相原コージ的なワンシーン

　ソウル市の東にはずれにある「ソウル岩寺洞（アムサドン）遺跡」を訪れた。韓国を代表する新石器時代の遺跡なのだが、原始人ファンを魅了してやまないスポットというウワサである。 　地下鉄8号線の終点「岩寺（アムサ）」駅で下車し、徒歩15分。空き地だらけの牧歌的なエリアにそれは現れた。

見た目は普通の公園

　券売所でチケット500ウォン（50円）を購入。「ユネスコ世界遺産登録を推進します」という看板が掲げられた、チケットをチェックする人は誰もいないゲートをくぐると、そこには一見、ただの公園が広がっていた。発掘中のエリアや竪穴式住居も少しあるが、そこまで原始推しではない。お年寄りがベンチで囲碁をし、家族が散歩する、普通の公園だ。 　さらに進むと、新石器時代を紹介する真面目な展示館が現れるが、原始マニアを興奮させるほどの目新しさはない。

展示館内。目が怖いよ

お決まりの原始人顔ハメ

　徒歩でも無理なく一周できる規模で、貴重な出土品が発掘されているとしても、ユネスコ世界遺産を目指すには地味すぎるんじゃないの？　と思っていたところ、公園の一番奥に、これまでとは力の入れ具合が全然違うテンションの高いエリアが！

原始、きたー！

　目を凝らすと、原始人がウヨウヨ……。こここそが岩寺洞遺跡の要、2010年に登場した「体験村」だ。 新石器時代の村を再現したエリアに、リアルすぎる実物大の原始人像が乱立！　そのあまりの生々しさに、あちこちから「うほーい」と叫び声が聞こえてきそう。 　最高なのは、それぞれの像にほとんど説明がないということ。だだっ広い空の下に、原始人たちはただいるだけだ。

ウッチャン？

竹中直人？

「それは置いといて」の子ども。なんかむかつく

うさぎ死んでる

「韓国はゆるキャラではなく、マジキャラの国」というのは私の持論だが、必要以上にリアルな原始人たちに、時折イラっとしながらも大興奮。なんの曇りもない素敵なお顔に囲まれているうちに、こちらも全裸になって原始と交わりたい気分になった。原始、いいよね！ 　最初に公園を見た時はどうかと思ったが、こんなハイクオリティの原始人像をもっともっと増やせば、本気でユネスコ世界遺産をゲットできるのではと思った。新石器時代の出土品がかすんで見えるような、兵馬俑クラスの大遺跡を目指してほしいものだ。

公園の端っこに恐竜戦車みたいなのが放置されていた。しかし、トリケラトプスは原始人と関係ないのでは……。

（取材・文＝清水2000） ●ソウル岩寺洞遺跡 住所　ソウル市江東区オリンピック路875 営業時間　9：00～18：00 定休日　月曜、1月1日 入場料　成人500ウォン アクセス　地下鉄8号線「岩寺」駅4番出口から徒歩15分

警察に逮捕された、西安市の麻薬密売グループ（イメージ画像／以下同）

　中国の麻薬汚染が拡大している。国家禁毒委員会弁公室がこのほど発表した最新データによれば、2016年に摘発された麻薬事件は約14万件に上り、約16万8,000人を逮捕したという。麻薬使用者は約250万人となり、前年度より約10％増加した。一方、覚せい剤やヘロインなどの押収量は製造過程のものも含め、約1,660トンに達した。15年の日本における覚せい剤の押収量は約840キロだから、いかにその量が多いかがわかるだろう。 　同データによれば、最近の中国の麻薬のトレンドは、覚せい剤とヘロインについては従来のゴールデントライアングル（タイ・ミャンマー・ラオスの国境エリアで、世界最大の麻薬密造地帯）から持ち込まれるルートに加え、ゴールデンクレセント（パキスタン・アフガニスタン・イランの国境エリア）というルートも増えているという。また、ゴールデントライアングルは近年、麻薬密造が活発化しており、生産量も増えているという。

