平昌冬季五輪 公式サイトより

　今年6月に発表された、平昌冬季五輪の公式マスコット「スホラン」「バンダビ」。それぞれ“白虎”と“ツキノワグマ”をイメージしたもので、「五輪に参加する選手や観客たちを守り、勇気を与える」という意味が込められている。 　ところが、このマスコット選定において、韓国政府がドタバタ劇を繰り広げていたことをご存じだろうか？ 　1988年ソウル五輪の時、「ホドリ」という“虎”のマスコットが国民的に愛されていた韓国。一般的に「朝鮮半島の地図は虎の形をしている」といわれ、昔から親しまれてきた動物だけに、韓国政府は平昌五輪のマスコットも「ホドリ」からインスパイアされた“白虎”が採用され、デザイン作業が始まっていた。 　ところが、朴槿恵（パク・クネ）大統領の一言で、デザインを一からやり直すハメになる。大統領は突然、「マスコットを珍島犬（チェンドッケ）に変更せよ」という指示を出したのだ。 　珍島犬とは、日本の柴犬のような韓国原産の犬種のひとつである。ちなみに、5匹の珍島犬を青瓦台で飼っている朴大統領は、“珍島犬好き”として有名だ。 　しかし、これに対して、国際オリンピック委員会（IOC）は猛反対。「犬食文化がある韓国のイメージと合わない」というのがその理由で、マスコットをめぐるIOCと韓国政府の綱引きが6カ月間も続いた。 　結局、韓国政府は降参。最終決定まであと2カ月の時点で、最初の“白虎”に戻し、今年6月にようやくIOCからデザインの承認を得た。 　マスコットの実物や広報アニメーションの制作などは、この2カ月間に急ピッチで行われ、名前や詳細は発表予定日の10日前に決まり、マスコットを活用した収益事業の準備をする暇もなかったそうだ。 　機密文書漏洩騒動、通称「崔順実（チェ・スンシル）ゲート」が明らかとなったいま、「もしかして、あの時の変更指示も崔容疑者が……？」と疑う人もいるが、今のところ、真相はわかっていない。 　日本でも東京五輪のボート・カヌー会場の見直し検討など、相変わらずドタバタ劇が続いているが、マスコットに関しては、韓国と同じ轍を踏まないでほしいものだ。

グラウンドに集められた電化製品

　中国で多発する電化製品の爆発や発火事故から学生を守ろうと、ある学校が大胆な対策に出た。成都市ヒ県の全寮制専門学校で、学生が所有する炊飯器や電気ポット、ドライヤーなどを学校職員が没収。粉々に叩き壊したのだ。 「新浪新聞」（11月7日付）によると、「校内での電化製品の使用禁止」を校則で定めているこの学校では、11月1日、職員らが学生寮を抜き打ちチェック。学生たちがこっそり使用していた電化製品を、大量に没収したという。 　翌日、校内のグラウンドには学校側が没収した大量の電化製品が山のように集められたが、学生らが見守る中、学校職員たちがそれらの電化製品に金属棒を振り下ろし、破壊し始めた。

学生が見守る中、叩き壊される電化製品

　この様子を目撃した学生は、地元のメディアの取材に「私のドライヤーが没収されたかと思ったら、目の前で叩き壊されました。没収だけで済むと思っていたのに、これはやりすぎです」と、憤りを隠せない様子だった。 　また、別の学生は「お小遣いをためて買った電気ポットを、なんの断りもなく叩き壊されるなんて納得いきません。もうすぐ冬なのに、ドライヤーも電気ストーブも使えないなんて、一体どうすればいいのか……」と、突然の事態に不満を漏らしている。 　学生の反発に対し、学校側は「処分した電化製品は卒業生が残したものがほとんどで、電化製品が原因による火災事故を防ぐため、このような機会を設けた」と説明。さらに、今回の事態がメディアに大きく報じられたためか、副校長は「学生を安全から守るために、このような措置に至った。中国では、検品に合格していない製品が多く市場に出回っている。そのような場合、大ヤケドや火災に至る可能性がある」と、正当性を力説している。 　だからといって、見せしめ的に学生の前で叩き壊すことはなかろうに……。しかし、10年ほど前までは、公開処刑が盛んに行われていた国だけに、さもありなん、といったところか。 （文＝青山大樹）

