「KERA」の読モだったきゃりー

　個性派原宿系ファッションなどを19年にわたり紹介してきた女性ファッション誌「KERA（ケラ！）」（ジェイ・インターナショナル）が、4月15日発売号をもって休刊することがわかった。 　1998年に創刊され、歌手デビュー前のきゃりーぱみゅぱみゅが読者モデルを務めていたことでも知られる同誌。パンクファッションやロリータファッションなどのサブカル系ファッションから、カジュアル系まで幅広く扱ってきたが、近年は売り上げが低迷。ゴスロリファッションに特化した姉妹誌「ゴシック＆ロリータバイブル」も、5月24日発売号をもって休刊するという。 「昨年から代表的な女性ファッション誌の休刊が相次いでいる。特に10代後半から20代中盤がメーンターゲットの雑誌は厳しく、『インスタグラム』や、ZOZOTOWNと連動したファッションアプリ『WEAR』の普及がモロに影響したと見られている。中でも、昨年11月の『AneCan』（小学館）休刊は、出版業界や世の女性に衝撃を与える大事件でした」（女性誌編集者） 　昨年はそんな「AneCan」のほか、「SEDA」（日之出出版）や「RANZUKI」（ぶんか社）など、コンビニでも売っていたメジャーファッション誌が次々と休刊に。また、今月も、ピーク時には約30万部を売り上げていた「Soup.」（スープ）が休刊。「Soup.」の版元の親会社は、休刊の理由を「雑誌の発行に係る制作費及び造本費など多大な原価に対する安定した収入を得ることが難しく、出版関連事業において利益を計上するには至っておりません」とコメントしている。 「休刊したファッション誌は、その多くがデジタル版に移行したものの、どこも広告枠の販売に苦戦。編集部員のリストラなどが行われています。また、主に宝島社が大成功した豪華な付録をウリにする売り方も完全に飽きられ、随分前に頭打ち。それでも、『CLASSY.』（光文社）や『BAILA』（集英社）、『and GIRL』（M-ON! Entertainment）といったキャリア女性向け雑誌はまだ勢いがあるため、『JJ』（光文社）もターゲット層を25歳前後に引き上げるなど、スマホ世代の若年層を切り捨てる流れが見受けられます」（同） 　暗いニュースが続いている女性ファッション誌業界。「上質の紙でファッションを見る」という文化が、日本からなくなる日も近い……？

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 岡村隆史、『めちゃイケ』板野友美ツイッター炎上騒動に苦言「いちいち批判はやめて」 フジテレビ低迷の裏側〜実力アナ放置、企画がテレ朝に流出、年収1100万… 池田信夫「上杉隆は、自らの盗用をわかって私を名誉毀損で提訴。言論を萎縮させてる」 ■特にオススメ記事はこちら！ 楽天がぶち上げる「打倒アマゾン」に出版社は眉唾…kobo事業説明会に出版界から非難轟々 - Business Journal（4月26日）

