イメージ画像（「Thinkstock」より）

　タイ・バンコク市内で、同胞を狙った韓国人強盗犯2人が逮捕された。 　犯人たちは、オンライン旅行コミュニティー上で、タイ旅行を計画していた韓国人観光客に接触。観光情報を教えるという名目で「直接会おう」と持ちかけた。実際にバンコク市内で観光客と対面した2人は、突如として凶器を持ち出し、殴る蹴るなどの暴行を加えた上、脅迫。現金や携帯電話を奪い取ったという。犯行現場となったのは、車中や観光客が予約した宿泊施設で、犯行も一度ではない。被害者の数は合計4人、被害額は100万円を超えるという。 　一度目の犯行で味を占めた2人は、その後も犯行を重ねるため、車両や手錠、凶器などを周到に用意。また、犯行後、国外に逃亡する算段も立てていたという。在タイ韓国大使館は、昨年末から今年に入って数回起きた韓国人観光客襲撃事件を同一犯によるものとみて、タイ捜査当局に捜査を依頼。今回、いよいよ逮捕となったわけだ。 　大使館関係者は「フィリピンなどでは、韓国人が同胞を相手に凶悪事件を起こすケースが多いが、タイでは初めて。『観光地を案内する』などの口実で知らない韓国人が近寄ってきたら、注意してください」と呼び掛けている。 　海外旅行客に対して、同胞に注意しろというのは滑稽としか言いようがない。なお、タイには韓国人が多く住んでおり、韓国人街や、彼らが多く住む地域やアパートもいくつかある。ほとんどが現地の人と結婚していたり、仕事および事業のためにタイに在住しているが、中には韓国で住めなくなり、移住してきたはぐれ者もいるそうだ。現地在住の韓国人実業家は言う。 「もともと韓国で暴力団員をしていたが、犯罪を起こして逃げてきた者もいる。そこまでいかなくとも、定職がなく、タイでごくつぶしのように生活する者も少なくない。その中には、東南アジアでは何をしてもいいと勘違いしている者もいる。しかも、同胞をターゲットにするとは、堕ちるところまで堕ちた証拠。彼らには厳罰を与えるべき」 　韓国人にとって“同胞は温かい”という常識は、もはや過去のものになってしまったのかもしれない。せめて、海外の人に迷惑をかけないことを願うばかりだ。 （取材・文＝河鐘基）

イメージ画像（「Thinkstock」より）

　タイ・バンコク市内で、同胞を狙った韓国人強盗犯2人が逮捕された。 　犯人たちは、オンライン旅行コミュニティー上で、タイ旅行を計画していた韓国人観光客に接触。観光情報を教えるという名目で「直接会おう」と持ちかけた。実際にバンコク市内で観光客と対面した2人は、突如として凶器を持ち出し、殴る蹴るなどの暴行を加えた上、脅迫。現金や携帯電話を奪い取ったという。犯行現場となったのは、車中や観光客が予約した宿泊施設で、犯行も一度ではない。被害者の数は合計4人、被害額は100万円を超えるという。 　一度目の犯行で味を占めた2人は、その後も犯行を重ねるため、車両や手錠、凶器などを周到に用意。また、犯行後、国外に逃亡する算段も立てていたという。在タイ韓国大使館は、昨年末から今年に入って数回起きた韓国人観光客襲撃事件を同一犯によるものとみて、タイ捜査当局に捜査を依頼。今回、いよいよ逮捕となったわけだ。 　大使館関係者は「フィリピンなどでは、韓国人が同胞を相手に凶悪事件を起こすケースが多いが、タイでは初めて。『観光地を案内する』などの口実で知らない韓国人が近寄ってきたら、注意してください」と呼び掛けている。 　海外旅行客に対して、同胞に注意しろというのは滑稽としか言いようがない。なお、タイには韓国人が多く住んでおり、韓国人街や、彼らが多く住む地域やアパートもいくつかある。ほとんどが現地の人と結婚していたり、仕事および事業のためにタイに在住しているが、中には韓国で住めなくなり、移住してきたはぐれ者もいるそうだ。現地在住の韓国人実業家は言う。 「もともと韓国で暴力団員をしていたが、犯罪を起こして逃げてきた者もいる。そこまでいかなくとも、定職がなく、タイでごくつぶしのように生活する者も少なくない。その中には、東南アジアでは何をしてもいいと勘違いしている者もいる。しかも、同胞をターゲットにするとは、堕ちるところまで堕ちた証拠。彼らには厳罰を与えるべき」 　韓国人にとって“同胞は温かい”という常識は、もはや過去のものになってしまったのかもしれない。せめて、海外の人に迷惑をかけないことを願うばかりだ。 （取材・文＝河鐘基）

