イメージ画像（Thinkstockより）

　筆者はiPhone 6sを使っているのだが、先ほどソフトバンクからメッセージが届いた。「残り200MBで通信速度を低速化します」。そんなはずがないので、マイソフトバンクで確認したところ、もうあと160MBで制限モードに入るとのこと。カウンターのリセットまでは、あと10日以上ある。 　原因はすぐに思い当たった。iOS 9の新機能、「Wi-Fiアシスト」だ。これは、Wi-Fiの通信が不安定な時に、モバイル通信を併用してくれるというもの。自宅では電波状況は良好だし、外出先で電波の弱い無料Wi-Fiをひっかけた時でも通信を続行できるので、便利だと思っていた。データローミング中や、オーディオ、ビデオストリーミングなどを行うサードパーティ製アプリでは切り替わらないし、大容量添付ファイルも「Wi-Fiアシスト」ではダウンロードしないと言っている。「（Wi-Fiアシストは）通信量増大の可能性がある」という記事も目にしたのだが、実際は大丈夫だろうと考えていた。 　それが、月の3分の2の段階で、7GBを使い果たした。使い方も、どちらかといえば普段より控えめだったのに。これは、電波状態の良好な自宅・事務所での接続でも、モバイル通信でつながっていることがあったと考えられる。 　明日くらいに1,000円で1GBの追加、もしかすると期限内にもう1,000円の追加料金を支払わなければならなそうだ。もちろん、これはソフトバンクが悪いのではなく、アップルのせいだ。アメリカでは集団訴訟の動きも起きているが、当然だろう。

　iPhoneでiOS 9を使っている人は、今すぐ「Wi-Fiアシスト」機能をオフにしよう。iPhoneの「設定」画面から「モバイルデータ通信」を開き、一番下にある「Wi-Fiアシスト」をオフにすればいい。そもそも、めったに開かない「モバイルデータ通信」内に設定したり、アプリ一覧より下に配置している点もあざとい。追加パケット代がアップルの収入になるわけでもないし、意味がわからない。「Wi-Fiアシスト」の初期設定は、絶対にオフにすべきだ。 （文＝柳谷智宣）

イメージ画像（「Thinkstock」より）

　PCを第三者に不正利用されないように、パスワードの付け方には注意しなければならない。本連載で何回も触れているが、予測のできない複雑な文字列を付ける必要がある。しかし、そうはいっても、使うたびにPCのパスワードを入力してサインインするのは手間がかかる。多くの人は、シンプルな文字列にしていることだろう。 　先ごろ公開されたWindows 10では、この問題を解決する新機能を搭載している。4桁以上の数字でサインインできる「PIN」機能だ。Windows 10のインストール時に「パスワードは時代遅れです」と煽られたので、知っている人も多いかもしれない。複雑なパスワードを付けるように言っているのに、4桁の数字を勧めるのはどういうことだ？　と、疑問に思うかもしれない。しかし、これはMicrosoftが提案する新しいセキュリティ方式なのだ。 　このPINは、設定した端末のみで利用できる。つまり、アカウント名とPINを盗み見た輩が、自分のPCからアクセスしようとしてもはじかれてしまう。ユーザーの端末そのものがキーのひとつとして利用されているのだ。これは、マルウェア（悪意のあるプログラム）に感染した時にも有効になる。マルウェアはキーボードの入力を監視してパスワードを盗み出すことがあるが、その際もPINを利用していれば不正アクセスの被害を防ぐことができる。 　何より、毎回の入力がラクなのもうれしいところ。サインイン画面で設定した数字を打つだけでいい。サインインボタンをクリックしたり、Enterキーを押す必要もなく、自動的にサインインされる。普段はPINを使っていれば、Microsoftアカウントには複雑なパスワードを付けても問題ない。不正利用されないように、大文字小文字、記号を混ぜ、名前や英単語を利用せず、8ケタ以上の文字列にしよう。 　PINを有効にするには、Windows 10の「設定」から「アカウント」→「サインインオプション」を開き、「暗証番号（PIN）」で設定できる。PINを忘れても、Microsoftアカウントで再インすることは可能だ。 　アカウントは自分で守るしかない。プライベートなデジカメ写真やブラウザーの閲覧履歴、送受信メール、趣味のポエム、書きかけの小説などが漏えいしたら、ダメージは計り知れない。自分は大丈夫、と甘く見ないで、セキュリティ機能をきっちり活用するように心がけよう。 （文＝柳谷智宣）