世界最大の麻薬生産地帯といわれるゴールデントライアングル

　中国・ミャンマー双方の当局の発表によると、ミャンマー北部ではケシの栽培面積は約4万4,300ヘクタールにも及んでおり、年間で約600トンのアヘン、もしくは約60トンのヘロインが製造可能だという。これは前年比3.7％増にもなり、年々増加している。 「数年前までは、原料を国内や海外から調達し、中国国内の薬物密造工場で製造するケースが多かったが、習近平政権に代わってから、そうした工場は次々と摘発に遭った。村人全員が密造に携わる“薬物村”なんていうのも、今ではほとんど聞かない。代わりに、中東系やアフリカ系がパキスタンやアフガニスタンから精製済みの薬物や、原料を持ち込む例が増えている。また、東南アジアルートに関しては、ゴールデントライアングルと国境を接する雲南省での押収量が16年に過去最高となったが、こちらは中国政府の投資もあって現地インフラが急速に発展した結果、皮肉にも麻薬の運搬ルートが整備されたと考えられる」（中国の麻薬事情に詳しい台湾在住の元暴力団員）

違法薬物について学ぶ中国の中学生。薬物使用者の低年齢化がやまない

「産経新聞」（3月24日付）は、中国製覚せい剤の押収量が日本で急増する中、台湾マフィアも関与した日中台の「麻薬コネクション」が存在すると報じているが、中国製覚せい剤の原料の多くはゴールデントライアングルから来ている。 　一昔前まで中国は麻薬製造大国として、その多くは海外へ輸出されていたが、現在では「経由・消費」のほうが増えている。中国が「世界の工場」から、「世界の市場」へと形を変える中、麻薬もまた同じ道をたどっているようだ。 「今回発表された麻薬使用者約250万人のうち、6割以上を35歳以下の若年層が占めており、近年、麻薬汚染の低年齢化が際立っている。スマホやSNSの発達で、小学生でも簡単にドラッグにアクセスできるような環境になってしまった。中国では、スマホ上での電子決済が普及していますが、ドラッグの売買でも活用されており、都市部ではSNSでコンタクトを取れば、すぐに届けてくれる売人もいて、はやっている」（北京在住の日本人大学講師） 　変わりゆくドラッグ大国で、当局は有効な対策を取れるのか――。今後に注視したい。 （取材・文＝金地名津）

イメージ画像（足成より）

　ペットを飼う家庭が450万世帯を超えた韓国。それに伴い、動物虐待に関する報道が加速度的に増えている。最近でも猫の惨殺死体が見つかったり、虐待動画がネットにアップされたりしている。さらに、昨年1年間に捨てられたペットは約9万匹に上ることが判明し、韓国人の動物愛護精神の欠如が問題視されている。 　そんな現状を受けて、韓国では3月21日、動物保護法の処罰規定が強化されることに決まった。これまで動物虐待犯には1年以下の懲役または、1,000万ウォン（約100万円）以下の罰金が科されていたが、改定後は、2年以下の懲役、2,000万ウォン（約200万円）以下の罰金となる。 　しかし、実際にこの動物保護法が施行されるのは1年後。そして、処罰強化が決定してからの数日間にも、動物虐待は繰り返されている。 　3月23日、インスタグラムに「動物虐待」「助けてください」という文章とともに、あるペット用ホテルでの虐待動画がネット上にアップされた。見ると、ホテルの屋上で大型犬を壁に叩きつけたり、足で蹴りつけたりしている姿が鮮明に映されている。 　これを見たネット民の怒りは大きく、警察が出動する事態となり、問題のホテルには「愛犬を預けたのに、虐待するなんて許せない」「言葉を話せない犬に向かって、なんてひどいことをするんだ！」などと、多くの批判が殺到した。事態を重く受け止めたホテル側は、この従業員を解雇した。 　罰則強化が発表された週に起きた事件は、これだけでない。 　蔚山（ウルサン）地方の公営駐車場では、息絶えた野良猫が発見された。外傷はほとんどなかったが、現場周辺では不凍液やガソリンのまかれた形跡が発見されていたことから、警察は明確な意思を持って猫を“毒殺”したとして、犯人を探している。なお、この駐車場では、以前にも同様な、野良猫の死体が2度も見つかっている。 　果たして、動物保護法の罰則強化によって、本当に動物虐待が減るのかは疑問だ。犬食文化も残っている韓国の現状を鑑みると、見通しは暗い。 （文＝S-KOREA） ●関連記事 ・「飼い主には一生のトラウマ」乗客の愛犬を射殺した仁川空港に批判続出!! （http://s-korea.jp/archives/12488?zo） ・イギリス人9万人が請願サイトに署名!! 非難を浴び続ける韓国の“犬食文化” （http://s-korea.jp/archives/7475?zo）