相変わらずイケイケの三木谷社長
（撮影／Guillaume Paumier「Wikipedia」より）

　楽天は4月4日、直営のネット書店・楽天ブックスと電子書籍を販売する楽天koboの事業戦略説明会を開いた。同説明会では、楽天ブックスのさまざまな経営方針が発表され、まずは4月中旬から楽天ブックスのサイト上でも電子書籍を買えるようになるという。つまり、アマゾンジャパンが現在サイト上で、「文庫」「Kindle版」などと表示するのと同様のUIにするというわけだ。 　また、注文した翌日に商品が到着する「あす楽」の対象商品・地域の拡充のため、在庫拡充と倉庫の増設などを行う。また、販売面においては、アマゾンが弱いというスマートフォンによる注文のほか、レコメンド機能の強化などに取り組む。さらに商品を供給する出版社との連携も強化する。販売情報の閲覧や商品登録などができるベンダーサービスを2014年から導入するとともに、年間を通じて販売促進をサポートする「Sales　Relation　Program」（SRP）への加入も促進している。 　出版社だけでなくマスコミ各社も集まったこの説明会で、三木谷浩史代表取締役社長兼会長は、3年後の16年にkoboの年商を500億円に到達させるとし、さらに日本の電子書籍市場が1兆円になると予測される20年には、そのシェアの50％をkoboで獲得したいと息巻いた。 　この目標を達成するためにも、（1）今夏までにベストセラーの80％の電子書籍化、（2）新刊本は紙と電子の同日発売を標準化、（3）紙の書籍の50％の電子化――を出版社に要望。こうした取り組みを進めて、電子書籍の市場規模を10倍にしたいと考えている。さらに、市場規模の拡大に当たって、楽天基準で判断した「優良コンテンツ」約2万点を楽天の負担で電子化したいとも申し出た。 　電子書籍の推進は楽天の使命――。そこまで言ってのけた三木谷氏の大風呂敷が上記の内容だ。しかも、電子書籍の推進に賛同する出版社として、NHK出版、学研、角川GP、幻冬舎、講談社、小学館の社長や事業担当者を登壇させ、マスコミにフォトセッションの時間まで与えて、出版業界との緊密さをアピールした。出版社の支援がなければ単なるホラに終わってしまうであろうこの目標、一方で、三木谷氏なぜここまで強気な発言をしたのか。 　この強気発言の裏には、三木谷氏と講談社の野間省伸社長との親密な関係にあると、某出版社の営業幹部が話す。 「三木谷さんと野間さんは、楽天の事業説明会の後に行われた懇親会でも終始2人で話し続けていたほど親密な関係。どうも野間さんは、『講談社は楽天のためなら何でもする』というようなことを三木谷さんに言ったと聞いている。また、12年のkobo事業開始時に、東京国際ブックフェアのブースも両社は隣同士。その上、楽天ブースでは講談社の電子書籍を前面に打ち出していたし、同フェアの基調講演の際には三木谷さんが『打倒　アマゾン』Tシャツなるものを野間さんにプレゼントするなどの親密さを見せていた（苦笑）。電子書籍の普及に関して、温度差はあるが、『アマゾンへの対抗』という点で意気投合したのだろう」 　さらに、ある取次会社の営業担当者はいう。 「12年に楽天が出版流通に乗り出すという記事が出た。あれは、日本出版インフラセンター（JPO）という業界団体が進める『フューチャー・ブックストア・フォーラム』の実証実験に、楽天が流通業者として参加するという話がベースになっている。その実験とは、顧客が書店に注文した書籍を迅速に配送する実験を、楽天ブックスを通じて行うというものだ。テーマとしてはアマゾンに負けない客注流通の構築で、ここでもアマゾンの対抗馬として楽天が持ち上げられた」 　この話に加えて、「事業説明会の懇親会で驚いたのが、乾杯のあいさつがJPOの永井祥一専務理事だったこと。永井さんは元講談社で、長年出版流通の発展に貢献された方。業界の重鎮と言っても過言ではない。あくまで団体職員であり裏方であるにも関わらず、永井さんがあいさつをしたという事実を鑑みると、楽天がこれほどまでに出版業界の団体とも関係を構築しているということがわかる。現に、楽天ブックスの新刊の予約登録には、JPOの近刊情報センターに登録されているデータを優先的にアップするなど、JPOとの連携が密接になっているのが証拠だ」（別の出版社営業）という話も聞かれた。この事情説明会の配役を見ると、三木谷氏を持ち上げる出版界のキャストが見て取れるわけだ。 　ネット書店もリアル書店も合わせ、アマゾンが日本ナンバーワン書店という現状において、出版社はこれ以上アマゾンの力が強まることを望んでいない。一方、楽天はアマゾンに溝を空けられた書籍の販売において、同社に追いつくために、出版界の既得権益者に取り入って、電子書籍や紙の書籍の取引をスムーズにしたいーーこうした両者の思惑もあり、楽天と出版業界との距離はじわじわと縮まっている。 　このように一部の業界人から持ち上げられ、それを利用し業界の覇者として君臨しようとする楽天。だが果たして、電子書籍だけでなく紙の書籍も販売し、三木谷氏が「アマゾンに対抗できるのは楽天だけ」とうそぶく楽天に期待できるのだろうか？　実は、現場にいた出版業界陣はこれを眉唾ものとしており、説明会に対しても、何をいまさらと非難轟々だったようだ。同説明会に出席した面々の声を紹介しよう。 　前出の出版社営業担当は「楽天ブックスの施策のほとんどは、アマゾンが今やっているもの。楽天ブックスのベンダーサービスはアマゾンではベンダーセントラル、SRPはアマゾンとの年間契約と同じもの。翌日配送の強化のために倉庫を増やすのも、アマゾンと同じ方針。これまで楽天ブックスがやってこなかったことなので、『やっとか』という思い」と話す。 　また、前出の出版社の営業幹部は「アマゾンに比べて楽天ブックスは、出版社との協力体制が、現場レベルではまったくできていないのが現状。楽天の担当者は、すぐ替わったり、辞めたりする。その上、担当者が不在のまま、なんの音沙汰もない時期すらあった。アマゾンはネット書店が得意とする予約注文にかなり積極的であるのに対し、楽天ブックスの対応は、新刊の情報がきちんと流れているのかもよく分からないほど、お粗末。ベンダーサービスの導入で、アマゾンのように新刊予約もやりやすくなるというが、それも来年からの話。これではその間に、ますますアマゾンに差をつけられるだろう」 　さらに畳み掛けるように、出版社のネット書店担当者は訴える。 「楽天は、SRPという販促サポートを年間を通じてやるので、キックバックを要求してきた。しかも金額を聞いたら、ありえないほどの高額だった。アマゾンとの年間契約はそれなりの売り上げがあるから支払っているが、うちとアマゾンとの取引額に対して10分の1ほどしかない楽天ブックスが、数百万円単位のキックバックを要求してきたので、驚いた。ほかの出版社にも話を聞いたが、同じように突っ返したようだ」 　出版界において、アマゾン一強という現実は重い。出版社はこれまでの楽天ブックスの営業姿勢を見てきて、「打倒アマゾンなんて……」と思わざるを得ない状況だった。しかも、楽天ブックスの取り組みはアマゾンの真似ばかり。それで本当にアマゾンに追いつけるほどの売り上げを達成できるのだろうか？　kobo事業も、出版社が楽天にだけしか電子書籍を配信しないことはありえないのだから、コンテンツが今の10倍になれば、アマゾンの取り扱いも10倍になる。それでアマゾンに追いつけるのだろうか？　アマゾンが昨年に投入したキンドルHDに対抗するカラー版の端末も、いまだ発売されていない。ようやく4月25日にiOS版のアプリが出たというありさまだ。 　少なくとも楽天ブックスもkoboも、アマゾンの現場担当者以上に緊密に出版社と連携しない限り、三木谷氏の「打倒アマゾン」という理想も、絵に描いた餅に終わってしまうことだろう。 （文＝碇 泰三） ■おすすめ記事 岡村隆史、『めちゃイケ』板野友美ツイッター炎上騒動に苦言「いちいち批判はやめて」 フジテレビ低迷の裏側〜実力アナ放置、企画がテレ朝に流出、年収1100万… 池田信夫「上杉隆は、自らの盗用をわかって私を名誉毀損で提訴。言論を萎縮させてる」 パワハラ死、社内スキャンダルは脅しでもみ消し!?大手新聞社の巧妙な手口 アノニマスが韓国内の親北派を暴露　 “右傾化”朴政権が魔女狩りを後押し

