不衛生な調理道具

　韓国内での中国人トラブルに、韓国人が頭を悩ませている。 　9月9日、中国人観光客が多く集まる済州島（チェジュド）で、8人の中国人が逮捕された。事の発端は、繁華街の飲食店に立ち寄った中国人たちが、よそで購入した酒を持ち込んで飲み始めたことだった。当然、営業妨害行為だと店主（53）が注意したのだが、くだんの中国人たちは逆上、暴れ始めたのだ。彼らの狼狽ぶりはすさまじく、店内には割れた酒瓶が散乱。店主は脳挫傷などの重傷を負い、止めに入った2人の韓国人客も打撲や切り傷を負って病院に運ばれる大騒動に。駆けつけた韓国警察は中国人8人のうち、5人を現行犯逮捕、残りの3人に対しては出国停止を命じた。 　済州島を訪れる中国人観光客は2013年181万2,000人、14年285万9,000人と増加傾向にあり、15年こそ中東呼吸器症候群（MERS）の影響で減少したとはいえ、それでも223万7,000人となっている。こうした島内の中国人増加は、犯罪率にも直結していて、中国人の逮捕者は、06年の23人に比べて15年は11倍以上にもなったという。 　韓国内の中国人トラブルは、何も暴力だけではない。飲食店関係では、よりひどい事態が起こっている。 　7月18日から8月31日までの45日間、京畿道（キョンギド）にある3,485店舗の中国レストランを対象に抜き打ちで衛生管理検査が行われ、実に474店舗が摘発されたのだ。 　 　摘発された店舗の衛生状態は、調査員の想像を絶するひどさだったという。実例を挙げると、韓国産と偽った産地偽装食品はもちろん、賞味期限を1年も過ぎた食材を利用していたり、食材を詰め込みすぎて冷蔵庫が適正温度に保てていなかったりと、目も当てられない状態だったのだ。食材ばかりでなく、調理道具も不衛生極まりない状態のものが目立ったという。 　さらに調査員を青ざめさせた店舗もある。キッチンのあらゆる箇所に生ごみが散乱して、壁一面がカビで覆われている店や、ゴキブリの群れが料理の上を疾走するトンデモない店まで存在したのだ。 　 　今回摘発された474店舗の内訳は、産地偽装265店舗、無許可営業34店舗、食材の賞味期限切れ20店舗、労働基準法違反14店舗、その他141店舗となっている。 　あまりに度を越した中国レストランの実情に、韓国ネット民は「飯は自分で準備しなければ、怖くて食べられないな」「料理したやつに、罰として食わせろよ」などと、怒りをあらわにしている。 　韓国内で次々と起こる中国人トラブル。韓国政府は、一刻も早い対策を講じるべきだろう。

爆買い真っ盛りだったころの銀座

　三越伊勢丹ホールディングス（HD）は、大手百貨店「三越」の千葉店と多摩センター店を来年3月で閉店させることを決めた。さらに「東洋経済オンライン」（東洋経済新報社）によると、「伊勢丹」の松戸店、相模原店、府中店も、閉店が検討されているという。 　同社低迷の原因のひとつは、中国人を中心とした外国人観光客らによる爆買いの終焉だ。日本百貨店協会が発表した今年7月の訪日客向けの免税売上高は、前年同月比で21％減の約146億3,000万円にとどまり、4カ月連続で前年割れを記録している。特に、かつて爆買いの聖地だった新宿伊勢丹や銀座三越を擁する百貨店業界首位の同HDでは、16年4～6月期の営業利益が前年同期比で47.7％減に。株式市場もこの惨憺たる結果に反応し、昨年7月に上場来高値となる2,395円を付けた同HDの株価は、1年あまりたった現在、1,000円台前半で推移している。 　そんな同社の落日に対し「もう三越で買い物することはないでしょうから、どうなっても関係ありません」と言い放つのは、東京港区在住のMさん（女性・66歳）だ。「娘のランドセルや晴れ着も銀座三越で買ったんです。お中元やお歳暮の品だって、毎年、銀座三越でお願いしていた」と、30年以上にわたり同店の常連だったというMさん。彼女が同店を見限ったのは、こんな体験がきっかけだった。 「昨年5月ごろに、婦人雑貨売り場でサイズ違いの靴を持ってくるよう店員さんにお願いしたのに、何分たっても戻ってこない。そこで彼女を探すと、中国人と思われるお客さんの対応をしていたんです。店内には、私のあとに、20人くらいの中国人観光客と思われる一団がやって来たんですが、ほかにいた2～3人の店員さんも、彼らの対応に追われていた。さすがに私も苦言を言ったのですが、『ツアー客の皆さまは、時間に限りがございますので』なんて言われたんです。“もうここで買い物しない”と誓いました」 　また、中央区在住のKさん（女性・51歳）も、こう話す。 「10年くらいにわたり、婦人雑貨売り場を月に1回ほどのペースで利用しており、店員の方が私の顔や好みを覚えてくれていた。しかし、昨年くらいから、顔見知りの店員さんはいなくなり、代わりに日本語もたどたどしい中国語スタッフばかりになっていた。以前は、お客とのつながりを大事にしてくれる店だったと思うのですが、変わってしまった。同じ理由で、三越銀座で買い物をしなくなったという知り合いは、ほかにもいますよ」 　同HDの低迷ぶりに、大西洋社長も「インバウンドを頼りにしてはいけない」と自戒しているが、　一度離れた常連客はもはや帰ってこない!?

