ベイカー茉秋 Twitterより

　リオデジャネイロ五輪で柔道金メダル獲得のベイカー茉秋が着た日本代表オフィシャルウエアをめぐって、ちょっとしたトラブルが生じている。 　9月13日、都内ワーナー・ブラザース映画試写室で行われた映画『スーサイド・スクワッド』のイベントに、ベイカーは祖母の小林リナ、芸人のなだぎ武と登壇したが、このとき着ていたのが日本代表のオフィシャルジャージだった。実は、これについてJOC（日本オリンピック委員会）関係者からワーナーにクレームが入ったというのだ。 「五輪のオフィシャルウエアは、公式スポンサーのイベント以外で着用してはいけなかったようなんです。ベイカーさんの服装は、こちらで指示したものではなかったんですが……」と、イベント関係者は困惑顔。 　ベイカーが着ていたオフィシャルウエアは、公式スポンサーのアシックスが一社独占で手がけたもの。日の丸の赤と桜を使った日本代表らしいデザインで、レプリカ商品も発売されている。2020年の東京五輪では、公式スポンサーを「ワールドワイドオリンピックパートナー」「ゴールドパートナー」「オフィシャルパートナー」の3ランクに分け、出資額に応じて参加範囲が決まるといわれ、アシックスが独占できたのはゴールドパートナーになったからで、推定150億円の協賛といわれる。 　こうした五輪参加へのハードルが利権のようにもなっているため、スポンサー以外の企業がオフィシャルグッズを利用することなどについては、JOCが厳しく目を光らせているようだ。 「五輪がスポーツの祭典だなんていうのは、ただの建前。実際には巨大な商業イベントで、選手の周囲は、みんな金儲けしか考えていないんです。ただ、それを少しでも批判すると取材規制の対象にさせられるので、名前を出して言うことはできない。アメリカのオリンピック委員会はリオ前、選手個人のスポンサー企業がTwitterに試合結果を載せたり、IOC（国際オリンピック委員会）など公式アカウントの発言をリツイートすることを禁じ、違反すれば選手のメダルはく奪もあると警告。さすがにこれはやりすぎだと批判されていましたが、公式スポンサーでもない企業が、五輪を利用して便乗広告を出すなという話。逆にいえば、大金を出してくれた大企業を必死に守ろうとしている」（スポーツライター） 　スポンサー企業に弱いのは、テレビ局も同様だ。 　ベイカー出演のイベントにカメラを入れていたある情報番組は、急きょその映像を使わず、ボツに。これこそ、まさにJOCのクレームを踏まえて、公式スポンサー企業に気を使った形だった。 　日本では東京招致が決まって以降、JOCが便乗広告の排除を目的とした禁止行為リストを各所に通知、広告で東京オリンピックを想起させる表現をした場合、差し止め要請や損害賠償請求もあると警告した。これによると「東京五輪・パラリンピックを応援しています」や「祝2020年開催」という言葉自体を禁止し、さらに「東京」や「2020年」という単語までも注意リストに入っており、たとえば店頭で「東京頑張れ」や「目指せ、2020年」と書いた張り紙をしただけで訴訟を起こされる可能性があるわけだ。 　今回のクレームはまだ序の口で、東京五輪が近づくにつれ、各所でクレームが飛び交う大パニックとなるかもしれない。 （文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

ベイカー茉秋 Twitterより

　リオデジャネイロ五輪で柔道金メダル獲得のベイカー茉秋が着た日本代表オフィシャルウエアをめぐって、ちょっとしたトラブルが生じている。 　9月13日、都内ワーナー・ブラザース映画試写室で行われた映画『スーサイド・スクワッド』のイベントに、ベイカーは祖母の小林リナ、芸人のなだぎ武と登壇したが、このとき着ていたのが日本代表のオフィシャルジャージだった。実は、これについてJOC（日本オリンピック委員会）関係者からワーナーにクレームが入ったというのだ。 「五輪のオフィシャルウエアは、公式スポンサーのイベント以外で着用してはいけなかったようなんです。ベイカーさんの服装は、こちらで指示したものではなかったんですが……」と、イベント関係者は困惑顔。 　ベイカーが着ていたオフィシャルウエアは、公式スポンサーのアシックスが一社独占で手がけたもの。日の丸の赤と桜を使った日本代表らしいデザインで、レプリカ商品も発売されている。2020年の東京五輪では、公式スポンサーを「ワールドワイドオリンピックパートナー」「ゴールドパートナー」「オフィシャルパートナー」の3ランクに分け、出資額に応じて参加範囲が決まるといわれ、アシックスが独占できたのはゴールドパートナーになったからで、推定150億円の協賛といわれる。 　こうした五輪参加へのハードルが利権のようにもなっているため、スポンサー以外の企業がオフィシャルグッズを利用することなどについては、JOCが厳しく目を光らせているようだ。 「五輪がスポーツの祭典だなんていうのは、ただの建前。実際には巨大な商業イベントで、選手の周囲は、みんな金儲けしか考えていないんです。ただ、それを少しでも批判すると取材規制の対象にさせられるので、名前を出して言うことはできない。アメリカのオリンピック委員会はリオ前、選手個人のスポンサー企業がTwitterに試合結果を載せたり、IOC（国際オリンピック委員会）など公式アカウントの発言をリツイートすることを禁じ、違反すれば選手のメダルはく奪もあると警告。さすがにこれはやりすぎだと批判されていましたが、公式スポンサーでもない企業が、五輪を利用して便乗広告を出すなという話。逆にいえば、大金を出してくれた大企業を必死に守ろうとしている」（スポーツライター） 　スポンサー企業に弱いのは、テレビ局も同様だ。 　ベイカー出演のイベントにカメラを入れていたある情報番組は、急きょその映像を使わず、ボツに。これこそ、まさにJOCのクレームを踏まえて、公式スポンサー企業に気を使った形だった。 　日本では東京招致が決まって以降、JOCが便乗広告の排除を目的とした禁止行為リストを各所に通知、広告で東京オリンピックを想起させる表現をした場合、差し止め要請や損害賠償請求もあると警告した。これによると「東京五輪・パラリンピックを応援しています」や「祝2020年開催」という言葉自体を禁止し、さらに「東京」や「2020年」という単語までも注意リストに入っており、たとえば店頭で「東京頑張れ」や「目指せ、2020年」と書いた張り紙をしただけで訴訟を起こされる可能性があるわけだ。 　今回のクレームはまだ序の口で、東京五輪が近づくにつれ、各所でクレームが飛び交う大パニックとなるかもしれない。 （文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）