グラウンドに集められた電化製品

　中国で多発する電化製品の爆発や発火事故から学生を守ろうと、ある学校が大胆な対策に出た。成都市ヒ県の全寮制専門学校で、学生が所有する炊飯器や電気ポット、ドライヤーなどを学校職員が没収。粉々に叩き壊したのだ。 「新浪新聞」（11月7日付）によると、「校内での電化製品の使用禁止」を校則で定めているこの学校では、11月1日、職員らが学生寮を抜き打ちチェック。学生たちがこっそり使用していた電化製品を、大量に没収したという。 　翌日、校内のグラウンドには学校側が没収した大量の電化製品が山のように集められたが、学生らが見守る中、学校職員たちがそれらの電化製品に金属棒を振り下ろし、破壊し始めた。

学生が見守る中、叩き壊される電化製品

　この様子を目撃した学生は、地元のメディアの取材に「私のドライヤーが没収されたかと思ったら、目の前で叩き壊されました。没収だけで済むと思っていたのに、これはやりすぎです」と、憤りを隠せない様子だった。 　また、別の学生は「お小遣いをためて買った電気ポットを、なんの断りもなく叩き壊されるなんて納得いきません。もうすぐ冬なのに、ドライヤーも電気ストーブも使えないなんて、一体どうすればいいのか……」と、突然の事態に不満を漏らしている。 　学生の反発に対し、学校側は「処分した電化製品は卒業生が残したものがほとんどで、電化製品が原因による火災事故を防ぐため、このような機会を設けた」と説明。さらに、今回の事態がメディアに大きく報じられたためか、副校長は「学生を安全から守るために、このような措置に至った。中国では、検品に合格していない製品が多く市場に出回っている。そのような場合、大ヤケドや火災に至る可能性がある」と、正当性を力説している。 　だからといって、見せしめ的に学生の前で叩き壊すことはなかろうに……。しかし、10年ほど前までは、公開処刑が盛んに行われていた国だけに、さもありなん、といったところか。 （文＝青山大樹）

　トランプ氏の大統領当選を“擁護”した韓国教育界の実力者に、批判の声が殺到している。 　京畿道の教育監（教育委員会の委員長に相当）を務めるイ・ジェジョン氏は9日、トランプ氏の当選が確実になると、自身のTwitterに「アメリカの政治革命！　米国内の白人の集結が下した、政治既得権益への審判」という文章を投稿。すると、それに対し、「人種差別主義者」「女性嫌悪主義者」などの非難が殺到したのだ。 　これに対し、イ氏は「誤解があまりにも大きい。トランプ氏を支持するものではない。米国の大統領選挙の過程を礼賛するものでもない。誤解を招いて申し訳ない」とコメント。問題の文章を削除した。 「韓国では、トランプ氏は差別主義的な人物であるというイメージが定着している。イ氏に対する批判は過剰かもしれませんが、韓国内の政治の混乱に続き、韓国と関係が深い米国の大統領選が予想外の結果になったことに対して、国民の感情が高ぶっているのでしょう」（韓国メディア記者） 　なお、韓国では“トランプショック”により、各地域経済に不穏な空気が漂っている。例えば、韓国第2の都市である釜山の商工会議所は、米大統領選を受け、地域経済への影響分析を行った。海運業で栄える釜山地域の輸出全体のうち、対米輸出が最も大きな割合を占めているが、もしトランプ氏が保護貿易主義を強化すれば、地域経済に大きな影響を及ぼすだろうと予測している。 　アジア諸国の中では、日本と並んで米国との経済・軍事・社会的結びつきが強い韓国。トランプ新大統領の就任で、どのような影響を受けるのか？　“擁護派”への非難は、自分たちの生活に危機感を感じ取った韓国国民の、一種のアレルギー反応なのかもしれない。

女性の腎臓をびっしりと埋め尽くす結石 (出典：中新網)

　中国四川省凉山イ族自治州は、少数民族が多く、自然豊かな土地として観光客にも人気の場所だ。そんな中、この土地に住む女性の体内から、巨大化した結石が大量に見つかった。その意外な理由を「中新網」（11月7日付）が報じた。 　各各木さん（34）は幼少期より地元の山から引いた水を飲み、地元で採れた野菜を日常的に食べていたという。また。積極的に運動もしており、はたから見るとその生活は健康そのものだった。ところが先日、体の不調を訴え、病院で精密検査を受けたところ、X線写真に目を疑うこととなった。 なんと彼女の腎臓に、大きな影が映っていたのだ。詳しい検査の結果、左右2つの腎臓には超巨大化した結石が、びっしり大量に詰まっていた。 　医師によると、腎臓結石は通常、中年男性に多く見られ、若い女性にはめったに見られないのだという。さらに医師はこの巨大な結石の原因について、非常に硬度の高い硬水を飲み続けたことを指摘。山の水には、カルシウムなどの鉱物が豊富に溶け込んでいたのだ。また、凉山地区の強烈な日差しの下で育った野菜にはシュウ酸が多く含まれ、それが体内に蓄積されていたカルシウムと結びつき、結石が巨大化していったことが考えられるという。各各木さんは今後、腎臓結石を取り除くため、計4回の手術を受けることになった。 　今回のケースは水と野菜という意外なものが原因だったわけだが、中国ではこのほかにも体内の結石が巨大化した事例が後を絶たない。