爆買い真っ盛りだったころの銀座

　三越伊勢丹ホールディングス（HD）は、大手百貨店「三越」の千葉店と多摩センター店を来年3月で閉店させることを決めた。さらに「東洋経済オンライン」（東洋経済新報社）によると、「伊勢丹」の松戸店、相模原店、府中店も、閉店が検討されているという。 　同社低迷の原因のひとつは、中国人を中心とした外国人観光客らによる爆買いの終焉だ。日本百貨店協会が発表した今年7月の訪日客向けの免税売上高は、前年同月比で21％減の約146億3,000万円にとどまり、4カ月連続で前年割れを記録している。特に、かつて爆買いの聖地だった新宿伊勢丹や銀座三越を擁する百貨店業界首位の同HDでは、16年4～6月期の営業利益が前年同期比で47.7％減に。株式市場もこの惨憺たる結果に反応し、昨年7月に上場来高値となる2,395円を付けた同HDの株価は、1年あまりたった現在、1,000円台前半で推移している。 　そんな同社の落日に対し「もう三越で買い物することはないでしょうから、どうなっても関係ありません」と言い放つのは、東京港区在住のMさん（女性・66歳）だ。「娘のランドセルや晴れ着も銀座三越で買ったんです。お中元やお歳暮の品だって、毎年、銀座三越でお願いしていた」と、30年以上にわたり同店の常連だったというMさん。彼女が同店を見限ったのは、こんな体験がきっかけだった。 「昨年5月ごろに、婦人雑貨売り場でサイズ違いの靴を持ってくるよう店員さんにお願いしたのに、何分たっても戻ってこない。そこで彼女を探すと、中国人と思われるお客さんの対応をしていたんです。店内には、私のあとに、20人くらいの中国人観光客と思われる一団がやって来たんですが、ほかにいた2～3人の店員さんも、彼らの対応に追われていた。さすがに私も苦言を言ったのですが、『ツアー客の皆さまは、時間に限りがございますので』なんて言われたんです。“もうここで買い物しない”と誓いました」 　また、中央区在住のKさん（女性・51歳）も、こう話す。 「10年くらいにわたり、婦人雑貨売り場を月に1回ほどのペースで利用しており、店員の方が私の顔や好みを覚えてくれていた。しかし、昨年くらいから、顔見知りの店員さんはいなくなり、代わりに日本語もたどたどしい中国語スタッフばかりになっていた。以前は、お客とのつながりを大事にしてくれる店だったと思うのですが、変わってしまった。同じ理由で、三越銀座で買い物をしなくなったという知り合いは、ほかにもいますよ」 　同HDの低迷ぶりに、大西洋社長も「インバウンドを頼りにしてはいけない」と自戒しているが、　一度離れた常連客はもはや帰ってこない!?