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（左）『完全自殺マニュアル』（太田出版）
（右）『完全自殺マニア』（社会評論社）

　今年5月に社会評論社が出版した『完全自殺マニア』の表紙カバーが『完全自殺マニュアル』（太田出版）の著作権を侵害しているとして、太田出版が頒布差し止めの仮処分を申し立てていたが、東京地裁はこのほど申立てを却下する決定を下した。その後、太田出版は書店に『完全自殺マニア』がほとんど置いていないことを理由に抗告せず、事件は一段落した。 　今回ここでは、本事件の決定の内容からパロディ表現と著作権侵害の線引きについて考えてみたい。 ●東京地裁申し立て却下の内容をおさらい 　まず、東京地裁が申立て却下の決定を下した理由をみてみよう。 「債務者カバー（『完全自殺マニア』）が債権者カバー（『完全自殺マニュアル』）に依拠したものであることは認められるものの、債務者カバーと債権者カバーとの共通部分は、いずれも表現それ自体ではない部分か、あるいは表現上の創作性が認められない部分であり、しかも、全体的にみても、債務者カバーが債権者カバーの表現上の本質的な特徴を直接感得させるものであるとは認められない」 　上記の内容を要約すると…… （1）『完全自殺マニア』のカバーは『完全自殺マニュアル』のカバーに依拠したものである。 （2）両カバーの共通部分を個別に比べてみても、その個別は表現ではない、あるいは表現であっても創作性はない。 （3）さらに両者のカバーの全体を見比べても、同じものとは感じ取れない。 　ゆえに、『完全自殺マニア』のカバーは『完全自殺マニュアル』のカバーを翻案したものではないから、申立ては却下するということである。 ●太田出版側の申し立てが却下された過程は……？ 　次にこの決定を導き出していく過程を見ていこう。まず、この仮処分事件の争点は３つある。 （ア）債務者カバー（『完全自殺マニア』）は債権者カバー『完全自殺マニュアル』を翻案したものか否か。 （イ）パロディによる違法性阻却。 （ウ）差し止めの必要性はあるか。 　今回、東京地裁は（ア）の段階で翻案ではないとし、（イ）（ウ）は検討するまでもないとの決定に至った。 　では、（ア）について具体的にどのような争いとなったのか？ 　基本的に裁判は、この案件に関する同様の事件・ケースの判例を元にして、争点を判断するポイントがどこになるかを、双方が主張し合うという手順で進められる。今回の案件では、2001年に判決が出た江差追分事件（著作権のひとつである翻案権の侵害有無が争われた民事訴訟事件）の判例に沿って、双方が主張を巡らせた。 　そのポイントとなったのが、 （A）作品に対する依拠性 （B）共通部分における『完全自殺マニュアル』カバーの創作性 （C）表現上の本質的特徴の感得の可否 　である。 　まず、（A）についてはパロディであるから依拠性ありと裁判所は判定した（社会評論社は依拠性なしと主張）。続いて、（B）であるが、表紙中央部分に金赤の色が箔押しされている縦長の6角形のイラスト、その6角形のイラストの内部の題号の色と書体、表紙の右端の題号の英訳など、表紙部分で7カ所、背表紙で5カ所、裏表紙で4カ所、合計16カ所の共通部分を抽出。東京地裁は16カ所すべてのイラストや表現を検討したが、 　「ありふれたもの」 　「特徴的なものとはいえない」 　「個性を有するものではない」 などと、『完全自殺マニュアル』の創作性を一切認めなかった。さらに、「アイデアなど表現それ自体でない部分または表現上の創作性がない部分において同一性を有するにすぎない」と切り捨てている。 　最後に（C）であるが、（B）において共通部分に創作性がないうえ、表紙の6角形のイラストの両脇に描かれた棺桶（マニュアル）と墓石＆位牌（マニア）、裏表紙の十字（マニュアル）と卍（マニア）について、両者の表現の相違は明らかと指摘。「カバー全体から受ける印象は相当異なる」とまで断言した。 　以上が自殺本パロディ事件の決定の内容である。今回は、棺桶に対して墓石＆位牌、十字に対して卍という表現が相当異なったイラストであったことなどから、一定程度のパロディを認めつつ、著作権侵害ではないとする決定に至った。さらに、太田出版も理由はどうであれ、抗告せずとの判断を下した。 ●パロディ作品は著作権の侵害なのか？ 　しかし、パロディ表現が抱える根深い問題が解決されたわけではない。なぜなら、01年に翻案とパロディをめぐって起きた『チーズはどこへ消えた？』（扶桑社）事件（当時大ヒットした『チーズはどこへ消えた？』を模倣した『バターはどこへ溶けた』が道出版から発売。扶桑社が東京地裁に出版差し止めの仮処分を申し立てた）でも、パロディと原著作者の権利関係を解明する試みが行われなかった。その後に起こったパロディ関連事件として注目された今回のケースにおいても、パロディと著作権というテーマに至る前に決定が下されてしまった。 　日本では、『チーズ〜』事件のように、ある著作物を真似て風刺・批評を行うパロディという表現は文学的には認められても、著作権法上では元となった著作物の権利は守られるべき、という判例（考え方）が一般的となっている。つまり、パロディという表現は、著作権者保護のために制約を受けるという考え方なのだ。 　一方、アメリカではフェアユースという考え方があるほか、フランスではパロディ法までが制定されている。表現の自由という観点からパロディに一定の権利を与えているのである。日本でもこのフェアユースの導入が文化庁で検討されているのだが、残念ながら、その議論からパロディは外されている。その理由は「検討すべき重要な論点が多く存在する」からだそうだ。 　これまでもパロディ作品とその著作権を争う裁判は何度もあった。しかし、司法はそれを避けてきた。行政も同じ理由で先延ばしにしている。立法府に至ってはもっと期待は薄いのが現状だ。 　今回の社会評論社のように、社員が少ない出版社にとって裁判は大きな負担だ。それを狙って、著作権法や不正競争防止法で、パロディという表現方法を封じ込めようと考える人が出てきてしまう（太田出版がそうだとは言わないが）。そうなれば、パロディによる風刺・批評という表現活動を委縮させることになる。 　文化庁は一刻も早く、パロディの保護のためのルールを検討すべきだろう。 （文＝碇　泰三） ■おすすめ記事 サムスン、泥沼化するアップルとの訴訟合戦で売上好調!? iPS細胞より迅速、がん化リスク低い再生医療研究が進行中 家は賃貸、保険は不要、結婚は早く…ドラえもんにお金を学ぶ 楽天が取次事業参入？に見る“ややこしい”出版ビジネスの裏側 橋下徹騒動を呼んだ、朝日新聞出版の“社内事情”