巨大化した膀胱結石。20年にわたり、死をも感じさせる痛みに耐えたというから驚きだ（出典：春城晩報）

胆のうから摘出された1万1,688個の結石。一つひとつ数えながら摘出したのだろうか？（出典：中新網）

　今月4日、雲南省では、超巨大な膀胱結石の摘出手術が行われた。摘出された結石は。なんと重さ500グラム。大人の握りこぶしほどの大きさだったという。この男性患者は経済的な理由から病院に行くことができず、尿管結石同様、激痛を伴うといわれている膀胱結石の痛みに20年も耐えたのだという。 　同省の昆明市ではそれ以前にも、ある女性の胆のうから1万1,688個もの結石が摘出された例もある　。 　日本では近年、中国資本による水資源獲得の動きが報じられている。その背景には、安心して飲用できる水源に乏しいという事情があるようだ。 (文＝青山大樹)

　米大統領選挙でドナルド・トランプ氏が当選したことに、多くの韓国芸能人が失望感をあらわにしている。 　 　例えば、日本でも有名なイケメン俳優、ユ・アインは9日、自身のインスタグラムアカウント上に、夕暮れの写真とともに「明日は明日の陽が昇る（No matter what happens, the sun will rise in the morning.）」という英語のフレーズを掲載した。これはトランプ氏の当選が確実となる直前、オバマ大統領が国民に団結を促すために行った演説の一節。トランプ氏当選の知らせを受け、その言葉をリフレインする形で皮肉ったものと考えられる。 　一方、歌手のキム・ユナもTwitterに「米国大統領選挙の結果は驚くべきもの」と投稿。また、米俳優のマーク・ラファロが投稿した「私たちは、今から何をすればよいだろうか？　気を取り直して反撃しよう」という文章をリツイートしている。 　さらに、露骨な失望感を示す歌手もいる。エリック・ナムは、ヒラリー氏の敗色が濃厚になった際「Nauseous（吐き気がする！）」とSNSに投稿。一方、ジョン・パクは、「恐ろしい」とつぶやいた。さらに、タレントのオ・サンジンは、安倍首相とトランプ新大統領、そしてプーチン大統領の写真をひとつにまとめ、インスタグラムにアップ。「新時代」と皮肉った。 　映画評論家のホ・ジウンに至っては「差別意識を土台にした、過激な指導者の登場」という批判コメントを寄せた。米国では、レディ・ガガやマドンナをはじめとしたポップスターたちがトランプ氏の当選に失望感をあらわにしているが、韓国芸能人のそれは何を意味するのだろうか？ 「韓国芸能人の中には、米国籍を保有していたり、米国にルーツを持っている人たちも少なくありません。家族や親戚、友人が米国に住んでいる人も多いはずです。韓国では先日、朴槿恵大統領の機密文書漏洩騒動があり、国内政治の見通しが不透明。そんな状況なので、さらに過敏に反応しているのかもしれません」（韓国メディア記者） 　トランプ氏の当選で、米韓同盟の先行きも予想できないもとのとなり、また韓国国内の政治的混乱も、しばらく収まる様子はない。他国の大統領選挙に過敏に反応する韓国芸能人の姿からは、韓国社会の悲哀が見え隠れする。