　9月12日に発生したM5.8の地震をきっかけに、地震対策への意識が高まりつつある韓国。そんな中、東京都による防災ブック「東京防災」が、韓国人の注目を集めているという。 　昨年9月から都内の各家庭やオフィスに配布された「東京防災」は、首都直下型地震などの災害に対する備えや対処法がわかりやすく書かれている災害マニュアル本だ。11月からは1冊140円（税込）で一般販売も開始され、わずか3日で売り切れになるなど、高い人気を博している。 　地震がほどんと発生しないといわれている韓国だが、12日の地震発生当時、初めての体験に多くの市民がパニック状態に陥るも、国営テレビや政府機関はまったく市民の役に立たなかった（参照記事）。そこで、韓国の全国紙「中央日報」は、「東京防災」の韓国語版を紹介し、参考にするよう呼びかけた。 　とはいえ、韓国にも一応、災害マニュアルは存在する。国民安全庁ホームページで公開している「国民行動要領」がそれだ。全9ページ構成で、地震が起きた直後の行動要領が10カ条にまとめられている。ただ、地震の備えや避難生活の言及は一切なく、行動要領に関する設定も人が家にいるケースだけだった。 「東京防災」に比べるとかなり貧弱な内容だが、地震発生時にはそれすら見ることができない人が多かったという。というのも、「国民行動要領」を閲覧できる国民安全庁のホームページがアクセスできない状態だったのだ。 「地震マニュアルが知りたいなら、東京都が作った韓国語版を確認しよう」という記事を掲載したネットメディア「ハフィントンポスト・コリア」は、次のように言っている。 「国民安全庁ホームページの代わりに、東京都のホームページにアクセスするほうがよさそうだ。東京都はホームページにて『東京防災』韓国語版を無料配布している。（中略）特に印象深いのは、ほぼすべての状況・場所による行動要領が説明されているところだ。もちろん韓国の状況と合わない部分もある。しかし、韓国語で作られた地震マニュアルの中で、これより素晴らしいものを見つけるのは難しい」 「東京防災」韓国語版の存在を知ったネットユーザーからは、「東京防災を読んだら気持ちが落ち着いた」「韓国語版も作っていることに感動。ホントこういうところは学ぶべきだろう」「防災に関しては日本に従うしかないよな」「ヘル朝鮮の必読書」といった、称賛の声が寄せられている。 　思わぬところでも存在感を発揮している「東京防災」。韓国でしっかりした防災マニュアルが作成されるまでは、どうやら韓国人にも重宝されそうだ。

　韓国の三大紙「東亜日報」のコラムが、韓国で物議を醸している。タイトルは「慰安婦被害者団体が“少女像”を撤去するなら」。昨年12月末に日韓で交わされた慰安婦合意について書かれたもので、チョン・ヨンウ客員論説委員が「少女像を撤去する“道徳的優越性”を見せなければならない」と論じたのだ。 　同氏は、日韓慰安婦合意の争点について、「予想できたことだが、核心となる争点は、日本大使館前に建てられた少女像の撤去問題だ」と展開。続けて「今回の合意に満足している国民はいない」としながらも、「合意内容に不満があったとしても、それが去る4年間、韓日関係を破綻寸前にまで追い込んで、より大きな国益を犠牲にしてまで得た最善の結果だ」と論じた。 　そして、「被害者関連団体がこれまでで日本に抗議の意思が十分に伝わったと宣言して、自発的に撤去することが、むしろ道徳的優越性を見せる、おおらかで感動的な行動になりえる」と主張した。 　チョン氏の主張に、韓国の世論は敏感に反応。市民参加型ニュースサイト「OhmyNews」などは「慰安婦被害団体が少女像を撤去？ 東亜は一体どこの国の新聞なのか」という露骨な見出しで、「私たちが少女像を進んで撤去したとして、はたして日本が歴史の負の遺産を永遠に背負うだろうか？　日本が心から謝罪して責任を負うとするのなら、被害対象国の領土にある慰霊碑の撤去を要求し、自国の教科書だけでなく海外の教科書に登場する慰安婦の痕跡を消そうと努力するだろうか？」と批判している。 　またネット上でも、「日本との関係改善を望む人たちは経済的な理由なのだろうが、だからといって私たちの“霊魂”まで売ることはできないだろう」「理性的にはわかるが、感情的には受け入れられない記事だ」などといった声が上がっている。一方で、「少女像の意思は、すでに全世界に十分に伝達された」とチョン氏のコラムに同意する者もいた。意外に反対意見ばかりではないという印象だ。 　韓国の大手メディアからも少女像撤去の話題が上がり、ますます議論が活発化しているわけだが、そんな中、ヨーロッパ初となる少女像がドイツに建てられることがわかった。ドイツのフライブルク市が「世界人権宣言記念日」の12月10日に合わせて、少女像を設置するという。この方針は、韓国・水原市のヨム・テヨン市長が提案したもので、フライブルク市が受け入れたものだ。韓国メディアによると、フライブルク市の国際交流部門の幹部は、少女像の建立に対して「日本を侮辱する意図はない。女性への暴力に反対する姿勢を明らかにするためのもの」と強調しているとか。 　日本大使館前の少女像撤去の可能性がゼロではない様相になってきた矢先、また新たな少女像が建てられるとなれば、慰安婦問題解決はまだまだ先となりそうだ。