中国国内線の典型的な機内食。パンやザーサイの袋がある

　今年1月、カレーハウスCoCo壱番屋が産廃業者に廃棄を依頼した冷凍ビーフカツやチキンカツが横流しされ、スーパーで販売されていたことが発覚。大騒動となったのは記憶に新しい。一方、中国でも、同様に破棄されるべき食品の“リサイクル”が話題になっている。 　報道番組『1818黄金眼』が3月中旬に伝えたところによると、浙江省の省都・杭州にある国際空港付近の村で、毎日午後になると辺り一帯に物売りが集まってきて、パンやザーサイの小袋、ミネラルウオーターなどを売るという。それらの商品には、いずれも航空会社の名前と「航空用」という記載がある（ザーサイの小袋は、中国系エアラインの機内食には必ずと言っていいほど付いている）。

航空会社のシールが貼られた飲料（番組より）

　物売りは「いま飛行機から仕入れたばかり、スーパーよりずっと安いよ」と言いながら売っているが、村人いわく、これらは機内清掃から出るゴミの山を漁って集めた食品だというのだ。価格は激安で、ミネラルウオーターは4本で1元（約17円）。通常の市場価格では1本2元（約34円）程度。ザーサイに至っては量り売りで500gごとに1元、袋に詰められたパンは一山で3元（約51円）だ。 　中国においても当然、機内食は封を開けていない食品も含め、すべてゴミ袋に入れて廃棄され、目的地に到着するとゴミの分別が行われる。ただ、この国際空港においては、奥にある施設でゴミの分別が行われているものの、作業自体は外部の民間業者に任されている。同番組の記者が現場に張り込んで様子を確認したところ、分別作業員は集めた廃棄食品が入った袋をある場所に置いており、物売りの責任者らしい人物がそれらの袋をピックアップし、車へと運んでいくシーンが確認された。さらに、分別作業員らは17時に退勤すると物売りに加わり、グルになって当日集めた廃棄食品を売りさばいていたのだった。

捨てられた機内食は、ここから持ち去られるようだ（番組より）

　番組では、記者が20元（約340円）で6kgのザーサイ、パン一山、ウエットティッシュ一山を購入。袋の外には油汚れがあり、ゴミの臭いがしたという。事情を知る人物によれば「冬はまだしも、夏はひどい臭いがする」とか。記者が直接、分別作業員に確認したところ、封の開いた飲み残し飲料は複数の飲み残しを1つのペットボトルに詰め替えるというから、不衛生極まりない。 「90年代まで、中国ではミネラルウオーターを買ったら封がすでに開いていることも珍しくなかったし、アイスの棒は回収して再利用しているとよくいわれていましたから、その延長という感じでしょう。そもそも空港は、既得権益を享受する人が集中するところ。中国の空港ではセキュリティエリアに入る前にライターは没収されるんですが、回収されたライターは空港出口にたむろする喫煙者に販売しているんです。また、税関が没収した豪華なブランドものはオークションにかけられて販売されたり、没収された酒も空港近くに転売マーケットがある。これらは税関職員による組織的な商売で、彼らの大きな“副収入”になっています。ここ数年、中国各地の税関でiPhone 6がたくさん没収されていますが、それらの横流しも報じられていますよ」（中国在住歴22年の日本人自営業者） 　今回ニュースになった廃棄機内食の流通は、氷山の一角なのかもしれない。 （取材・文＝ルーシー市野）