　9月1日、中国のPCメーカー「レノボ」は、同社が販売しているPCに搭載されている「Lenovo Service Engine」（以下、LSE）が Microsoft社の最新セキュリティガイドラインに準拠していないと公表した。6月以前に製造されたPCでは、LSEを無効にして関連ファイルを削除するように推奨している。 　LSEは勝手にプログラムをインストールしたり、情報をレノボのサーバーに送信することができる機能を備えている。ユーザーが削除しても、自動的に強制インストールされるようになっており、手に負えなかったのだ。セキュリティの穴にもなりかねない上、そもそも勝手にソフトをインストールされたり情報を漏えいされるのは困ってしまう。セキュリティガイドラインに準拠していないというか、普通にマルウェアだ。もちろん、現在発売されている製品には搭載されていない。 　このようなことは珍しくない。中国製のPCやスマートフォンから、ユーザーにわからないように情報が送信されているなど日常茶飯事だ。それどころか、バックドアという抜け穴が用意されていることもある。これはセキュリティの穴とは違って、設計者が自分だけひっそりと入れるように裏口を用意しておく手口のこと。スパイウェアが公然とインストールされているケースもある。 　そのため、アメリカでは政府の重要な施設やインフラでは中国製の危機を使わないように通達している。ソフトバンクが買収したアメリカの携帯キャリア「スプリント」でも、中国製品を使わないことが売買契約の条件になっている。2013年には、イギリスやオーストラリアの新聞・雑誌が、アメリカだけでなくオーストラリアやイギリス、カナダ、ニュージーランドも、重要施設でレノボ製品を禁じていると報道されている。 　実際、日本をはじめ世界中で被害が報告されている。14年には、無線LANルーターのドライバやファームウェアにウイルスが混入し、感染した機器には外部からアクセスできるようになってしまう事件が発生した。ちなみに、ウイルスは中国語の環境で作成されている。13年には、中国製のアイロンからWi-Fiチップが発見された。半径200m以内にある暗号化されていないWi-Fiに自動的に接続し、ウイルスに感染させるというものだ。BBCによると、アイロンだけでなく、中国製の自動車やカメラからも同様のチップが見つかっているという。 　中国のサイバー攻撃は、年を追うごとに苛烈になっている。例えば、CIA（米中央情報局）から流出した内部文書によると、09年にNSA（米国家安全保障局）が中国軍からサイバー攻撃を受け、大量の情報が盗まれたという。そんな背景から9月4日、アメリカは攻撃を仕掛ける中国企業に制裁を科すと発表した。その後、25日にオバマ大統領と習近平主席が首脳会談。しかし、「お互いの国へのサイバー攻撃を支援しない」ということで握手したとの報道を見て絶句してしまった。「今までやってました」と認めているようなものなのに、それで終わり？　これは、23日に発表があった、ボーイングの航空機300機を中国が4.5兆円で購入する件で手打ちになったとしか見えない。中国の剛腕ぶりには感心だが、ちょっと怖い。今の日本では、とても太刀打ちできない。 　中国製の家電を使わなければいいのだが、なんせ安いので、会社で大量に買うPCなどはレノボにしてしまうこともある。“うちの会社くらいなら機密情報もないし、プライベートなデータもないから大丈夫だろう”という安易な考えによるものだ。とはいえ、そのコストが巡り巡って国益を損なうなら、ちょっと考えたほうがいいのかもしれない。 （文＝柳谷智宣）