消費期限の切れた月餅。袋に詰める直前の様子（東網専訊）

9月15日に中秋節を迎えた中国で、「月餅」をめぐって、またしても事件が起こった。ご存じの通り、中国では中秋節に月餅を食べて過ごすことが伝統的な習わしだが、広東省にある月餅生産工場で、腐った月餅を再加工・出荷していたとして関係者3人が逮捕される事件が発生した。 香港メディア「東網専訊」（9月10日付）などによると、東莞市内にある月餅の生産工場で、賞味期限が切れて変質した月餅を出荷していたとして、警察が家宅捜索を行ったところ、とんでもない光景が広がっていたという。

工場内の様子。見ただけで、清潔感がないことがわかる

月餅の具材だが、黒い虫が付着している

　工場内にはハエが大量に発生し、月餅の材料などが直接地面に置かれ、悪臭を放っていた。警察によると、この工場では消費期限が10カ月以上経過した月餅を再加工し、出荷するといった手口で市場に流していたという。材料として利用されていた消費期限切れの月餅には、うじ虫が大量に湧いていた。 今回の闇月餅工場に関して、中国版Twitter「微博」では、多くのネットユーザーからコメントが寄せられている。

工場の床に積み重なっている各地から回収した腐敗した月餅

「捕まった業者の口に、この腐った月餅を詰め込んで殺してやりたい」 「どうせ罰金を払って、すぐ釈放されるんだろ？　中国は薬物には厳しいが、食品の不正には甘いからね」 「人民の生命を脅かしたんだから、国家反逆罪だろ？　食品テロだ！」 　中国の社会問題に詳しい香港在住のフリーライターは、次のように話す。 「この季節、中国全土では、お歳暮やお中元のような感覚で、取引先やお世話になった個人・家族に月餅を贈るので、消費量も膨大です。中国ベーカリー製菓業協会によれば、中秋節の月餅市場規模は約350億元（約5,400億円）規模になるといいます。ビジネスのパイが大きくなれば、もちろん今回のような悪徳業者も出現する。毎年、月餅をめぐる食品偽装事件が発生しており、売れ残りの月餅の餡を翌年に再利用するという例は枚挙にいとまがない。月餅による食中毒事件などが多発している影響で、今年からヨーロッパやロシア、アメリカなど世界34カ国で中国製月餅の持ち込みが禁止となりました。日本政府も月餅の持ち込みに関して、5Kgを超える場合は検疫検査を受けるよう指導をしていますが、他国のように、持ち込み禁止にすべきでしょう」 　今月、中国国家食品薬品監督管理局が市場に出回る月餅379種類を抜き打ち調査したところ、10種類の月餅で、雑菌の数が基準値を超えたとして不合格となったことを発表した。こんなニュースばかり見ていると、名月もしぼんで見えてしまうというもの!? （文＝青山大樹）

