(詳細はこちら)。
過去5年間の運用テストで年利平均80%以上の結果を出し続けてきた実績、AI(人工知能)搭載でソフトが学習するという最新のテクノロジー。収入をアップさせたい、もっといい生活をしたいという、上昇志向のある人ならぜひ検討したいFX攻略ツールだろう。「FONS」は有料だが、将来のための初期投資と考えれば安いものだ。事実、3億円を稼ぎ出した実績がそこにあるのだから。「FONS」の資料請求は無料。今なら300円分のQUOカードがもれなくついてくるキャンペーン中だ。まず問い合わせてみてはどうだろうか。
(文=編集部)
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マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツといえば世界一のお金持ち。資産は7兆円を超えるというから、これはもう文句のつけようがない大富豪だ。最近は日本の軽井沢で建設中の豪華別荘がビル・ゲイツのものではないかとひそかに話題になっている。ヘリポート付き、モノレール付き、8つの露天風呂付き、個人美術館付きと、見てきたようなウワサが飛び交っているのだが、これだけのお金持ちになると、さぞ女性からもモテるだろうと羨む男性も少なくないだろう。 しかし、ビル・ゲイツの何分の一、何百分の一でいいからあやかりたいと思っても、しょせんはサラリーマンの身。せいぜい宝くじでも買って見果てぬ夢、というご同輩も多いはず。ところが最近、ある脱税事件がきっかけで俄然注目を浴びることになった投資手法がある。 「FXで1億円超脱税、シンガポール移住先で逮捕」というのがその事件の見出し。FXで得た所得を申告しないまま、所得税を脱税したとしてシンガポール在住の自動車部品製造会社役員(当時37)が、所得税法違反(脱税)の疑いで逮捕されたという。1億円以上も脱税できるほどの金儲けの方法をうまく使いこなしている人間がいたわけだ。 FX(外国為替証拠金取引)とは、ひと言でいうと、「円とドル」など為替レートの差額で儲ける投資の方法。「FXってよく耳にするけど危険じゃないの?」という疑問もあるだろう。投資だから少々の冒険心が必要なのは確かなのだが、そのリスクをシステムトレード(自動売買ソフト)という取引手法がカバーすることを知っておくといい。これによって自動で取引を行い、利益だけを積み重ねていく、安全な投資に変えることができるという。 ライズワンのソフト、「FONS」はAI(人工知能)搭載により、ソフトが学習するので、長期的に、毎年利益を生み出していくことができる。投資で損する原因は、欲張ったり、あせったりする人間の誤った判断がほとんど。「FONS」ならインストールしておくだけで、最適な取引を淡々と自動で行ってくれるのだ。 過去5年間で平均80%以上の年利を出し続けてきた実績。いま、FONS公式サイトから無料の資料を請求すると、300円分のクオカードがもれなくついてくる。ご興味のある方は一度、問い合わせてみるといいだろう。 【詳細はこちら】 https://www.rise-one.com/landing/produce/※イメージ画像
お布施で30億円の大博打!? 優遇税制で金策に走る宗教団体に「堕落」の声
サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。
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お布施で30億円の大博打!? 優遇税制で金策に走る宗教団体に「堕落」の声 - Business Journal(4月23日)
高野山真言宗が「金の問題」で揺れているーーそう報じたのは、22日付の朝日新聞だ。お布施や賽銭などの浄財を含む30億円以上が、信者が知らないまま金融商品に投資されていたことが発覚。高野山真言宗の執行部にあたる内局が多額の損出を出しながら、外部監査に虚偽の資料を提出していたとしいて、最高議決機関である宗会が今年2月、内局トップの庄野光昭宗務総長の不信任案を提出した。庄野宗務総長は粉飾の事実はないとして辞職せず、宗会を解散。今月19日に新議員37人が発表された。 今回の不信任案提出を庄野宗務総長は、「私に不満を持つ抵抗勢力が仕掛けた政争です。