Kindle店頭販売、なぜヤマダはダメでビックはOK?

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ウェブサイト「amazon.co.jp」より
 家電量販店が苦しい状況にあるらしい。  量販店各社の決算内容を見ると、軒並み昨年比で大幅な減収となっている。テレビの需要が一段落してしまったことや、全体的に低価格化が進んでいること、スマートフォン全盛の中で小型デジタルカメラ等の需要が減っていることなど、さまざまな要因があると考えられるが、その要因を「ネット」に求める企業もあるようだ。 「インターネット通販で手軽に購入できてしまうから、店舗での売り上げに響く」 「無店舗型ショップの出す低価格には、実店舗は対抗できない」 といった声は以前からあった。自社広告より1円でも安い他店広告を持ってくれば値引くサービスを掲げている店でも「インターネット通販は除く」という注釈がついていることもある。ネットショップと実店舗というのは、長くライバル関係にあったのは確かだ。  しかしここに来て、一部の量販店が、特にAmazon(アマゾン)を名指しして抵抗し始めた。その急先鋒がヤマダ電機だ。 ●Kindleを売らない店舗と売る店舗  まず飛び出したのは、Amazonの電子書籍リーダー「Kindle」シリーズを一部量販店が取り扱わないと表明したというニュースだった。  KindleシリーズはAmazonでの直販がメインではあるものの、大手量販店の店頭でも販売するとあらかじめ発表されていた。Amazonで早期予約をしたユーザー向けの配送が開始されたのが11月19日。店頭販売は20日からというのが基本的なスケジュールとなっている中、このニュースが発表されたのは17日のことだ。  販売を行わないと発表したのは、ヤマダ電機、エディオン、ヨドバシカメラの3社だ。理由は「Kindle普及を後押しすることは、Amazonの通販サイトなどへの顧客流出につながると判断した」からだという。また「店舗側の粗利率が10%以下で、他の商品に比べて利益が出にくい」というコメントもあった。  一方でビックカメラ、上新電機、ケーズホールディングスなどは販売を行った。ビックカメラのコメントとして、「Amazonの顧客に自社の通販を利用してもらえれば、メリットは大きい」というものも出ている。  購入はAmazonでする人が多いだろうという見解もあったが、実際には店舗分はあっという間に売り切れた。Amazonの在庫が切れて、ごく初期に予約したユーザー以外、年末年始まで待たされることになった結果、Amazonをキャンセルして実店舗で買ったという人が多かったようだ。 ●Amazonは不当廉売?  もう1つ、20日付で入ってきたのが、「Amazon価格」に対し、量販店業界側から苦情が出ているというニュースだった。  記事の中では「Amazonの価格は、不当廉売には当たらないのか」という声が出ており、アマゾンジャパンにその旨を問い合わせたところ「各国の法律に基づき、市場での適正価格で販売している」という回答があったとされている。  この中で引用されたのが、7月にヤマダ電機の山田昇会長が語った「我々は取引上、厳しい監視の目にさらされている。だがAmazonは違う。これで公正な競争といえるのか」という言葉だ。  記事全体では量販店業界のあちこちから悲鳴が上がっているという論調だが、明確に名前が出た分、ヤマダ電機がその先頭に立っているような印象になった。すでに海外でも実店舗vs.ネットショップという話は出ているのだから、ヤマダ電機だけが特別にAmazonを嫌っているわけではないだろう。  しかし、量販店の中では上位にあるヤマダ電機が、これほどあからさまに苦しさとAmazonへの怨嗟を表に出したことで、業界の相当な苦しさが浮き彫りになったともいえる。  