イメージ画像（ZDnet koreaより）

　以前、韓国から来た留学生・リュウ君（仮名、24歳）と話していた時、とある日本の番組の話で盛り上がったことがある。 「僕、『やりすぎ都市伝説』（テレビ東京）っていう番組が大好きなんですよ。あれ、めちゃくちゃ面白くないですか？　韓国人は迷信やウワサ話を信じやすいので、あの手の番組を韓国でやれば、人気が出ると思うんです」 リュウ君によると、韓国の都市伝説には、日本と共通するものが多いという。日本でもおなじみの「口裂け女」や「赤い紙、青い紙」などは、韓国でもポピュラーな都市伝説として語られている。それら2つの話は有名すぎるので詳しい説明は割愛するが、韓国では話の内容が日本のそれと少し変わっている場合もあるそう。例えば、口裂け女の場合、質問への答え方によって、「口を半分だけ切られる」というバリエーションがある。また、日本では精神異常者や犯罪者という文脈で語られているが、韓国では怪物やモンスターという扱いだそうだ。そのほか、日韓で共通して語られている都市伝説としては、「扇風機をつけたまま寝ると死ぬ」などがあるという。 　リュウ君に、韓国オリジナルの都市伝説について聞いてみると、「香港ババア」と「キム・ミンジ怪談」を教えてくれた。 　まず、「香港ババア」の話のあらすじは、次のようなものだ。 　飼い猫を溺愛していた老婆が、香港へ旅行に出かけることになった。しかし、猫を家に置いておくわけにもいかず、バッグの中にこっそり隠して一緒に連れて行こうとしたのだが、乗り合わせた飛行機が不運にも墜落してしまう。その時、一緒に死んだ老婆と猫の魂が融合。その後、“香港ババア”となり、夜な夜な子どもを襲撃するようになった。香港ババアは、数メートルを跳ぶ跳躍力と、獣のようなスピードを誇り、自分の正体を見た子どもたちを殺害してしまうのだそうだ。 　香港ババアの話が生まれた背景には、諸説ある。中でも1980～90年代、ソウルに住む親たちが誘拐事件、人身売買などの凶悪犯罪を避け、また子どもが繁華街の有害な店に出入することを封じる対策として、怪談を流布させたという説が有力となっている。ちなみに80年代には、大韓航空機の墜落事故が相次いでいる。もしかすると、当時の社会情勢が色濃く反映された可能性がある。 　なお、中国では、同じ話が「香港婆婆」として知る人ぞ知る都市伝説となっているそう。 　一方、もうひとつの「キム・ミンジ怪談」は、なかなかよくできている。話の内容は次の通りだ。 　韓国造幣公社社長の娘キム・ミンジは、誘拐事件に巻き込まれ、殺害後、バラバラにされてしまった。しかし、結局犯人は捕まらず。社長は死んだ娘の怨霊を鎮めるべく、韓国のお金（硬貨や紙幣）すべてに、それぞれキム・ミンジの名前と、切り刻まれた死体の部位、凶器などを、まるで隠し絵のように刻み込んだ。もし、すべての種類のお金からそれら要素を見つけてしまうと、夜中にキム・ミンジが現れ、四肢を引き裂かれてしまうというのだ。実際、韓国のお金をよく見ると、それらしく見えなくもない箇所が、いくつも見つかる。 　日韓をはじめとするアジア圏には、古くから伝わる共通の神話や伝説、怪談などが数多く残っている。きっと都市伝説にも、そんな伝播力があるのかもしれない。 （取材・文＝河鐘基）

メニューがチラッと映る朝鮮中央テレビの報道

　今月9日、5回目となる核実験を行い、国際社会から厳しい批判の声が上がっている北朝鮮だが、実験からさかのぼること3日前、首都・平壌では回転寿司の設備がある「平壌寿司専門食堂」がオープンし、富裕層でにぎわっているという。韓国メディアは「寿司マニアの金正恩党委員長肝いりの施設」と報じ、大規模な開店セレモニーや日本の共同通信の動画取材に応じるなど、食堂は華々しくスタートを切った。だが、平壌を行き来する事情通によると「北朝鮮で生モノを食うと、エラいことになる」という。一体、何が起こるのか――？

平壌寿司専門食堂の外観（北朝鮮対外サイト「朝鮮の今日」より）

　朝鮮中央テレビをはじめとする北朝鮮メディアによると、寿司専門食堂は2階建てで、1階は最大100人収容できるテーブル席に美女軍団が寿司を運ぶ形式。2階は和室を含む4つの個室と、回転寿司スペースがあるという。