　米大統領選挙でドナルド・トランプ氏が当選したことに、多くの韓国芸能人が失望感をあらわにしている。 　 　例えば、日本でも有名なイケメン俳優、ユ・アインは9日、自身のインスタグラムアカウント上に、夕暮れの写真とともに「明日は明日の陽が昇る（No matter what happens, the sun will rise in the morning.）」という英語のフレーズを掲載した。これはトランプ氏の当選が確実となる直前、オバマ大統領が国民に団結を促すために行った演説の一節。トランプ氏当選の知らせを受け、その言葉をリフレインする形で皮肉ったものと考えられる。 　一方、歌手のキム・ユナもTwitterに「米国大統領選挙の結果は驚くべきもの」と投稿。また、米俳優のマーク・ラファロが投稿した「私たちは、今から何をすればよいだろうか？　気を取り直して反撃しよう」という文章をリツイートしている。 　さらに、露骨な失望感を示す歌手もいる。エリック・ナムは、ヒラリー氏の敗色が濃厚になった際「Nauseous（吐き気がする！）」とSNSに投稿。一方、ジョン・パクは、「恐ろしい」とつぶやいた。さらに、タレントのオ・サンジンは、安倍首相とトランプ新大統領、そしてプーチン大統領の写真をひとつにまとめ、インスタグラムにアップ。「新時代」と皮肉った。 　映画評論家のホ・ジウンに至っては「差別意識を土台にした、過激な指導者の登場」という批判コメントを寄せた。米国では、レディ・ガガやマドンナをはじめとしたポップスターたちがトランプ氏の当選に失望感をあらわにしているが、韓国芸能人のそれは何を意味するのだろうか？ 「韓国芸能人の中には、米国籍を保有していたり、米国にルーツを持っている人たちも少なくありません。家族や親戚、友人が米国に住んでいる人も多いはずです。韓国では先日、朴槿恵大統領の機密文書漏洩騒動があり、国内政治の見通しが不透明。そんな状況なので、さらに過敏に反応しているのかもしれません」（韓国メディア記者） 　トランプ氏の当選で、米韓同盟の先行きも予想できないもとのとなり、また韓国国内の政治的混乱も、しばらく収まる様子はない。他国の大統領選挙に過敏に反応する韓国芸能人の姿からは、韓国社会の悲哀が見え隠れする。

　ここ数年、11月11日は「ポッキー＆プリッツの日」としてすっかり定着した感があるが、韓国ではこの日は「ペペロ・デー」。「ポッキー」とうり二つのチョコレート菓子「ペペロ」を、友達や恋人に贈り合う。 　1966年に江崎グリコから発売されたポッキーだが、ペペロの発売開始年は83年。ペペロの生みの親は日本でも事業を展開するロッテ製菓なので、ポッキーを少なからず参考にした可能性は高い。ペペロがポッキーのパクリ、という話は韓国でも有名だが、それでもペペロは韓国スティック菓子の絶対王者として、30年以上、韓国人に愛されてきた。 　ところが近年、その市場が変わりつつある。ポッキーが、猛烈な勢いでペペロを追い上げているのだ。 　韓国ロッテ製菓のライバル社「ヘテ製菓（現・クラウン製菓）」は、グリコと契約を結んで2013年から韓国でポッキーの発売を開始。同年に約8億円を記録した売り上げは、その翌年には75％増の約14億円、15年には約15億円と右肩上がりで、13年に8.5％だった市場占有率も、15年に14％、今年9月現在、21.3％と増大している。 “元祖”のイメージを強調しつつも、「極細・つぶつぶいちご」「かさね抹茶」などのラインナップで競争力を高め、発売から3年でペペロの強敵として浮上したポッキー。実際のところ、「ペペロより、断然おいしい」「ポッキーのかさね抹茶は最高」「やっぱり元祖がいい」と大好評で、「ペペロ・デー」なのにポッキーを購入する人も増えた。 　この「ペペロ・デー」も、どうせ「ポッキーの日」のパクリかと思いきや、どうやら違うらしい。「ポッキー＆プリッツの日」が制定されたのは99年だが、「ペペロ・デー」は96年。くしくも、「ペペロ・デー」が一足先だったのだ。 　 　昨年には、この「ポッキーの元祖はどちらか」をめぐり、韓国ロッテとグリコが米国で訴訟合戦を繰り広げたが、今となっては持ちつ持たれつの関係になっているといえるだろう。 　果たして、このままポッキーが逆転するのか、はたまた新たなメーカーが台頭してくるのか――。韓国の製菓業界から目が話せない。

ほぼ全裸の新郎が妻を押さえ、仲間たちがブラジャーとパンティーを引き剥がそうとしている（出典：東網)

　中国の結婚式では、“ウエディングゲーム”と呼ばれる、仲間たちからサプライズ的な悪ふざけを受けるというものがある。近年は低俗化しており、先日も男性器を模した食材に新婦がしゃぶりつくというゲームをお伝えしたばかりだが（参照記事）、さらに過激なゲームが話題となっている。 　香港のニュースサイト「東網」（11月1日付）によると、河南省で催された結婚式の様子を捉えた動画がネット上で拡散されている。