死亡した少年。事件が大きく報道されたことにより、両親は見つかったが……

　姫路市の私立認定こども園「わんずまざー保育園」が、市から年間約5,000万円の給付金を受け取りながら、給食では0～1歳児にスプーン1杯ほどのおかずしか与えていなかったことが明らかとなり、社会に衝撃を与えた。 　一方、中国では、生活困窮者や育児放棄された子どもたちを保護するべき社会福祉施設の運営者が、補助金を横領するために食事や衛生管理をないがしろにした結果、100人以上の収容者が死亡していたことが判明した。 　 　国営メディア「央視網」（3月22日付）によると、広東省韶関市内にある社会福祉施設で、15歳の自閉症の少年が死亡した。この事件をきっかけに、施設内で起こった不可解な出来事が次々と発覚しているという。

入居当初の少年（左）は体格がよかったが、病院で撮影された際の少年（右上）はガリガリにやせてしまっていた

　2016年8月、少年は自宅の場所がわからなくなり、広州市内の路頭をさまよっていたところ行政に保護され、この施設に送られた。施設で生活を始めた少年だったが、昨年11月に体調不良となり、施設付近にある人民病院に入院することとなった。当時の担当医師によると、少年は入院当時、栄養失調で立っていることもできない状況だったという。 　精密検査の結果、少年の体は細菌性の病原体に侵されていることが判明。治療のかいもなく、入院から9日後、腸チフスが原因で死亡してしまった。病院は少年の詳しい死因を調査するため、提供されていた食事に関する記録を求めたが、施設側はこれを拒否。不信感を覚えた病院が行政に連絡し、調査が行われると、衝撃の実態が明らかになった。

6年間で収容者の半数が死亡した施設。外からもわかるほどの悪臭が漂っていたという

　10年から運営されているこの施設では、昨年までの6年間で約200名が入居し、その半数に上る約100名の収容者が死亡していることがわかったのだ。さらに、今年1月から2月の間には20名の収容者が死亡していることもわかり、地元警察による捜査が開始された。 　すると、施設で死亡した収容者たちが、梅毒、肺結核、チフス、肝炎に感染していたことや、現在の収容者の中には、HIVに感染している者も確認されたという。施設関係者のひとりは、施設内では個室サイズの狭い部屋に複数の収容者が押し込まれて生活しており、刑務所よりひどい環境だと証言している。トイレの下水管からは悪臭が漂い、衛生状態は最悪だったという。 　地元当局は、政府から与えられる補助金を運営者らが横領し、劣悪な施設運営がされていたと断定。現在までに、施設の運営者や地元政府の民生部（日本の総務省に相当）の責任者ら4名が逮捕された。政府は施設に毎年200万元（約3,200万円）を補助金として支給しており、逮捕された施設の運営者とその家族は、この金を不正に流用していたとされる。 　中国メディアは、施設を《地獄の収容所》と形容し、事実上の大量殺人事件だと厳しく非難している。だが、100名近い収容者が亡くなるまで発覚しなかった事件の闇は、もっと深いのかもしれない。 （文＝青山大樹）

あまりに悪質な行為だが、「私は国を愛している。私の何がいけないの？」と微博上でのたまう女に、反省の色は見えない

　在韓米軍の地上配備型ミサイル迎撃システム（THAAD）の配備をめぐり、関係が悪化している中韓両国。中国では韓国排斥運動にまで発展しているが、その矢面に立たされているのがロッテだ。 　12年の反日暴動の時と同様、中国では、韓国企業に対しては何をしても構わない「愛国無罪」の風潮が醸成されている12日には、ロッテマートの店内で女が手当たり次第に商品を破壊する動画が配信され、物議を醸している。問題の動画を見てみると、女は閑散とした店内でスナック菓子の袋を潰したり、ガムを飲料の瓶につけたりといった、悪質な行為を繰り返している。さらには、飲み物やお菓子を開封し、飲み食いしては棚に戻すという傍若無人ぶり。最後に入り口でつばを吐き捨て、その場を立ち去った。 「東方網」（3月13日付）などによると、遼寧省瀋陽市の警察が捜査に乗り出しているが、今のところ逮捕には至っていないようだ。 　また、「証券日報」（22日付）によると、ロッテグループはこのほど、中国国内で展開している商業施設「ロッテマート」の20店舗を閉鎖。その前には、67店舗が消防上の理由で営業停止に追い込まれているので、87店舗が一気に営業を取りやめたことになる。残存している店舗でも客足は途絶え、客よりも従業員の数のほうが多いありさまだという。