iOS 9公式サイトより

　9月16日にiOS 9が公開され、25日にはiOS 9を搭載したiPhone 6s／6s Plus、iPad Proが発売される。このiOS 9は多数の新機能を備えるが、中でも注目を集めているのが広告ブロック機能。Safariで表示するウェブページから、広告を除去してくれるのだ。「Crystal」などの広告ブロックアプリをインストールし、設定から「コンテンツブロッカー」をオンにすると、有効になる。 　手元のiPhone 6で早速試したところ、きれいに広告を除去してくれた。Googleの検索結果からさえ、Google AdWordsの広告を消してくれるのだ。画面はすっきりするし、ウェブページの読み込みも速くなるし、ユーザーとしてはいいことずくめ。このままでいけば、iOS 9の人気機能になるだろう。 　しかし、日本の広告会社やプロブロガーなど、ネット広告で収益を得ている人の間で動揺が広がっている。世界規模で見るとiPhoneの市場占有率はそれほど高くなく、アメリカでさえ4割以下なので、影響は限定的といえる。しかし、世界でダントツのiPhone好きである日本では、iOSの広告ブロック機能が収益に悪影響を及ぼす可能性があるのだ。 　筆者が運用しているウェブサイトは月間約3万PVあるが、そのうち41％がiOSで、21％がAndroid、33％がWindowsとなっている。この4割のアクセスがカウントされなくなるなら、単純計算で収益は4割減となる。 　冷静な人たちの間では、そこまでして広告を表示させたくないユーザーは、広告を絶対にクリックしないので、広告ブロック機能を使われてもそれほど影響はない、という意見もある。その通りなのだが、問題は幅広い一般ユーザーまでこの機能を使い始める可能性が高いという点。今後、ありとあらゆる雑誌やウェブメディアでTipsが紹介されるだろうし、iPhoneに詳しい人が詳しくない人に教えてあげるということも増えるだろう。 　ウェブメディアの広告収益からギャランティをいただくこともある筆者だが、この広告ブロック機能の便利さは否定できない。現在は、定番の広告ブロックアプリが有料なので、爆発的には広がらないだろう。しかし、優秀な無料アプリが公開されたら、勢いは止まらなくなるだろう。 　Appleがこの暴挙に走った理由はなんなのだろうか？　Appleのティム・クックCEOは「ネット広告がユーザーのプライバシーを侵害している」と言っていた。とはいえ、額面通りに受け取ることはできない。狙いは、ライバルのGoogleだろう。満を持して、広告カテゴリーでも宣戦布告をしたのだ。Safariでは、広告とは関係ないユーザー分析ツールのGoogle Analyticsまで無効になっている。広告を出したいなら、Appleの「iAd」を利用しろ、ということかもしれない。 　アメリカでは2つの動きが見られる。ひとつは、広告会社が広告ブロックアプリを提供している会社を訴えるというもの。Appleは広告ブロック機能を提供しているわけではなく、広告ブロックアプリをSafariと連携する機能を用意しただけ。巧妙な言い訳ロジックに見えるが、訴えるなら広告ブロックアプリの提供会社しかないのだ。 　さらに、広告ブロック機能を使っているユーザーにはコンテンツを見せない、という動きもある。ただし、こちらは逆効果となるだろう。ユーザーは、それでも閲覧できるコンテンツに流れる可能性が高い。 　誤操作を促すような広告は邪魔なだけだが、現在構築されているビジネスモデルを崩すような機能もちょっと乱暴かな、とも思う。iOS 9の広告ブロック機能は手軽で効果が大きいだけあり、今後の動向からも目を離せない。できるだけ一般ユーザーに迷惑をかけない形で軟着陸させてほしいところだ。 （文＝柳谷智宣）

『iphone 6s』製品ページより

　9月9日午前2時からAppleのイベントで、いろいろな発表があった。だいたい、先日お伝えした「即買いか、見送りか――いよいよ明後日発表！ iPhone 6s／6s Plusはどうなる？」通りだが、間違っていた部分もあるので最新情報をチェックしてみたい。 　iPhone 6s／6s Plusともにサイズはほぼ変わらず。ただ、0.2mmほど厚くなり、縦横も0.1～0.2mmと微妙に大きくなっている。ぴったりしたiPhone 6用ケースは流用できないだろう。カメラはメインが1,200万画素、インカメラが500万画素で4K撮影が可能。CPUはA9、もちろん、指紋認証機能は搭載している。容量ダウンしたバッテリーの駆動時間も予想通り同じだった。 　カラーバリエーションはゴールドとスペースグレイ、シルバーの3色としていたが、ローズゴールドも登場した。うれしい誤算だった。 　感圧タッチ機能は「3D Touch」と呼ばれており、楽しみ。ラインナップや価格もお伝えした通りで、少々高め。16GBモデルが安く感じるが、基本的なアプリを入れるともう空き容量がなくなり、OSのアップデートさえ難しくなる。たくさんのアプリを使ったり、写真を撮ったり、音楽を楽しむなら64GB以上を選ぶことをお勧めする。 　なお、iPhone 6s／6s Plusの予約は9月12日から開始、発売は25日の予定。もちろん、日本は第1次販売国になっている。 　そのほかにも、たくさんの新発表があった。Apple WatchのOSが新しくなり、新色も追加。iPadには12.9インチと大画面のiPad Proがお目見えした。iPad Pro専用のApple Pencilで細かい表現が可能とのことで、こちらも手に取るのが楽しみだ。注目度は低めだが、本日からiPad mini4もリリースされる。新型Apple TVも登場。新しくなったリモコンでゲームしたり、ショッピングしたりできるようになった。しばらくは、Appleの新製品情報が飛び交うことになりそうだ。 （文＝柳谷智宣）

