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「まったく企画を出しても編集部の反応がないと思ったら、そういうことだったのか……」 　フリー編集者が肩を落としたのは、サブカルチャー系出版社がいよいよ危ないという話が聞こえてきたからだ。1980～90年代にはアダルト・サブカルチャー路線の雑誌などが若者から支持を得ていた同社だが、最近は出版不況で規模の縮小が伝わっていた。 「一時ドル箱だったコンビニ売りの廉価版コミックが不振になって、そこそこ黒字計上だったアダルト写真投稿誌も、編集部ごと他社に移籍するなど、ネガティブな話が相次いでいました。主力のアダルト雑誌も、東京五輪を見据えて規制が厳しくなっているのも泣きっ面に蜂です。少し前に制作の関係者がわいせつ容疑で摘発されてましたし」（同編集者） 　すでに数年前まで100人以上いた社員も現在は半分くらいで、その“清算”が始まっているという話だ。 「同じく出版社の親会社は、すでに不動産関連の業務で利益を確保していて、無理して子会社の赤字出版社を抱えている必要もないという判断が出ているらしいです。倒産ではなく外部に売却するってウワサもあるんですけど、それでも大幅リストラになって、ごく一部の雑誌以外は消滅するでしょうね。すでに察知した面々はごそっと独立や移籍しているんですけど、残っている社員にも有能な者もたくさんいるので、なんとか彼らの働き口は確保しておいてほしいですね」（同） 　聞けば、アウトロー系の漫画雑誌などはそこそこ好調で、刑務所内の体験談や、ヤクザ関連の雑誌は実売は発行部数の7割以上の高水準だという。 「こういうところは外注デザイナーや作家も優秀なクリエイターだけに、仕事を失って廃業してしまわないかと心配なんです」（同） 　しかし、編集者が最近同社に提案した雑誌内の企画や書籍の提案は「ほとんどノーリアクションだった」という。 「新たな企画は不要で、過去に売れたものの焼き直しのみになっているという話ですが、それにしても音信不通というのは過去にはなかった。いずれにせよ、もう再浮上するなんてことはありえないと思うので、どこかで区切りを付けないと赤字を垂れ流すだけというのなら、最終決断も仕方なしですね」（同） 　もっとも、同様に厳しい中、なんとか持ちこたえているという出版社はたくさんある。どこそこの出版社が近々倒れてしまうという不穏な情報自体が、最近は珍しくなくなってきているのだが……。 （文＝鈴木雅久）

読む機会へったよねー

　ネット全盛のおかげで「出版不況、出版不況」とささやかれる昨今ではあるが、多くの人にはその実感がないかもしれない。「最近、雑誌読まないなあ」と思う程度ではないだろうか。確かに、いまだにコンビニには雑誌コーナーが設けられてはいるし、紙ベースの書籍に触れる機会も多いだろう。 　ただ、やはり出版不況は現実に起こっている。とりわけ「雑誌」の落ち込みはシャレにならないレベルのようだ。2014年の雑誌売上は約8.9％減、雑誌全体は5％減で、全盛期である1996年の6割程度という惨状だ。 　雑誌の中でも、特に深い悲しみに包まれているのが「ファッション誌」。「egg」（大洋図書）や「BLENDA」（角川春樹事務所）などの“ギャル雑誌”が14年に次々と休刊・廃刊となり、それと同時に「渋谷ギャル文化」もほぼ終焉を迎えた。文化の衰退が雑誌の終焉ということで、これは当然の淘汰といえるだろう。だが、これだけではない。 　かつて蛯原友里と山田優、ならびに押切もえの3名が“OLのカリスマ”として君臨した「CanCam」（小学館）も、全盛期（06年）の80万部から、現在は11万部へと8分の1に大幅減。広告収入の面からいえば今のほうが儲かっているという話もあるが、これ以上減少するようだと広告を出す企業も減ってしまうのは避けられないだろう。 「ファッション誌は、特にネットの影響を強く受ける傾向にあります。ファッションモデル自体が自身のブログなどでコーディネートを披露することができる上に、ファッション好きの“素人”の提案も可能。さらに、雑誌は『雑誌を読む→店舗へ→購入』という面倒な手順を踏まねばならない場合が多く、『見る→買う』と過程をショートカットできるネット通販相手と比較しても不利です。最近でも『ZOZOTOWN』や、同じ発信元がリリースしたコーディネートアプリ『WEAR』の台頭で雑誌の需要はなくなる一方。必要性が極めてとぼしいジャンルといえるのでは」（記者） 　ファッション誌の行く末は極めて暗い模様。しかし、これはわかりやすい例を挙げたに過ぎない。雑誌全体が凋落の傾向にあることは否定できないのだ。 「経済誌では知名度の高い『日経ビジネス』の発行部数は、他のビジネス誌よりも格段に減少しているそう。出版元である日経BPも、雑誌からネットへの移行を進めてはいるようですが、ピーク時には年間購読などで相当な額を売り上げた『ビジネス』『ウーマン』『トップリーダー』など多くの雑誌の発行減少分を補えているのかどうか……。最近では若手採用にも積極的ではなく、年齢層も上がってフレッシュで価値ある記事がないという評判も聞こえてきますよ。これに限らず、“経済・カルチャー情報”を扱ってきた雑誌の多くは疲弊しています。インターネットの速さと利便を兼ね備えた快適さには、とてもかないませんよ」（同） 　実業家で「iモード」の立ち上げメンバーであった夏野剛氏や、元ライブドア社長の堀江貴文氏などは、「既存のメディアはすべてネットに敗北する」とも語っている。雑誌の未来が暗すぎる今、出版社は下がり幅がまた狭く、いまだ主流である“書籍”に活路を見出す他ないのか……。