中国のロッテマートは、87店舗が閉鎖された

中国人旅行客の激減で、ロッテ免税店は閑古鳥が鳴いている

　現在、ロッテマート中国のホームページはアクセスができなくなっているが、「界面」（同日付）によると、ロッテマート中国はピーク時で113店舗を展開。約8割が閉店したことになる。ロッテは2018年に300店舗まで増やし、売上高を2,000億ドル（約22億円）に拡大する計画を描いていたが、その夢はついえたといっていいだろう。 　ロッテは韓国で中国人旅行客をターゲットとした免税店を展開しているが、こちらも中韓関係悪化の影響で売り上げが激減。「楽天（ロッテ）免税店」の微博公式アカウントは、一言つぶやけば「中国から出て行け！」など罵詈雑言の嵐で、キャンペーン情報を投稿した際には、3万件近いコメントがつくほど大炎上している。 　まさにフルボッコ状態のロッテだが、思わぬとばっちりを食らっているのが日本の楽天だ。ロッテは中国で「楽天」と表記することから、同族企業と思われているのだ。 　微博公式アカウント「日本楽天市場」は2月28日、韓国の“楽天”とは関係ないとの声明を発表し、やはり3万以上のコメントがついたが、「2つの会社のお父さんは同じなんでしょ」「でもロッテの幹部は、ほとんどが日本人じゃん」などといったコメントも多く、火消しには至っていない。 （文＝中山介石）

イメージ画像（Thinkstockより）

　韓国のTwitterで「未成年乱交パーティー」というキーワードがトレンド入りし、大きな話題を呼んでいる。 「未成年乱交パーティーを主催することになりました！　法律的に未成年（1999年以降生まれ）の方のみ参加可能です」 　一瞬目を疑いたくなる内容だが、続いて投稿された書き込みも驚くべきものだった。 「女子のみ参加可能です。参加者が集まらなかった場合、2002年生まれまで参加可能。参加費は1万5000～2万ウォン（約1,500～2,000円）の予定です」 　気になるのは「女子のみ」という言葉。主催者は男かと思いきや、アカウントには「私は女子同士で乱交したいだけ」という書き込みや、「99年生まれのフェミニスト」という紹介があり、どうやら女性のようだ。つまり、未成年乱交パーティーというのは、「フェミニストが主催する、未成年レズビアンの乱交パーティー」だったのだ。 　このツイートをめぐって、ネット民の間では賛否両論が巻き起こっている。 「未成年同士のセックスは合法、同性間のラブホ出入りも合法。問題はない」「未成年にも性的自己決定権があるよ」「未成年の乱交がダメだと決めつけるのは差別だ」などと擁護する声が寄せられる一方で、「ソラネット（韓国最大のアダルトサイト）のレイプごっこを非難していたフェミニストたちがソラネットを真似する始末」「犯罪に悪用されたりして」「最近の性教育はどうなってるんだ!?　世も末だな」といった声も上がっている。　 　それにしても、韓国では昔に比べて未成年の性行為に対して寛容になった気がする。街には未成年者専用のコンドーム自販機も設置され、頭ごなしに「ダメ」というのではなく、「ちゃんと避妊しましょう」という雰囲気に変わりつつあるのだ。 　ただ、乱交パーティーとなると、また話が変わってくる。犯罪リスクも懸念されるだけに、今後、深刻なトラブルが起きないか心配だ。 （文＝S-KOREA） ●参考記事 ・未成年への特殊コンドームは販売禁止!? 韓国政府機関が導き出した驚きの理由 （http://s-korea.jp/archives/4199?zo） ・見知らぬ女性を殴る男…東京で起きた無差別暴行事件が韓国の“女性嫌悪（ミソジニー）”を連想させる （http://s-korea.jp/archives/9424?zo）