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一見すると盛況の様子だが……。

　7月5日～8日に東京・有明の東京ビッグサイトで開かれた東京国際ブックフェア（TIBF）。各出版社が本の展示や著作権取引などを目的に出店し、2010年は世界25カ国から984社が出展、今年で19回目を迎えた同フェアだが、出展する出版関係者の間では、ある“異変”が囁かれた。 「事前に文藝春秋、筑摩書房、中央公論新社など名だたる出版社が出ないことは聞いていた。しかし、会場に来て驚いたのは、大手が出店していないどころか、文芸書は河出書房新社、語学書は白水社、ビジネス書は明日香出版社と、それぞれのジャンルに１社しか出ていなかったんです」 　そう驚くのは、何年も出展してきた人文・社会科学系の出版社の営業担当者だ。ここ数年、単独ブースで出展する出版社が減少してきていると言われてきたが、今年のありさまは例年にないほどひどいものだった。 　どれだけ出版社が少なかったのか。TIBFの会場図（PDF）を見てもらえれば一目瞭然だ。さすがに業界トップスリーの講談社、小学館、集英社は出展していた。しかし、ブースの規模も展示内容も以前に比べて華やかさに欠けた上に、総合出版社である小学館は児童書ゾーンでブースを展開するのみ。ハースト婦人画報社、徳間書店も会社の規模に見合わない小ブース。さらに、河出書房新社１社と同じ広さのブースに角川グループ関連10社がまとまって出展している。会場図をご覧になった読者の皆様に伺いたい。果たして、ご存じの出版社がどれほどあったのかと。 　ある出展社の担当者は「弊社のブースに来られた一般読者の方に『新潮社のブースはどこか』と聞かれ、残念ながら今回も出展していませんと答えると、がっかりした様子で去って行きました」と話す。こうした趣旨の問い合わせは、たびたびあったという。 　そんな状況下で唯一救いだったのが、人文・社会科学書のゾーンだ。岩波書店、平凡社、みすず書房、国書刊行会、吉川弘文館、東京大学出版会といった版元が単独出展したほか、大学出版部協会、歴史書懇話会、国語・国文学出版会などの団体による出展もあった。一般客にとっての初日となった７日には、「書物復権８社の会」のブースに長蛇の列ができていた（写真）。 　なぜ著名な出版社の出展が少なかったのか。そのひとつの要因が、2011年の東日本大震災に際し運営と出版社の間で起こったトラブルだと指摘するのは、出展する老舗出版社の営業担当者。 「11年は大震災のため、出展を予定していた出版社が見合わせる、いわゆる自粛ムードがあった。しかし、キャンセル料が発生するため、主催者と多少のトラブルがあったようだ。それに抗議する意味で、今年の出展を見合わせた社もあったのではないか」 　また、別の出展社社員は「出版社が共同のブースで出展することに、主催者側が様々な注文を付けてきた。ブース内での公開セミナーについても、色々と内容ややり方を制限するようなことを言われた。その交渉が嫌になって、今回は見送った共同ブースもあるようだ」と話す。 　しかし、この手のトラブルはたびたび発生するもので、その影響は短期的なものであろう。問題なのは、ここ数年の出版社による単独ブースでの出展だ。減少傾向にある原因を、中小出版社の営業担当者はこう語る。 「同フェアに出展するメリットが見えないのが本当の問題だろう。かつて、海外の出版社向けに出版物の版権販売を行う場という名目で東京国際ブックフェアは開かれてきた。しかし昨今では、すでにTIBFが開かれる頃には海外出版社との版権交渉は済んでおり、今更、TIBFで交渉する必要もなくなった。そのため、版権の売買を求める旨のプレートをブースに掲げる出展社もほとんどなくなった」 　たしかにTIBFのスタート時は、世界最大のブックフェアと言われるドイツの「フランクフルトブックフェア」をみならって、版権売買の場であった。しかし、先述のような状況になり、その機能は薄れていった。これではいけないと、主催者が次に掲げたのが書店と出版社との「商談会」の場という機能だ。 　しかし、ある中堅出版社の営業担当者は「商談会がスタートした頃は、弊社も取り組んでいたが、会場に来るのは現場の担当者ではなく、役員や社長クラスが多かった。発注権限がある店舗の担当者が少なく、出展費用と効果を考えると、営業マンが地方に出張して注文を取ってきた方がはるかに効果的だ。それに加えて最近、首都圏と大阪で書店主導による商談会というものも始まった。それが今年は九州地区にも広まった。多くの出版社は、商談会はここでと考えている。というのも、出展費用がケタ違いに安いからだ」 　一方で、こんな意見もある。 「番線印（本を発注するために必要な印鑑のようなもの）を持ってきた書店さんもいた。こうした書店さんの来場が増えれば、商談会の場として会を行う意味はある。だが、今回はそうした人は極少数だった。とくに最近は書店業界も疲弊していて、地方の書店さんは2年に1度など訪れる頻度が少なくなり、送りこむ書店員の数も減らしている」（出展出版社のブース担当者） 　商談会を行う出展社がなくなったわけではない。アスク出版のような直取引（卸会社を通さず、自ら書店に配本する取引）出版社にとっては、訪れた書店員との商談にこそ出展する意味がある。しかし、そうしたブースは少数派になってしまった。今では、ほとんどのブースが在庫一掃セールを目的とした「安売り市」化してしまった。 　それが悪いというのではない。１年に１度、定価販売が法律で定められている本が2割引きなどで安く買えるという意味では、読者サービスの一環の活動といえる。しかし、安売りするのがTIBFの目的なのだろうか。そう考える出版社が、そこにメリットがあると考えて、出展し続けていくのならそれもいいだろう。だが、多くの出版社が安売り市のために出展するメリットは少ないと考えているからこそ、出版社の出展が激減しているのではないだろうか。