街道に面した大型店舗と多くの店員という体制を維持するのには、コストがかかる。倉庫だけあればよいネットショップと価格競争をするのは苦しい部分もあるだろう。しかし、だからといって相手をなじるというのはどうなのだろうか。 ●「ショールーム」以上の役割  同じ物を安価に売ることで他店を圧倒し、地域における地位を確立するというやり方は、ヤマダ電機をはじめとする量販店が過去にやってきた。いわゆる「街の電気屋さん」が消えるきっかけになった動きだ。そう考えて、量販店の現状を「自己責任」という人もいるようだが、このまま実店舗が縮小してゆけばいずれ困るのはエンドユーザーだ。特に、インターネットを使いこなしている一部のユーザー以外には、まだまだ身近な実店舗が必要だろう。  ただしそれは、大きなフロアにただ家電が並べてある店ではない。知識のある店員に気軽に相談でき、十分な説明を受けて納得した上で購入できること。不具合が出た時に、すぐ修理や調整を頼めること。購入に際して屋内への搬入や設置、配線などを行って、梱包材を引き取ってくれること。そうした、ネットショップでは受けづらいサービスこそが、実店舗に求められているのではないだろうか。  量販店の進出で業績を悪化させた小規模店の中には、電球の付け替えなども頼める御用聞き的な動きをすることで、量販店よりも高い価格で家電を販売するという形で生き残っているところもあるという。通販大手であるジャパネットたかたは、一緒に利用すると便利な周辺機器等を組み合わせたセットの提案や、実店舗のような設置サービスを提供しているが、単純に価格だけ見れば極端に安価だというわけではない。  店頭では現物を見るだけで購入はAmazon、という店舗をショールーム化する動きが強まっていることが危険視されているが、物が置いてあるだけならば、まさしくショールームだ。今こそ安売り競争ではなく、人が対面で売るからこその強みを見せてほしい。 (文=エースラッシュ) ■おすすめ記事 夫婦別寝は、「離婚」「夫のアホ化」を防止してくれる!? カフェインレス女子急増のワケ サントリー、成城石井も注目 不況下で独り勝ちの日立に暗雲 グループ再編の舞台裏 サムスン、アップル取引切りの真相と部品メーカー脱皮のカギ すでに本屋ではない! Amazonで一番売れてるのはお米!?

高品質な紙と印刷に支えられてきた日本の出版文化は電子書籍に転換できるか?

 Kindle日本語版発売が間近との情報も流れ、いよいよ日本国内でも電子書籍市場が活発化しそうだ。こうした中、ついに日本国内の出版社も大きく動き出した。4月2日に設立が予定されている「出版デジタル機構」が、それだ。  この組織は、講談社・光文社・集英社・小学館・新潮社・筑摩書房・東京大学出版会など出版社20社が出資する新会社。東京電機大学出版局の植村八潮氏が社長に就任する予定だ。この会社の目的は、大手から中小零細まで、すべての出版社に対して出版物の電子化を請け負うもの。出版社各社は合計12億円を出資。さらに、大日本印刷や凸版印刷にも各5億円の出資を求めているので20億円を超える資金を使った巨大事業になる予定だ。機構がまず目指すのは、中小出版社でも電子化に参入できるインフラの整備である。出版社は、機構に書籍を提供すれば初期費用はゼロで電子書籍化してもらえる。流通に関しても機構がデーターを取次や電子書店に卸す形式を取るので、出版社にとってリスクは少ない。当座の目標としては書籍100万点の電子化を宣言している。現在、国内の電子書籍の数は約20万点なので、一気にその数が膨れあがるというわけだ。  賛同出版社は3月23日の時点で約260社に達している。かなり多くの出版社が参加しているように見えるが『出版年鑑』によれば、国内の出版社数は4,000社を超えたところで推移しており、そう考えるとまだまだ少ない数だ。