そこにたまたま金融問題があり、それを利用しようとした」と、日経ビジネス(4月22日発売号)の記事で話している。背景には派閥争いが見え隠れするが、不信任案提出によって明らかになったのは、ずさんな資金運用だった。 高野山真言宗が資金運用を始めたのは2002年。新興宗教の跡地を買い取るために借りた11億円を返済するために、庄野宗務総長の前任者が基金としてためていた試算の一部を運用し始めたという。高野山真言宗の公式サイトによると、高野山真言宗と総本山の金剛峯寺が02年以降に買った金融商品は約34億6千万円。これまでの資産運用実績は利益が約16億円、損失は約6億9千万円。損益は約9億円のプラスだ。 しかし、朝日新聞によれば、08年のリーマンショックなどにより、大きな損失を被り、東日本大震災直後の2011年3月末には15億3千万円の含み損を抱えているという。その後、円安・株高が進んだ今年2月に含み損は7億円まで圧縮されたが、内局が運営する法人は高野山真言宗と金剛峯寺のほかにも3法人あり、さらに含み損が膨らむ可能性もある。 不信任案の投票で賛成票を投じた、前宗会議長の安藤尊仁住職は日経ビジネス(4月22日発売号)のインタビューに、「何かあると思われてもしかたありませんよ。58億円以上の資金を運用しながら、金融商品の細かな売買記録を出さないのも、一般社会の常識では考えられない」と指摘。不信任案の提出も、庄野務総長が危惧しているような、政争や権力争いではないと述べている。 また、22日付の朝日新聞朝刊によると、運用損益が公表された2法人でも、国内株式に連動する金融商品だけでなく、トルコのリラや南アフリカのランド、ブラジルのレアルなど、リスクの大きい新興国の通貨でも取引されていたという。そして、その原資にはお布施や賽銭など、非課税の浄財が多く含まれている。 元朝日新聞記者のジャーナリスト、柴山哲也氏はツイッターで「税が免除の浄財投資は宗教の堕落だ」と強く非難。また、22日付の朝日新聞朝刊には『お寺の経済学』の著者、中島隆信慶応大教授の「お布施を原資にした資産が大きく目減りしたのなら、説明責任がある。こだわりや欲をなくすのが仏教の教えのはず。運用に成功して財産が増えればいいわけではない。身の丈にあったことを考えるべきだ」とのコメントが掲載されている。 ただ、宗教法人が非課税の浄財を投資することは法律などで禁じられてないうえ、会計報告の義務も存在しない。また、株の売却などで得る利益も非課税だ。文化庁が示す宗教法人の「財産の管理・運用の心得4カ条」には、「投機的な資金の運用を図って、宗教法人の財産を減少させたりすることのないように」、「財産の管理者は、経理をきちんとし、会計報告も行って疑念を抱かれないように」とあるものの、罰則などはなく、具体的な規制ではないのが現状だ。 『宗教法人税制「異論」』の著者で、元国会議員秘書の佐藤芳博氏は、SAPIO(2013年3月号)で、非課税特権を逆手にとってボロ儲けする“金満教団”が跳梁跋扈していると指摘。「今こそ宗教法人の優遇税制を見直すべきだ」と提言している。しかしながら、有力な政党に献金を行っている宗教団体も多く、「政治は宗教法人法などの改正に及び腰だ」という声も根強い。 現在、真言宗高野山の内局は大手監査法人に依頼し、公認会計士による監査を受けるとともに、あらためて弁護士による検証を受け、その結果を公表する予定だという。その結果、粉飾決算や不正が見つかった場合には、庄野宗務総長は潔く辞職すると明言している。しかし、宗教法人などの非課税法人団体の税制を見直さない限り、同様の問題はまた起こるのかもしれない。 (文=blueprint) ■おすすめ記事 マックに聞く、店舗でお客をアルバイト・スカウトの“意外な”真相〜選考基準、方法… 新連ドラ、下らないが繊細さ興味惹くテレ東、エロくないエロドラマで限界露呈のフジ? NECがケータイ事業から撤退へ 11社から5社にまで減少 世界でも出遅れる日本メーカー ソニー、新主力事業モバイルで挑む“最後の聖戦”…高機能路線でアジア出遅れ懸念も ブームの散骨葬は法的にOK? 変わりゆく葬式ビジネスと背後にある過疎化問題空海も激怒りプンプン丸?
(撮影:663highland「Wikipedia」より。)
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