下着姿で木に縛れれる新郎の男性。もはや、中国の私刑と言われても区別がつかない（出典：捜狐新聞）

　動画では、ベッドの上でほぼ下着姿の新婚夫婦が、仲間たちから下着を無理やり脱がされようとしている。特に、新婦のパンティーとブラジャーを脱がそうと、みんな必死だ。新郎と見られる男性も、楽しそうに妻の下着を脱がそうとしている。新婦は必死で大声を出して抵抗するが、複数の男を前になすすべもなく、下着を剥ぎ取られてしまった。 　この件について、イギリスの老舗タブロイド紙、デイリー・メールなども大きく報じ、「まるでストリップのようだ」と批判。中国人ネットユーザーの多くも、「海外にまで中国人のバカな動画が流出してしまった」「同じ中国人と思われるのが恥ずかしい。また中国人の評判が下がった」などと、コメントを残している。 　これまでにも、低俗すぎてネットユーザーから批判が相次ぎ、炎上したウエディングゲームは少なくない。ここ最近では、新郎がほぼ全裸姿で街中を練り歩くという「全裸の大名行列」や、下着姿やドレス姿の新郎新婦を路上の木に縛りつける「緊縛放置プレイ」などが流行しており、中国国内の動画サイトを検索すると、これ以外にも多くの関連動画が見つかる。中国では一体なぜ、このような悪習が慣例化してしまったのだろうか？ 　中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は、次のように話す。

新郎新婦で木に縛られている。「一生離れない」ということを表現しているのだろうか？

「もともとウエディングゲームは、新婚夫婦が早く子どもを授かるように、子どもが好きなピーナッツやキャンディーなどを友人たちが新郎新婦のベッドルームに隠し、それを2人が見つけるといった程度のものだった。それが近年、エスカレートし、性行為を連想させる内容になってきました。特に娯楽の少ない農村部などでは、どんどん過激なものになっていっているんです」 　中国の農村といえば、葬式でのストリップショーが流行。お上からの通達で禁止される事態となったことも記憶に新しい。ウエディングゲームもほどほどにしておかないと、お上の逆鱗に触れるのも時間の問題か？ （文＝青山大樹）

中国北京市内の路上には、卵子提供を呼び掛ける業者の広告が、そこら中に貼られている

　一人っ子政策が廃止された中国では、2人目妊活ブームがにわかに巻き起こっているが、一方では、不妊に悩むカップルも増えている。 　そこで興隆しつつあるのが、卵子売買ビジネスだ。　 　本サイトでも先日、卵子提供者となった17歳の少女が、20個以上の卵子を採取されたことで卵巣に炎症を起こし、重体となった事件を伝えたばかりだ（参照記事）。 　そんな中、卵子売買を仲介する仲介業者に、「青年網」(11月2日付）が接触。卵子取引の実態を報じた。 　取材を行った女性記者は「大学を卒業したばかりのOL、卵子提供を希望している」という設定で、卵子売買の仲介業者にコンタクト。すると、業者から詳しい説明がメールで寄せられたという。メールには《処女・ピル服用者・喫煙者・アルコール摂取が多い者・生活リズムが不規則などの場合、卵子提供は受け付けられない》という内容のほかに、学歴について詳しく尋ねる項目も多く見受けられた。業者によると、卵子を求める依頼者の多くは、提供者の見た目よりも学歴を重視するのだという。 　数回にわたるメールでのやりとりの後、仲介業者は、卵子提供を求める40代の女性依頼者との面談を記者に提案してきた。業者に持ちかけられた卵子提供の報酬は、日本円でなんと約94万円。記者が高学歴であることと、血液型が希少なAB型ということが理由らしい。 　その3日後、記者は北京市内のホテルで、その依頼者と面会することになった。

北京市内のホテルで仲介業者、依頼者と会う記者

依頼者と仲介業者に付き添われ、病院で健康診断を受ける記者

健康診断の結果について、話し合いをしている様子

　依頼者は、IT業界で働くキャリアウーマンで、7歳になる女児の母親だという。一人っ子政策廃止後、もう一人子どもが欲しいという思いから病院で診断を受けたところ、すでに排卵が止まっており、自然妊娠が困難であることが判明。そこで、提供者と直接会い、優秀で健康な卵子をすぐに手に入れることができるこの業者に、仲介を依頼したとのことだった。 　依頼者は記者の履歴書や資料に目を通すと、健康状態をチェックするため、彼女をホテル近くの病院に連れて行き、健康診断を受けさせた。そして問題がないことがわかると、いよいよ契約について話は進んでいったのだった。 　依頼者は記者に対し「卵子提供が終わった後、生まれてくる子どもとは一切関りを持たないこと」を厳しく求めたという。 　もちろん、今回の潜入調査では契約に至ることはなかったのだが、通常は契約が決まれば、すぐに業者の手配した病院に数日入院し、排卵誘発剤を使用し、卵子の採取が行われる。　 　ちなみに卵子の売買は、「人類補助生殖技術管理法」で禁止されている違法行為だが、この国に金で買えないものなどないのである。 (文＝青山大樹)