警察官に身柄を拘束される全裸男

　韓国の憲政史上初めて「大統領失格」の烙印を押された、朴槿恵氏。“前大統領”となった朴氏の消沈ぶりは明らかで、彼女を支持するのは「パクサモ」（朴槿恵（パク・クネ）大統領を愛（サラン）する集まり（モイム））と呼ばれる人たちだけという四面楚歌の状況だ。そんな弱り目な彼女をさらに追い詰める、珍騒動が起こった。 　3月20日、検察出頭を前にした朴前大統領の自宅前に、全裸男が出没したのだ。 　騒動を起こしたのは、統合失調症を患うイ容疑者（50）。彼は同日16時20分頃、朴前大統領の自宅前に現れると、おもむろに服を脱ぎ捨てて、大声で「私は『チョン・ドリョン（鄭道令）』である！ 人々を救済してほしいというメッセージを受けた」と意味不明なことを大声で叫び、暴れた。 　ちなみに、イ容疑者が自称した「チョン・ドリョン」とは、朝鮮王朝時代初期の「李氏朝鮮は滅び、鄭氏朝鮮が誕生する」という作者不明の預言書に登場する人物。書の中で、悟りを開いた指導者として、鄭氏朝鮮を導くと記されている。 　そんな救世主を自称したイ容疑者は、騒ぎを聞きつけた警察によってすぐに逮捕された。取り調べに対し、彼は「神様から、全裸を見せることで人々を救済できるというメッセージを受けた」と話しているという。ちなみに、イ容疑者が朴前大統領の罷免に関連して騒動を起こしたのかどうかについては、いまだに明らかになっていない。 　この報道に対し、韓国ネット民の間では「クネちゃんの周りには、愉快な人物が集まるんだね」「逮捕前の目の保養になったな」などとちゃかす声が多く、朴前大統領への同情の声はほとんどなかった。 　崔順実ゲート事件発覚以降、朴前大統領の周辺では彼女の全裸アイコラが拡散されたり、事件を揶揄したギャグが流行したりと、騒動が絶えない。さっさと逮捕されてしまったほうが、気は休まるかも!? （文＝S-KOREA） ●参考記事 ・「何があっても支持します！」孤立する朴槿恵大統領の唯一無二の味方、“パクサモ”とは （http://s-korea.jp/archives/11143?zo） ・怒りをギャグに昇華!! “崔順実ゲート”がらみのギャグが面白すぎる （http://s-korea.jp/archives/10489?zo）

利用者によってうず高く積まれた自転車。壊れるはずである

　今世紀に入り、モータリゼーションを爆進してきた中国が、自転車大国に戻りつつある。 　日本の都市部でも普及が進んでいる「自転車シェアリング」が、爆発的な広がりを見せているのだ。 　自転車シェアリングとは、各地に設置されたシェアリング用の自転車を好きな時に借りることができ、時間に応じて代金を支払うというレンタサイクルの一種だ。 　北京在住の日本人コンサルタントは話す。 「昨年から多くの業者が参入しはじめ、いまや北京だけで15万台以上の自転車がシェアリング用に投入されていると聞く。中国の大都市では、混雑時にはタクシーがまったく捕まらないこともあり、地下鉄やバスでアクセスしにくい場所に行くときは自転車シェアリングがよく利用されている」 　ウーバーや民泊などと並び、中国でシェアリングエコノミーの代表格として市場拡大が期待される自転車シェアリングだが、早速「中国人の洗礼」に泣かされている。

なぜか、わざわざ木に吊るされた自転車も……

「新京報」（3月23日付）によると、北京市内では毎日600台のシェアリング用自転車が、修理に出されている。故障の原因の多くは、利用者マナーの悪さにあるようだ。 　記事によると、返却された自転車が駐輪場で山積みにされたり、そもそも返却されずに打ち捨てられるケースもある。さらにチェーン式の鍵をかけ、シェアリング用の自転車を独占する行為も散見されるという。

偽QRコードによる詐欺被害も多発中

　また利用マナーが悪いどころか、自転車シェアリングをめぐる犯罪行為も横行している。 「大洋網」（3月8日付）によると、シェアリング用の自転車のフレームを盗み、部品を廃鉄買い取り業者に売却する輩が後を絶たないという。ただそれはカワイイほうであり、さらに悪質なのは、自転車シェアリングの利用者を狙った詐欺行為だという。 　中国の自転車シェアリングは、車体に表示されているQRコードをスマホで読み取り、電子マネーで決済することで利用できる仕組みとなっている。しかし、自転車に偽のQRコードを貼り付け、利用料金をだまし取る詐欺行為が、ひそかに流行しているというのだ。 　シェアリングエコノミーは社会のモラルが前提となるだけに、中国では乗り越えなければならない壁に直面しているようだ。