文京区の本郷あたりに集中している、堅めの人文・社会学系の書籍を出版している「あまり売れなくても志は高い」系の出版社が、ごっそりと入っていないのも気になるところだ。  とはいっても、機構の登場によって日本国内の電子書籍市場が「電子書籍元年」と騒がれた2010年よりも大きく拡大する可能性は高い。2当時、電子書籍端末の購入を躊躇させたのは「興味はあるがラインナップが貧弱すぎる」という状況だった。今回の機構の設立によって、ラインナップは充実することは間違いない。 ■高品質な紙と印刷の恩恵から転換できるか  機構への期待は大きいが、まだ不安は残る。 「デジタル化だけでビジネスになるとは思えません」  と、指摘するのは出版情報誌「出版ニュース」代表の清田義昭氏。清田氏は、機構の設立に至った経緯はやはり、対外資、すなわちAmazonへの対抗策の側面が大きいと指摘する。まず、出版界全体の状況を見ると、2011年は前年から引き続き、書籍の出版点数はさほど減っていないが市場全体は縮小する現象が続いてきた。出版の流通システムでは、出版社は印刷した本を日販・トーハン・大阪屋等々の取次に納品すれば、一旦、取次から一定の金額が振り込まれる(返品後、精算される)。出版点数を減らせばそれだけ儲けが減るわけだから、返品率が高くても本を出し続けなくてはならない自転車操業に追われてきた。  とにかく本が売れない状況が続いている中、出版市場のシェアを拡大し続けているのがAmazonだ。「大手書店よりも本が売れているはず」と清田氏も指摘するが、Amazonがいつ日本でKindleを発売して電子書籍に参入してくるのか、出版社は戦々恐々としてきた。そして、いよいよKindle上陸が現実味を持ってきたことで、国内の出版社は機構を設立して大同団結を決意するにいたったというわけだ。  Kindleが上陸すれば、外資と国内の出版社は競合しながら続々と電子書籍の発行を進めていくという未来像を想像するのだが、その点に清田氏は疑問符を投げかける。 「機構は100万点の電子化をすると発表しています。しかし、『出版年鑑』に掲載されている1950年以降の書籍の数は約180万点あります。そのうち、在庫があるものは約80万点です。そうした状況で、なんでもかんでもデジタル化しても事業として成り立つのでしょうか? なによりも、既存の書籍の中でデジタル化して、もっと売れるものがあるかどうかについても考えなくてはならないでしょう」  さらに、清田氏は電子書籍リーダーに対する紙の優位性についても話す。 「日本人の特性として、紙に対する親和性が高いということが挙げられます。それに、技術が進歩すれば古いハードウェアは次第に使えなくなってしまいます。その点で紙は優位性があります」  アメリカで販売されているペーパーバックと日本の文庫本を見比べれば一目瞭然だが、日本の書籍は印刷がキレイで読みやすい。それは読み捨てにされるような本にも当てはまる。 「電子書籍元年」は、供給されるコンテンツの不足からユーザーを獲得し損ねた。2012年を新たな電子書籍市場拡大の年とするならば、紙の本を読むより電子書籍のほうがよいと思わせるための何かが必要だろう。  電子書籍の普及は、一方で日本人がこれまでどれだけハイレベルな紙と印刷(さらに、それを可能にする技術力)に裏打ちされた出版文化の恩恵を享受してきたかを気づかせる機会ともなっている。  いずれにしても、この問題はまずデジタル機構が動き出さなければ、先行きも見えてこない。また、機構側の戦略も気になるところだ。日本における紙の特性も含めて引き続き取材していく。 (取材・文=昼間たかし)
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日本語版Kindle登場目前で大問題……Amazonは消費税を払わないってホント!?