　加えて、近年の電子出版EXPOの華々しさも、TIBFを見劣りさせている。今回からは、開催日を1日ずらして別会場で開かれたが、10年にはグーグルの出展、今年は楽天koboの発売など、その話題性の高さに、会場には多くの関係者が訪れた。とくに、同時開催していた昨年までは、ネット関連業者が訪れたため来場者の質が変わり、もはや電子出版フェアではないかともいわれるほどだった。 　来年、20回目という節目を迎えるTIBF。出展社の多くから、1年に1度のお祭りをやめよとまでの意見は出ていない。ただ、出版産業の変遷に対応した新しいブックフェアの模索も同時に必要となる。主催者に課せられた宿題は難しいかもしれないが、新たなメリットの創出を早期に望む。 （文・写真＝碇 泰三） ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 山本一郎「警察庁がぱちんこ営業のグレーゾーンに全力できた」 宝くじ利権をしっかり組み込んだ総務省とみずほ銀行 逮捕もされない!?ネット犯罪予告で成功する方法とは？ 円をアメリカに流す!?　アフラックの経営姿勢にかみついたダイヤモンド サイフは親！“賢い”女子たちが切り開く親孝行マーケット アップル元社員「ジョブズは他人の成果を自分のものに…」 上層部の保守的なムードにうんざり　ソニー社員は阿鼻叫喚