リークされているiPhone 6Sの画像（「9to5Mac」より）

　9月9日、日本時間で10日にアップルがイベントを開催する。例のごとく内容は未公開だが、新型iPhoneが発表されるのは確実だ。アメリカのウェブサイトでは、さまざまな情報がリークされており、信ぴょう性が高いものも多い。次のiPhone、どうなるのよ？　という方のために、最新情報をまとめてみよう。 　まず、リリースされるのは7ではなく、iPhone 6S。大画面の6S PLUSも登場する。ディスプレイサイズはどちらも変わらず、4.7インチと5.5インチになる。ボディの強度は2倍になり、厚みは1mm以下の違いではあるが、若干厚くなる。かわいいデザインのiPhone 6S Cは登場しないようだ。 　カメラはメインカメラ（iSight）が1,200万画素、フロントカメラ（FaceTimeカメラ）が500万画素。4K動画を撮影できたり、フロントカメラにもLEDフラッシュが搭載されるなど、大幅に強化されている。 　CPUはA9プロセッサでクロック数は1.85GHz、OSはiOS 9。最大の特徴は、感圧タッチ技術の採用だ。筆者はiPhone 7から導入されると予想していたのだが、6Sから搭載されるという情報が出ている。これは、新しいMacBookに搭載されている技術で、画面を強く押し込むことで通常のタッチとは異なる操作を行えるようになる。アプリ側の対応が必要になるが、普及すれば新感覚の操作が増えることになる。新MacBookの感圧タッチレベルの体験ができるなら、とても面白いことになるだろう。 　バッテリー容量は現行よりも小さくなるようだが、駆動時間が短くなるのを許すわけはない。とはいえ、OSの機能で少々数字を伸ばしたとしても、それほど改善もできないはず。駆動時間は現状維持というところだろう。 　ストレージ容量と価格のラインナップは従来と同じで、iPhone 6Sが16GB・699ユーロ＝8万6,800円、64GB・799ユーロ＝9万8,800円、128GB・899ユーロ＝11万800円、iPhone 6S PLUSが16GB・799ユーロ＝9万8,800円、64GB・899ユーロ＝11万800円、128GB・999ユーロ＝12万2,800円となる。32GBモデルがないのは残念だ。カラーバリエーションはゴールドとスペースグレイ、シルバーの3色で、出る出るといわれていたローズゴールドの追加はないようだ。 　ボジョレー・ヌーヴォーではないが、今回のiPhoneも史上最高売り上げが予測されている。ユーザーとしては買うべきか見送るべきか悩むところ。 　まず、iPhone 4／4Sを何かのポリシーか修行で使い続けているユーザーは、問答無用で買い替えるべき。iPhone 5／5Sを持っており、自宅やオフィスに11acのWi-Fiが導入されていたり、高音質通話が可能なVoLTEを使いたい場合もiPhone 6Sへ移行する価値がある。iPhone 5のA6プロセッサから乗り換えると、処理性能の高さに驚くだろう。iPhone 6ユーザーの場合、割賦金が残っているなら、乗り換えは悩みどころ。カメラ命！　もしくは、感圧タッチディスプレイに価値を見いだせればアリ。そこまででもないなら、来年のiPhone 7を待つのもいいだろう。 　筆者はiPhone 6どころか5Sの分割支払いも終わっていないが、iPhone 6S 64GB ゴールドを速攻で購入する予定。iPhoneで撮影することが多いので、やっぱりカメラは高性能なほうがいいし、感圧タッチ機能も使ってみたい。通信速度も向上するという情報があるので、そちらも期待している。 （文＝柳谷智宣）