高級感あふれる和室

「回転寿司」といっても、寿司がグルグル回るわけではなく、タッチパネルで注文し、美女軍団が握ってくれた寿司をベルトコンベヤーで流す形式のようだ。

回転寿司コーナー（朝鮮中央テレビより）

　北朝鮮で寿司といえば、「金正日の料理人」の藤本健二氏が有名だが、関係者によると、この食堂には関わっていないという。 「とにかく、生モノは食べないほうがいい。エラいことになるよ」と語るのは、中朝を頻繁に行き来する貿易関係の会社に勤務する男性。北では宴席で刺し身や貝、ユッケといった生モノでもてなされ、そのたびに深刻な腹痛と下痢に襲われた。 「日本で腹を壊すのとはレベルが違う。トイレに行く回数が激増し、症状が長引く。１週間ぐらい調子が悪かった」（同） 　北の食事は、焼き肉や朝鮮料理といった火の通ったものはおいしいが、生の魚介類は極めて鮮度が悪いそう。 「そもそも漁船や漁港に冷凍設備がなく、製氷所も機能していないので、出荷段階から活きが悪い。さらに、平壌市内でも停電が頻繁にあり、生モノの長期保存は難しい」（北朝鮮と取引のあった水産加工会社幹部）という背景がある。 　朝鮮中央テレビの報道では、店内の壁に掛けられたメニューがチラッと映ったが、それによると「トロ」「鉄火巻き」などの定番以外は「コノシロ寿司」「サバ押し寿司」「天ぷら寿司」といった、腐りにくそうなメニューが並び、北朝鮮での寿司店経営の難しさを物語っている。 「一番の問題は、腹を壊してトイレに駆け込んでも、トイレットペーパーがないこと。ホテルの自分の部屋にしかない。みんなどうしているのか知らないが、泣く泣くハンカチで尻を拭いたこともあった」（前出の貿易会社勤務の男性） 　折しも台風10号の影響で、北東部では500人以上の死者・行方不明者が出る惨事となっている。寿司店オープンよりも、やることがありそうだが……。

渋滞の先にいた女性。手には金属棒を持っている

　最近中国では、精神障害者による重大事件が頻発している。 「京華時報」によると9月9日、湖南省吉首市のスーパーマーケットで、80代の女性が刃物で切りつけられ、死亡するという事件が発生した。警察は、店の防犯カメラに映っていた映像から犯人の女を特定、身柄を確保した。女には精神障害の疑いがあり、刑事責任能力の有無を調べているという。　 　ちなみにこの前日には、昨年、江蘇省徐州市の病院で医師が男に20カ所以上を切りつけられて殺害された事件の判決公判が行われ、死刑判決が下されたばかりだ。被告側は精神障害があることを主張していたが、刑事責任能力が認められた形だ。 　一方、「北京晩報」によると9月6日朝、北京市内の路上で、上半身はブラジャー1枚で下半身をあらわにした中年の女が、大声で歌いながら金属棒を振り回し、路上の車を破壊している様子が目撃された。 　目撃者の話によると、この女は道路を走る車の前に立ちはだかると、歌いながら金属棒を車に叩きつけたり、ワイパーを折ったりするなど、常軌を逸した行動を繰り返したという。通報により現場に駆けつけた警察官に連行されたが、女には精神障害があったことがわかっている。 　日本でも、精神障害などによる心神喪失者の刑事責任能力の判定については、たびたび論議となっている。しかし、精神障害者による事件が起きるたび、中国のネットで飛び交うのは、彼らを社会からつまはじきにするような過酷な意見だ。 　冒頭のスーパーマーケットでの事件に対する、中国版Twitter「微博」の書き込みを拾うと、 「精神障害があるかないかは関係ない！　人を殺したやつは罪に問われるべき」 「（刑事責任能力の欠如を理由に）野放しにされたら、また同じ事件が起きる」 「すべての精神障害者は、事件を起こす前に隔離して収容しろ！」 といった具合である。 　広東省地方紙の社会部記者は、中国の精神医療の問題点を指摘する。 「昨年、ある研究機関が発表したデータによると、国内で治療が必要とされる精神障害を持つ人の数は1億7,300万人ともいわれている。ところが、実際に適切な治療を受けることができているのは1,500万人ほど。原因は、極端に少ない精神科医の数。人口割合だと、8.3万人に対して1人という少なさです。精神科医は儲からず、本格的にこの問題に取り組むと医療費が天文学的に膨れ上がるということもあり、政府も消極的」 　こうした中、中国では身内の精神障害者を自宅に閉じ込めたり、殺害したりといった悲劇も起きており、抜本的な対策が急がれる。 (文＝青山大樹)