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一見すると盛況の様子だが……。

　7月5日～8日に東京・有明の東京ビッグサイトで開かれた東京国際ブックフェア（TIBF）。各出版社が本の展示や著作権取引などを目的に出店し、2010年は世界25カ国から984社が出展、今年で19回目を迎えた同フェアだが、出展する出版関係者の間では、ある“異変”が囁かれた。 「事前に文藝春秋、筑摩書房、中央公論新社など名だたる出版社が出ないことは聞いていた。しかし、会場に来て驚いたのは、大手が出店していないどころか、文芸書は河出書房新社、語学書は白水社、ビジネス書は明日香出版社と、それぞれのジャンルに１社しか出ていなかったんです」 　そう驚くのは、何年も出展してきた人文・社会科学系の出版社の営業担当者だ。ここ数年、単独ブースで出展する出版社が減少してきていると言われてきたが、今年のありさまは例年にないほどひどいものだった。 　どれだけ出版社が少なかったのか。TIBFの会場図（PDF）を見てもらえれば一目瞭然だ。さすがに業界トップスリーの講談社、小学館、集英社は出展していた。しかし、ブースの規模も展示内容も以前に比べて華やかさに欠けた上に、総合出版社である小学館は児童書ゾーンでブースを展開するのみ。ハースト婦人画報社、徳間書店も会社の規模に見合わない小ブース。さらに、河出書房新社１社と同じ広さのブースに角川グループ関連10社がまとまって出展している。会場図をご覧になった読者の皆様に伺いたい。果たして、ご存じの出版社がどれほどあったのかと。 　ある出展社の担当者は「弊社のブースに来られた一般読者の方に『新潮社のブースはどこか』と聞かれ、残念ながら今回も出展していませんと答えると、がっかりした様子で去って行きました」と話す。こうした趣旨の問い合わせは、たびたびあったという。 　そんな状況下で唯一救いだったのが、人文・社会科学書のゾーンだ。岩波書店、平凡社、みすず書房、国書刊行会、吉川弘文館、東京大学出版会といった版元が単独出展したほか、大学出版部協会、歴史書懇話会、国語・国文学出版会などの団体による出展もあった。一般客にとっての初日となった７日には、「書物復権８社の会」のブースに長蛇の列ができていた（写真）。 　なぜ著名な出版社の出展が少なかったのか。そのひとつの要因が、2011年の東日本大震災に際し運営と出版社の間で起こったトラブルだと指摘するのは、出展する老舗出版社の営業担当者。 「11年は大震災のため、出展を予定していた出版社が見合わせる、いわゆる自粛ムードがあった。しかし、キャンセル料が発生するため、主催者と多少のトラブルがあったようだ。それに抗議する意味で、今年の出展を見合わせた社もあったのではないか」 　また、別の出展社社員は「出版社が共同のブースで出展することに、主催者側が様々な注文を付けてきた。ブース内での公開セミナーについても、色々と内容ややり方を制限するようなことを言われた。その交渉が嫌になって、今回は見送った共同ブースもあるようだ」と話す。 　しかし、この手のトラブルはたびたび発生するもので、その影響は短期的なものであろう。問題なのは、ここ数年の出版社による単独ブースでの出展だ。減少傾向にある原因を、中小出版社の営業担当者はこう語る。 「同フェアに出展するメリットが見えないのが本当の問題だろう。かつて、海外の出版社向けに出版物の版権販売を行う場という名目で東京国際ブックフェアは開かれてきた。しかし昨今では、すでにTIBFが開かれる頃には海外出版社との版権交渉は済んでおり、今更、TIBFで交渉する必要もなくなった。そのため、版権の売買を求める旨のプレートをブースに掲げる出展社もほとんどなくなった」 　たしかにTIBFのスタート時は、世界最大のブックフェアと言われるドイツの「フランクフルトブックフェア」をみならって、版権売買の場であった。しかし、先述のような状況になり、その機能は薄れていった。これではいけないと、主催者が次に掲げたのが書店と出版社との「商談会」の場という機能だ。 　しかし、ある中堅出版社の営業担当者は「商談会がスタートした頃は、弊社も取り組んでいたが、会場に来るのは現場の担当者ではなく、役員や社長クラスが多かった。発注権限がある店舗の担当者が少なく、出展費用と効果を考えると、営業マンが地方に出張して注文を取ってきた方がはるかに効果的だ。それに加えて最近、首都圏と大阪で書店主導による商談会というものも始まった。それが今年は九州地区にも広まった。多くの出版社は、商談会はここでと考えている。というのも、出展費用がケタ違いに安いからだ」 　一方で、こんな意見もある。 「番線印（本を発注するために必要な印鑑のようなもの）を持ってきた書店さんもいた。こうした書店さんの来場が増えれば、商談会の場として会を行う意味はある。だが、今回はそうした人は極少数だった。とくに最近は書店業界も疲弊していて、地方の書店さんは2年に1度など訪れる頻度が少なくなり、送りこむ書店員の数も減らしている」（出展出版社のブース担当者） 　商談会を行う出展社がなくなったわけではない。アスク出版のような直取引（卸会社を通さず、自ら書店に配本する取引）出版社にとっては、訪れた書店員との商談にこそ出展する意味がある。しかし、そうしたブースは少数派になってしまった。今では、ほとんどのブースが在庫一掃セールを目的とした「安売り市」化してしまった。 　それが悪いというのではない。１年に１度、定価販売が法律で定められている本が2割引きなどで安く買えるという意味では、読者サービスの一環の活動といえる。しかし、安売りするのがTIBFの目的なのだろうか。そう考える出版社が、そこにメリットがあると考えて、出展し続けていくのならそれもいいだろう。だが、多くの出版社が安売り市のために出展するメリットは少ないと考えているからこそ、出版社の出展が激減しているのではないだろうか。

　加えて、近年の電子出版EXPOの華々しさも、TIBFを見劣りさせている。今回からは、開催日を1日ずらして別会場で開かれたが、10年にはグーグルの出展、今年は楽天koboの発売など、その話題性の高さに、会場には多くの関係者が訪れた。とくに、同時開催していた昨年までは、ネット関連業者が訪れたため来場者の質が変わり、もはや電子出版フェアではないかともいわれるほどだった。 　来年、20回目という節目を迎えるTIBF。出展社の多くから、1年に1度のお祭りをやめよとまでの意見は出ていない。ただ、出版産業の変遷に対応した新しいブックフェアの模索も同時に必要となる。主催者に課せられた宿題は難しいかもしれないが、新たなメリットの創出を早期に望む。 （文・写真＝碇 泰三） ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 山本一郎「警察庁がぱちんこ営業のグレーゾーンに全力できた」 宝くじ利権をしっかり組み込んだ総務省とみずほ銀行 逮捕もされない!?ネット犯罪予告で成功する方法とは？ 円をアメリカに流す!?　アフラックの経営姿勢にかみついたダイヤモンド サイフは親！“賢い”女子たちが切り開く親孝行マーケット アップル元社員「ジョブズは他人の成果を自分のものに…」 上層部の保守的なムードにうんざり　ソニー社員は阿鼻叫喚