「mSPY」公式サイトより

　恋人にスマホを見られて浮気がバレた、といった話はよく聞く。とはいえ、短時間の操作ではメールやLINE、写真アプリなどをチェックするくらいが限度だろう。それで証拠を押さえられたなら、油断しすぎ。頭が回るヤカラは、もっとちゃんと証拠を隠している。 　以前、「カレログ」というアプリが話題を集め、販売中止になり、果てはウイルス認定された。アプリをインストールしたAndroid端末の居場所を遠隔地から確認できるのが特徴で、バッテリー残量も表示されるので、電池切れの言い訳もできない。月額課金の高いプランなら、通話記録やインストールしたアプリまでわかる鬼畜っぷりだった。現在、このアプリは姿を消したが、さらに凶悪なアプリが登場している。 　「mSPY」（http://www.mspy.jp/）は、広範囲にわたって遠隔地の端末を監視するアプリだ。スマホ版もあり、Android／iPhoneに対応している。アプリをインストールされた端末を使うと、遠隔地のPCで何もかもが確認できる。通話した場所や時間、通話時間、相手の名前と通話回数。なんなら、浮気相手からの着信を拒否させることだってできる。SMS・メールの履歴は確認できるし、GPS機能で現在の居場所を特定するのも簡単だ。エリアを指定して、そこに立ち入ったらメールでアラートをもらうこともできる。ウェブサイトの閲覧履歴もブックマークも丸わかり。恥ずかしい検索キーワードまでバレバレだ。カレンダーも写真もビデオも筒抜けで、スカイプやiMessage にも対応。最近ではLINEもサポートし、メッセージのやりとりだけでなく、相手の名前や電話番号までわかる。 　mSPYが入った端末を持たされたら、プライバシーは丸裸になること間違いなし。価格は基本版が1カ月29.99ドル（約3,700円）、フル機能版が1カ月69.99ドル（約8,700円）と少々お高いが、必要に迫られている人にとっては支払える価格。もはやスマホは肌身離さず、目を離すことさえできないのか？ 　ちょっと安心できるのが、「mSPY」のフル機能を利用するには、Androidならルート化、iPhoneなら脱獄している必要があるという点。どちらも、特殊なソフトを利用して、端末の管理者権限を取得するものだ。すると、キャリアやメーカーが禁止している使い方が可能になる。この操作は5～10分ではできないので、一般ユーザーなら仕込むのは難しいだろう。 　ただし、恋人の家にスマホを1日忘れてしまった場合などは、仕込まれる可能性は否定できない。また、もっと恐ろしいのは、「mSPY」をプリインストールしたスマホが発売されたこと。mSPYの開発元が Nexus 5や iPhone 5S、HTC One、Galaxy S4などをルート化した上、「mSPY」をインストールして発売したのだ。価格は、端末の値段に200ドル（約2万5,000円）を上乗せした程度。さすがに端末メーカーが黙っていないのでは？　と思ったら、現在は販売ページにアクセスできなくなっている。 　目も当てられないのが、2015年5月に「mSPY」のデータがハッキングされ、先日お伝えした「ディープ・ウェブ」（記事参照）に流されたのだ。見知らぬうちに、ありとあらゆる恥ずかしい個人情報がパッケージで「ダーク・ウェブ」で拡散されるなど、想像しただけで恐ろしい。 　今のところ、筆者の周囲で「mSPY」の被害に遭った人はいない。しかし、シチュエーションがそろえば、いつ仕込まれるかわからない。対策は、仕込まれないようにすること、ただそれだけ。自分の端末からは、目を離さないようにしておこう。 （文＝柳谷智宣）