利用者によってうず高く積まれた自転車。壊れるはずである

　今世紀に入り、モータリゼーションを爆進してきた中国が、自転車大国に戻りつつある。 　日本の都市部でも普及が進んでいる「自転車シェアリング」が、爆発的な広がりを見せているのだ。 　自転車シェアリングとは、各地に設置されたシェアリング用の自転車を好きな時に借りることができ、時間に応じて代金を支払うというレンタサイクルの一種だ。 　北京在住の日本人コンサルタントは話す。 「昨年から多くの業者が参入しはじめ、いまや北京だけで15万台以上の自転車がシェアリング用に投入されていると聞く。中国の大都市では、混雑時にはタクシーがまったく捕まらないこともあり、地下鉄やバスでアクセスしにくい場所に行くときは自転車シェアリングがよく利用されている」 　ウーバーや民泊などと並び、中国でシェアリングエコノミーの代表格として市場拡大が期待される自転車シェアリングだが、早速「中国人の洗礼」に泣かされている。

なぜか、わざわざ木に吊るされた自転車も……

「新京報」（3月23日付）によると、北京市内では毎日600台のシェアリング用自転車が、修理に出されている。故障の原因の多くは、利用者マナーの悪さにあるようだ。 　記事によると、返却された自転車が駐輪場で山積みにされたり、そもそも返却されずに打ち捨てられるケースもある。さらにチェーン式の鍵をかけ、シェアリング用の自転車を独占する行為も散見されるという。

偽QRコードによる詐欺被害も多発中

　また利用マナーが悪いどころか、自転車シェアリングをめぐる犯罪行為も横行している。 「大洋網」（3月8日付）によると、シェアリング用の自転車のフレームを盗み、部品を廃鉄買い取り業者に売却する輩が後を絶たないという。ただそれはカワイイほうであり、さらに悪質なのは、自転車シェアリングの利用者を狙った詐欺行為だという。 　中国の自転車シェアリングは、車体に表示されているQRコードをスマホで読み取り、電子マネーで決済することで利用できる仕組みとなっている。しかし、自転車に偽のQRコードを貼り付け、利用料金をだまし取る詐欺行為が、ひそかに流行しているというのだ。 　シェアリングエコノミーは社会のモラルが前提となるだけに、中国では乗り越えなければならない壁に直面しているようだ。

台中市衛生局による立ち入り検査で、期限切れ食材の使用が発覚

　株式会社アブ・アウト（札幌市中央区）が展開する旭川発祥の「らーめん山頭火」は、世界的な日本食ブームに乗り、海外展開を加速させている。現在、中華圏ではシンガポール、香港に加え、台湾に5店舗を出店する人気ぶりだ。しかし、台湾の店舗で、食の安全を揺るがす事件が起きた。 「自由時報」（3月22日付）などによると、同13日、台中市衛生局が台中大遠百店で立ち入り検査を実施。海鮮ラーメンに使用している黒胡椒と、トンカツに使用するパン粉の消費期限が切れていたことが発覚した。黒胡椒の消費期限は2016年11月23日で、3カ月半以上も過ぎていたことになる。パン粉の消費期限は3月8日で、5日が過ぎていた。ラーメン１杯が300台湾ドル（約1,100円）前後と日本よりも高額なことから、各メディアが批判を展開した。

台北の店舗では、汚れた冷蔵庫内など衛生面での指摘を受けた

密閉容器にはフタがされていなかった

　騒動を受け、当局は台北市にある3店舗に対しても立ち入り検査を実施。消費期限切れの食材はなかったものの、冷蔵庫の中が汚かったり、密閉容器にフタをしていなかったりと、衛生上の問題が指摘された。結局、期限切れ食材を使用していたのは1店舗だけだったが、現地法人「台湾山頭火股份有限公司」には、当局から7万台湾ドル（約25万円）の罰金が科せられた。 　同社は21日、Facebookの公式アカウントで管理不行き届きを謝罪するとともに、3月6～13日までに当該メニューを食べた客に返金をすると表明、事態を収束させようとした。だが、台湾のネットユーザーからは「営業停止でいい。台湾人をだますな」「高いし、量は少ない。サービス料を取られる。その上、消費期限切れだと？　日本に帰れ」「どれだけ面の皮が厚いんだ!?」といった厳しいコメントが寄せられた。一方で「期限切れが調味料だけでよかったんじゃないか。誰の家にだってあるでしょ。それよりも、市場で売られている、漂白された豆腐のほうが問題」「店に厳格な規定があっても、従業員がそれを守るとは限らない」などと、同情する意見や冷静なコメントも見られた。 　同じことがもし中国大陸で起きていたら、山頭火はもっと壮絶な袋叩きに遭っていただろう……。これが、民度の違いということか。 （文＝中山介石）