　言わずもがな不況続きの出版業界。「Kindle」や「iPad」が華々しく登場し、「次は電子出版の時代だ！」とその一筋の光に数々の出版社が先行投資するも、フタを開けてみれば継続的に売れているのは携帯電話向けのエロ漫画くらいのもの。電子書籍が広まっている欧米と違い、日本人はエロでヲタクな電子化にしかお金を落とさない現状......。 　そんな中、今年は「ぴあ」（ぴあ）、「PS」（小学館）、「MISTY」（実業之日本社）、「この映画がすごい！」（宝島社）、「PC fan」（毎日コミュニケーションズ）をはじめ定期刊行物がバタバタと休刊・廃刊。2011年のその数は、メジャー誌から専門誌までおよそ200誌にも及ぶ。今は亡き雑誌たちを、敬意を表していくつか思い起こしてみたい。 ●「Hana* chu→（ハナチュー）」 （主婦の友社／4月1日発売号にて休刊） 　「花の中学生」が由来の誌名で2003年に創刊。成海璃子や北乃きい、南明奈らがモデルを務め、全盛期は約15万部を発行。しかし競合誌である「nicola」（新潮社）、「ラブベリー」（徳間書店）、「ピチレモン」（学研パブリッシング）との四つ巴の戦いに負け、発行部数は約半分まで落ち込んでしまった。

●「snoozer（スヌーザー）」 （リトル・モア／6月18日発売号にて休刊） 　「渋谷系」の名付け親としても知られる音楽評論家の田中宗一郎氏が1997年に創刊した隔月刊誌。日本のアーティストではくるりをよく取り上げ、終刊号の表紙も彼らであった。ちょっと引くくらいにアーティストに心酔するような文体は、良くも悪くも独特。それは田中氏による休刊の挨拶からも十分伝わるだろう。「どれだけ客観的に見ても、ここ十数年、こんなにも熱烈に愛され、必要とされた雑誌はなかった。時として我々は、あなたのことを家族よりも近しい存在のように感じていました」とか。

●「ぱふ」 （雑草社／6月30日発売号にて休刊） 　少女漫画やBLを中心に漫画情報全般を取り扱う月刊誌。同人誌即売会のスケジュールなども掲載されており、30年以上に渡り腐女子のバッグにヌルッと忍ばされていた。休刊理由は明らかではないが、雑草社の他の刊行物もほぼ同時期に休刊しているため、版元の倒産が噂されているが真相は不明。ちなみに、"けもこびる"ことデビュー前の高橋留美子先生なども同誌で作品を発表していた。

●「お笑いポポロ」 （麻布台出版／8月6日発売号にて休刊） 　アイドル誌「ポポロ」の姉妹誌として2002年に創刊。女子中高生向けにお笑い芸人をアイドルのように取り上げ、主にインタビューを掲載していた。「爆笑レッドカーペット」（フジテレビ系）などネタ番組の終了を追いかけるように休刊。

●「PopSister（ポップシスター）」 （角川春樹事務所／9月17日発売号にて休刊） 　ギャルファッション誌「Popteen」のお姉さん雑誌として創刊。専属モデルに益若つばさ、菅野結以、小森純などのカリスマモデルが多数いたが、数あるお姉ギャル誌に押され約1年半の歴史に幕を閉じた。

●「GAKUMANplus（ガクマンプラス）」 （小学館／10月3日発売号にて休刊） 　2009年に休刊した「小学五年生」及び「小学六年生」の事実上の後継誌として、2010年春に創刊。「世界初(!?)の学習まんが専門誌!!」を謳い、『名探偵コナン』の青山剛昌先生や『Dr.コトー診療所』の山田貴敏先生など豪華執筆陣が連載していた。TVCMも多く放送されたが、1年半足らずで休刊。小学館の代名詞でもある小学生向け学習誌は、このまま廃れてしまうのだろうか。

●「原子力eye」 （日刊工業新聞社／10月8日発売号にて休刊） 　創刊は原子力基本法が制定された1955年。57年もの長きに渡り、原子力界をリードする専門誌として原子力発電を中心に、医療や食品などの放射線利用など幅広く取り上げてきた。版元サイトの「福島第一原発事故はなお深刻な状況が続いています。（中略）こうした重大局面で、休刊のやむなきに至ったことは残念でなりません」との文面に胸が痛む。ちなみに終刊号の特集は「原子力の解体的な再出発への提言」「汚染地域の本格的な除染に向けて」。

●「歌謡曲ゲッカヨ」 （ブティック社／11月24日発売号にて休刊） 　1979年に「月刊歌謡曲」として創刊。「歌いたくって仕方がないヴォーカル・フリークのための日本一ハッピーに歌える元祖譜面雑誌!!」を謳い、流行のJ-POPを中心に300曲以上を掲載していた。小室ファミリー全盛期など流行歌がはっきりしていた時代には部数を伸ばしたが、人々の音楽の趣向も多様化してしまい部数が激減してしまった。