丸裸にされ取り囲まれる女子高生。必死に手で体を隠そうしているのが痛々しい

　中国で、学校内での同級生に対する集団暴行が止まらない。これが男子生徒によるものなら、ヤンチャな若者にありがちということで話は終わるのだが、女子生徒たちが同じ女子をターゲットに集団でフルボッコにするのだから驚くばかりだ。 　2カ月ほど前にも「>中国で15歳少女を全裸にして“フルボッコ”したイジメ動画が流出」という事件をお伝えしたばかりだが、またしても、女子生徒による陰惨なイジメ映像がネットを駆けめぐった。

髪の毛を引っ張り、手で体をはたくなど、やりたい放題

全裸の女子生徒を前に大笑いしている姿も

　映像には、素っ裸にされた女子生徒を4～5人の同級生たちが取り囲み、ひっぱたいたり、髪の毛を引っ張ったり、蹴りを入れたりしている様子が映し出されている。さらには、指で乳首をつまむような動作をしているところまで見受けられる。情報が乏しいのでどこの学校で行われたのかは不明だが、どうやら彼女たちは女子高生のようだ。 　これを見た中国のネット民たちからは、怒りの声が上がっている。 「今の青少年保護法は、こんな悪いヤカラを守っているだけ」 「未成年の犯罪、特にこんな校内暴力に対しては、もっと厳重に処罰すべきだ」 「80后や90后（80年代、90年代生まれ）もワガママな世代といわれてたけど、今の子はもっとひどいな」 「こんな社会問題を野放しにすると、中国は第二のソ連になるぞ！」 　中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は、青少年保護法に関する最近の中国政府の動きについて、こう説明する。 「校内暴力の多発を受けてか、先日開催された全国両会（国会に相当）において、校内反暴力法の制定を呼びかける提案が上がった。これは未成年、特に14歳以下への刑事処罰に関する刑法を改正するというもので、各層からの注目を集めました」 　こうしたことは、たとえ法律を変えたところで事態はあまり変わらない。子どもは社会を映し出す鏡。法律を改正する前に、失われてしまった大人たちの道徳観念をなんとかするのが先だろう。 （取材・文＝佐久間賢三）

撮影＝岡崎隆生

　今年に入り、日本ではベッキー、桂文枝、石井竜也など、著名人たちの不倫騒動が後を絶たない。3月24日にも、ベストセラー『五体不満足』（講談社）の著者・乙武洋匡氏の不倫疑惑が発覚。大変な騒ぎとなっている。 　このニュースは、海を越えてお隣・韓国でも大きく報道されている。「『五体不満足』乙武洋匡の墜落、彼はいったい？」「乙武洋匡不倫、政界も“衝撃”」「『五体不満足』乙武、“五体不倫満足”」など、手の込んだキャッチを使い、各メディアで大スクープ扱いだ。 　そもそも、乙武氏は韓国でも高い評価を得ていた。身体的ハンデに負けないバイタリティーや深い教養、TwitterなどSNSを通してのブラックユーモアなどは、韓国でも絶賛されていたのだ。 　また、韓国版『五体不満足』も、約50万部の売り上げを誇るベストセラーになっている。日本に比べて紙媒体の販売率が低い韓国において、これは脅威の販売数である。 　 　それだけに、今回の不倫騒動は大きな注目を集めてしまった。韓国ネット民も「乙武さん、好きだっただけに苦しい。教え子が受けた衝撃は大きいだろうな」「乙武さん、ユーモアのある方だと思っていただけにガッカリしました……」と、彼の不貞行為にショックを隠せない人が続出している。 　一方、韓国の2ちゃんねる的掲示板「イルべ」では、乙武氏の不倫騒動に関するスレッドが乱立する事態となり、「五体大満足」「五妾不満足」「性欲大満足」など、彼の著作に絡めて不倫行為を揶揄する書き込みが大量に発生している。 　もともと、儒教色の強い韓国は貞操観念に対する潔癖感が強く、配偶者以外と関係を持った場合は、「姦通罪」が適用されていたほどだ。好感度の高かった乙武氏のイメージダウンは、避けられないだろう。 　ちなみに、「姦通罪」は昨年2月に廃止になった。その結果、最近では夫や妻の不倫相手を実名でネットにさらす行為が多発。各所で訴訟騒ぎも相次ぎ、泥沼の様相を呈している。不倫に対する嫌悪感は、日本の比ではない。 　乙武氏は、失墜したイメージを回復することができるのか？　今後の展開に注目だ。