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Amazon UKより
 「日本語版Kindleは4月にドコモ回線で!」「角川グループとAmazonが契約締結か?」と、今年に入ってから期待を持たせるニュースが続き、日本語版Kindleの登場に向けていよいよ盛り上がってきた。紙の本より安く買えて、かさばらないし持ち運べる。そしてなにより、登録や購入方法が分かりづらくてイマイチな国内の電子書籍サービスに比べて格段に使いやすい、新たな読書ライフが始まるはず……。  ところが、このKindleの参入に際して問題になっているのが「Amazonは電子書籍の消費税を払わなくてもいい」ということだ。 「実は、海外の企業から実際にモノを買ったり、あるいは権利やデータベースといった形のないものを買ったりする場合、条件によっては日本の消費税を払わなくて済むんです。Kindle端末をはじめとした海外の品物を注文する場合、商品本体の代金や輸送費などはかかっていても、日本の消費税を払わなかったという経験がある人もいるはずです」(出版関係者)  Amazonと日本の出版社との契約内容は明らかにされていないが、もし、Amazonの日本法人ではなくアメリカ本社と契約する場合、電子書籍はアメリカのAmazonから配信されることとなる。すると、日本の読者は、電子書籍をアメリカのAmazonから買うことになり、その場合、消費税がかからなくなるというのだ。  たとえば、税抜1,000円の電子書籍を買う場合、ソニーや楽天や紀伊國屋書店などが運営する電子書店では1,050円で売られている。消費税分の50円は、電子書店や出版社など配信にかかわったそれぞれの事業者が、日本政府に納税する。一方、今後Kindle日本語版が上陸した場合、アメリカのAmazonは日本政府に消費税を払わなくてもいいので、そのまま1,000円で配信・販売することができる。 「実はこの問題、出版業界ではすでに問題視されているんです。2010年6月に行われた電子書籍についての懇談会で、紀伊國屋書店の高井昌史社長が『電子取引においては税制の不備がある。海外からのデジタル書籍の購入は消費税がかからず、日本のコンテンツ配信事業においては5%消費税がかかるため、ハンデがつけられている』と発言している記録も残っています」(同関係者)  日本最大級の書店チェーンの社長が、当時の閣僚や、文壇、出版界の重鎮たちが同席する中で「ハンデがある」と訴えたという事実は重い。だがこの1年半のあいだ、新聞・テレビはおろか、雑誌やネットでさえもこれまで報じてこなかった。  実際、Amazonが電子書籍の消費税を払わないとなると、読者は5%も安い値段で買えるし、日本の出版社も売り上げは変わらない上に余計な消費税を申告しなくて済む。さらに、Amazonは消費税分の利益を元に、日本語版Kindleでますます便利なサービスを展開してくれるかもしれない。いいことずくめのようにも見えるが、いったいどんな問題が起こるのだろうか。 「日本の作家や出版社が作った日本語で書かれた電子書籍を日本の読者が買っているのに、消費税を払わなくていいというのは通念として違和感がありますし、“常にAmazonが5%安い”となれば、国内の書店が電子書籍市場に参入できなくなります。消費税が10%、15%になったらハンデはさらに広がっていく。ただでさえ書店の消費が落ち込む中、電子書籍までAmazonの一人勝ちとなっては、この国から本屋さんがなくなってしまいますよ」(同関係者)  国内では市場規模も未知数な電子書籍分野へのKindleの参入、数年後には、この国の出版業界はまったく違う景色を見せているかもしれない。
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「割安感はイマイチ」「表示はモッサリ」日本語版発売が待たれるKindleはちょっと不安? 

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 「4月にも電子ブックリーダー・Kindle日本語版が発売」――と日本経済新聞が報じて以来、多くの人が公式アナウンスを心待ちにしているKindle日本語版。日経に続いて、出版業界紙「新文化」では角川グループ傘下の出版社がAmazonと契約締結に至ったと報じており、いよいよ現実味を増している。「リブリエ」「シグマブック」「GALAPAGOS」「FLEPia」(「FLEPia」は世界初のカラー電子ペーパーを利用した富士通の製品。現在も販売中だが価格は9万9,750円!)と、数々の電子ブックリーダーが現れては消えていった日本の電子ブックリーダー市場。果たして、Kindleは確固たる市場をつくることができるのか。  