　最後に、"決して雑誌が悪いわけではない！　買わない消費者が悪いのだ！"......と、何となくフォローしたところで、いつか復活できるその日までどうか安らかにお眠りください（合掌）。 （文＝林タモツ）

サイゾー 2011年 12月号 サイゾー買ってください！！
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　言わずもがな不況続きの出版業界。「Kindle」や「iPad」が華々しく登場し、「次は電子出版の時代だ！」とその一筋の光に数々の出版社が先行投資するも、フタを開けてみれば継続的に売れているのは携帯電話向けのエロ漫画くらいのもの。電子書籍が広まっている欧米と違い、日本人はエロでヲタクな電子化にしかお金を落とさない現状......。 　そんな中、今年は「ぴあ」（ぴあ）、「PS」（小学館）、「MISTY」（実業之日本社）、「この映画がすごい！」（宝島社）、「PC fan」（毎日コミュニケーションズ）をはじめ定期刊行物がバタバタと休刊・廃刊。2011年のその数は、メジャー誌から専門誌までおよそ200誌にも及ぶ。今は亡き雑誌たちを、敬意を表していくつか思い起こしてみたい。 ●「Hana* chu→（ハナチュー）」 （主婦の友社／4月1日発売号にて休刊） 　「花の中学生」が由来の誌名で2003年に創刊。成海璃子や北乃きい、南明奈らがモデルを務め、全盛期は約15万部を発行。しかし競合誌である「nicola」（新潮社）、「ラブベリー」（徳間書店）、「ピチレモン」（学研パブリッシング）との四つ巴の戦いに負け、発行部数は約半分まで落ち込んでしまった。

●「snoozer（スヌーザー）」 （リトル・モア／6月18日発売号にて休刊） 　「渋谷系」の名付け親としても知られる音楽評論家の田中宗一郎氏が1997年に創刊した隔月刊誌。日本のアーティストではくるりをよく取り上げ、終刊号の表紙も彼らであった。ちょっと引くくらいにアーティストに心酔するような文体は、良くも悪くも独特。それは田中氏による休刊の挨拶からも十分伝わるだろう。「どれだけ客観的に見ても、ここ十数年、こんなにも熱烈に愛され、必要とされた雑誌はなかった。時として我々は、あなたのことを家族よりも近しい存在のように感じていました」とか。

●「ぱふ」 （雑草社／6月30日発売号にて休刊） 　少女漫画やBLを中心に漫画情報全般を取り扱う月刊誌。同人誌即売会のスケジュールなども掲載されており、30年以上に渡り腐女子のバッグにヌルッと忍ばされていた。休刊理由は明らかではないが、雑草社の他の刊行物もほぼ同時期に休刊しているため、版元の倒産が噂されているが真相は不明。ちなみに、"けもこびる"ことデビュー前の高橋留美子先生なども同誌で作品を発表していた。

●「お笑いポポロ」 （麻布台出版／8月6日発売号にて休刊） 　アイドル誌「ポポロ」の姉妹誌として2002年に創刊。女子中高生向けにお笑い芸人をアイドルのように取り上げ、主にインタビューを掲載していた。「爆笑レッドカーペット」（フジテレビ系）などネタ番組の終了を追いかけるように休刊。

●「PopSister（ポップシスター）」 （角川春樹事務所／9月17日発売号にて休刊） 　ギャルファッション誌「Popteen」のお姉さん雑誌として創刊。専属モデルに益若つばさ、菅野結以、小森純などのカリスマモデルが多数いたが、数あるお姉ギャル誌に押され約1年半の歴史に幕を閉じた。

●「GAKUMANplus（ガクマンプラス）」 （小学館／10月3日発売号にて休刊） 　2009年に休刊した「小学五年生」及び「小学六年生」の事実上の後継誌として、2010年春に創刊。「世界初(!?)の学習まんが専門誌!!」を謳い、『名探偵コナン』の青山剛昌先生や『Dr.コトー診療所』の山田貴敏先生など豪華執筆陣が連載していた。TVCMも多く放送されたが、1年半足らずで休刊。小学館の代名詞でもある小学生向け学習誌は、このまま廃れてしまうのだろうか。

●「原子力eye」 （日刊工業新聞社／10月8日発売号にて休刊） 　創刊は原子力基本法が制定された1955年。57年もの長きに渡り、原子力界をリードする専門誌として原子力発電を中心に、医療や食品などの放射線利用など幅広く取り上げてきた。版元サイトの「福島第一原発事故はなお深刻な状況が続いています。（中略）こうした重大局面で、休刊のやむなきに至ったことは残念でなりません」との文面に胸が痛む。ちなみに終刊号の特集は「原子力の解体的な再出発への提言」「汚染地域の本格的な除染に向けて」。

●「歌謡曲ゲッカヨ」 （ブティック社／11月24日発売号にて休刊） 　1979年に「月刊歌謡曲」として創刊。「歌いたくって仕方がないヴォーカル・フリークのための日本一ハッピーに歌える元祖譜面雑誌!!」を謳い、流行のJ-POPを中心に300曲以上を掲載していた。小室ファミリー全盛期など流行歌がはっきりしていた時代には部数を伸ばしたが、人々の音楽の趣向も多様化してしまい部数が激減してしまった。

　最後に、"決して雑誌が悪いわけではない！　買わない消費者が悪いのだ！"......と、何となくフォローしたところで、いつか復活できるその日までどうか安らかにお眠りください（合掌）。 （文＝林タモツ）

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