画像はイメージ（「Thinkstock」より）

　ディープ・ウェブというのをご存じだろうか？　深層ウェブとも呼ばれているアンダーグラウンドのインターネット網のことだ。これらは、GoogleやYahoo!、Bingといった検索サイトからアクセスすることはできない。 　実は、一般的に知られている無限にも思えるウェブサイトは、インターネットのごく一部なのだ。インターネットに存在する多くのデータは、検索エンジンには引っかからない。その多くはデータベースが占めている。膨大なブログや巨大なSNS、数多のホームページを合計したものよりもさらに大きい規模で存在するのだ。一般ユーザーがアクセスできるものもあるし、セキュリティで守られているものもある。もちろん、ほとんどが合法的なものだ。 　ディープ・ウェブの最下層に、ダーク・ウェブと呼ばれるアンダーグランドなネットワークがある。そこにアクセスする際に利用するのがTor（The Onion Router）だ。その名の通り、タマネギの皮のように複数のネットワークを経由して、匿名性を確保するのが特徴。2012年の「パソコン遠隔操作事件」でも使われたので、名前だけは知っている人もいるだろう。当時の警察は、Torでの書き込みに手も足も出なかった。 　このTor、少しGoogleで調べれば誰でも利用することができる。Torの匿名サーバーにアクセスすると、英語ではあるが、ありとあらゆる違法な情報が飛び交っている。盗まれたクレジットカード番号や闇口座、銃器、偽札、児童ポルノ、偽造パスポート、果ては殺しの依頼まで。支払いはもちろん、仮想通貨のビットコインだ。中二病の人にとっては、自尊心を満足させてくれるツールなのかもしれない。実際、日本でもここ数年犯罪予告などで利用されることが増えてきた。 　しかしTorでさえ、情弱が使うと身バレする。いつも使っているWindows PCにTorを入れて掲示板に書き込むなど、危険すぎる。Torを動作させている状態でウェブを閲覧すると、世界中を経由するので遅くなる。そこで、通常は普通のブラウザーで閲覧し、悪さをするときだけTor経由で書き込むケースがある。この場合は、まず容疑者が一定数に絞れる上アクセスの痕跡から似たユーザーを見つけることができる。捜査機関が作成したおとりサイトにアクセスしてしまった場合も、出入りのトラフィックを監視することで、高確率で身元を特定することが可能だ。マサチューセッツ工科大学（MIT）は今年、おとりサイトを作らなくても、そのユーザーがアクセスしているサイトを88%の確率で特定できると発表した。きちんと使いこなさないと、DNS（編註：Domain Name System／ホスト名を元に、ホストの IP アドレスを教えてくれるシステム）から本来のIPアドレスが漏えいすることもある。そもそも、Torの脆弱性が発見される可能性だってある。Flashを使っているサイトを表示・利用してもアウトだ。 　どうしても身バレしたくないなら、手間がかかる。秋葉原のジャンクショップで現金で買った中古PCにLinuxを入れてTorをインストール。ネットワークは、できればフリーWi-Fiを利用する。通常のウェブ閲覧からすべてTor経由で行い、Flashは絶対に有効にしないこと。PDFも開かない。クッキーもすべて絶対に保存しない。これで、通信速度は低速だが、ほぼ安全な環境でネットを利用できる。 　しかし、これで何をするのだろう？　麻薬の購入？　確かにお手軽だ。あらゆる麻薬が写真入りで選べ、比較的安価に購入できる。ビットコインが使えるので、犯罪組織に身バレすることはない。しかし、なんであれ違法な品物は税関でストップされ、警察が早朝に訪ねてくることになる。やはり、ポルノの求心力が強いのだろうか？　米WIREDの記事によると、ダーク・ウェブの8割の通信が児童ポルノサイトにつながっているという。しかし、7月15日から「児童ポルノ」の単純所持を罰する法律がスタートした。もし、ダーク・ウェブのアクセスリストが漏えいしたとき、もう健やかには眠れないだろう。今は大丈夫でも、将来いつリストが漏えいするかは誰にもわからない。 　結論として、Torを本当に必要としている上、専門知識を持っている人以外は、ディープ・ウェブに触れないほうがいい。隣の芝は青く見えるかもしれないが、少なくとも日本のユーザーにとってはリスクに見合うところではないといえる。 （文＝柳谷智宣）