日経によれば、日本でのKindleのリリースは、1万円台の「Kindle Touch」が主力だと報じられている。  現在、日本国外で販売されているKindleの種類はさまざまで、キーボード付きのKindle Keyboard(Kindle3)や、薄くて軽いKindle4、TouchやFireなども出ている。昨年発売されたfireは、画面がカラーで価格は1万円台。「激安のタブレットPCだ」と話題になっている。  日本語版発売を待ちきれず、まずは1台購入してみるしかないと考えた筆者だが、この時点でどれを買うべきかかなり迷う。「新しくなればなるほど、全機種の機能がアップデートされ多機能化される」と考えがちだが、Kindleは機種ごとに個性があるのだ。簡単にまとめると次のようになる。 ・Kindle Keyboard(Kindle3) キーボードがあるので文字入力が確実。英語の読み上げ機能がある。 ・Kindle4 薄くて軽い。Kindle3よりもページ送りが早い。読み上げ機能なし。 ・Kindle Touch タッチパネルに好き嫌いが分かれる。iPadに比べると、レスポンスのモッサリ感が否めない。 ・Kindle Fire 日本語化させるのはちょっと難しい。  ネット上のさまざまなレビューをまとめるとこんな感じだ。じっくりと検討した結果、Kindle Keyboard(Kindle3)をAmazonで注文。中国から香港経由で成田空港着、そこから自宅へ。月曜の夕方に注文したら木曜日の午後に到着した。早い!  セットアップ方法などは、あえてここで説明しなくてもよいだろう。USBケーブルをPCにつないで充電。ケーブルを外し、パワースイッチをスライドさせたら起動!  ……で、ウェルカムメッセージが表示されるわけだが、このメッセージが長い! 筆者の英語力だと亀の歩みで先に進めないので、読み飛ばしてページを送っているが、ページの進みがモッサリとした感覚でイラっとくるし、ガッカリ感が漂ってくる。前述の通り事前情報で知っていたところではあるが、それ以上に違和感があるのが、ページが切り替わる時に画面が一瞬、白黒反転することだ。電子ペーパーそのものはまったく目に刺激がなくて、その技術力に目を見張るばかりなのだが、白黒反転する時の妙な刺激は違和感がぬぐえない。現時点で2週間ほど使用しているが、そのうち慣れるのだろうか?  Kindleからの書籍の購入はごく簡単に行うことができる。出荷時点でアカウント設定も完了しているので、目当ての本を検索して購入すれば、すぐに読むことができる。ちなみに、英和辞典「英辞郎」を購入してインストールすれば、分からない単語にカーソルをあてると単語の意味を日本語で表示してくれる。こちらも表示が少しモッサリとしているが、紙の本を読みながら辞書を引いている時に比べれば格段に楽だ。  さて、さっそく何かを買ってみることに。こんなに簡単に本を購入できるようになったテクノロジーの進歩を記念して、テッド・ネルソンの『リテラリーマシン――ハイパーテキスト原論』の原書でも購入してみるかと検索したものの、売っていなかった。すでに数多くの書籍がKindleで販売されているが、やはり紙の「売れ筋」から販売されるようになっている様子。マニアックなものは後回し、ということらしい。この感覚、iTunes Storeで音楽がダウンロード販売されるようになった時も味わったような。まぁ、営利企業だから売れるものから売っていくのは、当然だろう。  というワケで、記念すべき1冊目はスタンリー・コーエンの『Folk Devils and Moral Panics』(いい加減、誰か日本語訳してよ)を購入。さらに、ここ2週間ばかりで何冊か購入してみているのだが、紙の本よりは2~3割安いといっても、もともとが高価な本はあまり割安感は感じられない。Kindleを「買ってよかった」と思えるのは、ペーパーバックを多読したいという読書好きな人だろう。また、読み上げ機能を利用したオーディオブックというものも販売されているので、リスニングに重点を置いた英語学習者にも便利かもしれない。  筆者の場合、今のところはKindleに洋書やら青空文庫を入れておき、同時に紙の本もカバンに入れて持ち歩いている。利点としては、電車に揺られながら堅い本を読むのに疲れた時に、すぐに別の本に切り替えられることだ。紙の本を何冊も持ち歩くよりは、軽くてよい。それでも、本を購入するたびに「思ったよりも安くなかった」というガッカリ感が先行してしまうのをぬぐえない。日本語版発売にあたっては、どのような値段設定になるのだろうか。2~3割の値段の違いならば紙と電子書籍、どっちを選ぶ人が多いのか? (文=昼間たかし@Kindleは自腹で購入)
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