　Windows 8／8.1を使っていて不具合が起きた場合などに、「回復パーティション」を利用して工場出荷時の状態に戻すことができる。PC起動時にF8やF10、DELキーなどを押すことにより、リカバリー機能を起動できるのだ。さらに、この「回復パーティション」を「回復ドライブ」としてUSBメモリーにコピーする機能も搭載されている。この回復ドライブがあれば、いつでもPCを工場出荷時に戻すことができる。 　しかし、あまりデジタルに詳しくない人はPCを工場出荷時に戻すことをまじめに考えない傾向にある。デジタルに詳しい人でも、HDD内に「回復パーティション」は存在するので大丈夫、と考えることも多い。しかし、回復ドライブを事前に作っておかなかったために、1万円以上の出費を食らうことがあるので注意しておきたい。 　回復パーティションは、いろいろなシチュエーションで破損する可能性がある。現在、最も可能性が高いのがWindows 10へのアップグレードだ。回復パーティションを上書きされてしまい、いざ元の状態に戻そうと思ったらエラーになってしまうのだ。その際、回復ドライブがあれば、USBメモリーから起動して元に戻せるのだが、ない場合にはお手上げ。 　慌ててサポートに電話しても、どうしようもない。回復パーティションからの起動を試し、無理な場合には回復ドライブを試すように言われる。ないというと、修理扱いでメーカーに送る必要がある。保証期間が過ぎていれば、当然有償だ。 　筆者が2年前に購入したASUS X202EはWindows 8搭載PCで、当然回復ドライブは作成した。仕事でWindows 10のプレビュー版を入れていたが、発売されたので元の環境に戻そうと思ったところ、回復ドライブのUSBメモリーが見つからない。昨年引ッ越しした際に、どこかへ行ってしまったようだ。工場出荷時に戻すのは初めてなので、紛失したことに気が付かなかったのだ。早速サポートに電話したが、回復ドライブがなければどうしようもないという。工場でリカバリーはかけてくれるとのことだが、軽く1万円以上にはなるとのこと。それなら、パッケージ版のWindowsを購入したほうが安い。 　PCを買ったら必ずUSBメモリーに回復ドライブを作成し、ラベルでも貼り、なくさないように保管してほしい。まだ作ってないという人も、回復パーティションが残っている状態ならOK。先延ばしにせず、今すぐ作成することをお勧めする。特に、Windows 10への無料アップグレードを実行しようとしている人は、必ず回復ドライブを作成すること。 　ASUSと同じような対応をするメーカーは多いが、これは理不尽だ。昔みたいにリカバリーメディアを同梱するか、マイクロソフトのSurfaceシリーズのようにPCのリカバリーイメージをネットからダウンロードできるようにすべき。一刻も早く改善してほしいところだ。

マイクロソフト公式サイトより

　昨日、この連載（記事参照）を書いた後、マイクロソフトはWindows 10のインストールを行うメディアクリエイションツールを公開した。マイクロフトのウェブページ（http://www.microsoft.com/ja-jp/software-download/windows10）からツールをダウンロードし、実行するとPCをアップグレードしたり、インストールメディアを作成できる。 　アップグレードしたいPCでツールを実行し、そのまま処理を行うこともできる。もちろん、個人ファイルやアプリは残したまま引き継ぐことが可能。何度か再起動するので、しばらく待とう。 　USBメモリーやISOファイルにWindows 10のインストールファイルを作成することも可能だ。光学メディアに焼いたISOファイルやUSBメモリーからPCをブートし、クリーンインストールしたり、アップグレードできる。ちなみに、36時間経過しても自動アップグレードのためのダウンロードは終了していなかった。そのため、邪魔な「$Windows.~BT」はストレージ容量を消費するので削除してしまった。 　当たり前だが、このWindows 10は製品版だ。つまり、正式なライセンスを持っていなければ利用できない。プロダクトIDの入力はスキップできるが、近日中にライセンス認証を実行しないとWindowsが使えなくなる。Windows 7／8.1からアップグレードする場合は、プロダクトIDの入力は不要。そのままアップグレードできる。Windows 7／8.1からWindows 10プレビュー版にアップグレードしていた人も、そのまま正式なライセンス保持者として利用できる。 　筆者も、いろいろなパターンでインストールしてみた。その中で、Surface Pro 3のWindows 8.1からのアップグレードのみ失敗した。そのため、Surface Pro 3を元の状態に戻すためにリカバリーイメージをダウンロードしようとしたら、大幅な速度制限がかかっている。Windows 10をダウンロードさせるために、リソースを集中しているのだろう。 　とにかく、一般ユーザーでもWindows 10へのアップグレードは可能になった。データのバックアップが済み次第、アップグレードしてはいかがだろうか？　Windows 10は完成度が高く便利だし、Windows 7と比べても重くなっているどころか逆に快適なレベル。ぜひ、Windows 10の世界を体験してほしいところだ。 (文＝柳谷智宣）