釜山国際映画祭の歴史に名を刻んだオ・インヘ

　アジア最大の映画祭として、周辺国のトップスターが集う「釜山国際映画祭」の今年の開催をめぐって、韓国の映画人たちがボイコットを宣言して話題になっている。9つの映画団体からなる「釜山国際映画祭を守る汎映画関係者非常対策委員会」は3月21日、記者会見を開き「釜山市が映画祭の自立性を否定し続けるなら、今年の映画祭への参加を全面拒否する」と宣言した。 　事の発端は、2014年の同映画祭で『ダイビング・ベル』を上映したことに始まる。この作品は、セウォル号沈没事故時の政府対応を批判的に描いたもので、釜山市はイ・ヨングァン組織委執行委員長に上映中止を求めていたが、イ委員長は上映に踏み切った。その後、イ委員長は釜山市から辞任を要求される。映画界から「上映への報復」との批判の声が上がる中、イ委員長は今年2月25日に開かれた組織委総会で執行委員長職を離れることになった。 　要するに、自律性や表現の自由が確保されるべき映画祭に、“政治的な介入”があることに対して映画界は怒っており、それがボイコット宣言へとつながっているわけだ。 　とはいえ、韓国の政治勢力が映画祭に口出ししたのは、今回が初めてではない。 　例えば、12年11月の第7回ロンドン韓国映画祭。開幕作として上映が予定されていた『観相』は、ほかの作品に差し替えられている。同映画祭は、文化体育観光部（「部」は日本の「省」に相当）と映画振興委員会などが支援するイベントで、当時の開幕式にはパク・クネ大統領も参列していた。後々明らかになったのだが、『観相』の上映が取り消されたのは、同作の制作会社が収益の50％をソウル市長パク・ウォンスンが設立した「アルムダウン財団」に寄付することを決めていたからだという。パク・ウォンスン市長は民主党で、パク・クネ大統領とは政治的に対立する人物である。 　また、13年にスイスで開催された韓国とスイスの国交樹立50周年映画祭の開幕作は、済州島4.3事件を題材にした『チスル』が選定されていたが、韓国大使館が猛反対。結局、韓国大使館や韓国企業は約束した支援を十分に履行せず、激怒したスイスの映画人たちが自主的にお金を集めて映画祭を行う事態になっている。 　いずれにせよ、韓国の映画人たちが釜山国際映画祭をボイコットするとなれば、イベント自体が中止になる可能性もある。面白いのは、特別映画に興味のない男性たちからも、同映画祭の中止を危惧する声が上がっていること。というのも、同映画祭は、女優たちの過激な“露出バトル”が繰り広げられるイベントとしても有名だからだ。 　例えば、11年には、当時無名女優だったオ・インヘがノーブラで限界ギリギリのドレス姿を披露。これが大きな話題となり、一気に知名度が上昇した彼女は、映画の主演を務めるまでになった。また、その翌年には、ペ・ソウンが背中のパックリ開いたドレスで登場、“第2のオ・インヘ”として注目の的に。いずれも同映画祭での過激な露出をきっかけに、女優としての人気を獲得したわけだ。近年、露出バトルがセーブ気味であるため、「今年こそ」と期待している男性たちも少なくない。 　政治的介入に対する批判からエロ目的までを含めて、当分、話題が尽きそうにない釜山国際映画祭。果たしてどんな決着がつくのか、注視していきたい。 （文＝S-KOREA<http://s-korea.jp>）

釜山国際映画祭の歴史に名を刻んだオ・インヘ

　アジア最大の映画祭として、周辺国のトップスターが集う「釜山国際映画祭」の今年の開催をめぐって、韓国の映画人たちがボイコットを宣言して話題になっている。9つの映画団体からなる「釜山国際映画祭を守る汎映画関係者非常対策委員会」は3月21日、記者会見を開き「釜山市が映画祭の自立性を否定し続けるなら、今年の映画祭への参加を全面拒否する」と宣言した。 　事の発端は、2014年の同映画祭で『ダイビング・ベル』を上映したことに始まる。この作品は、セウォル号沈没事故時の政府対応を批判的に描いたもので、釜山市はイ・ヨングァン組織委執行委員長に上映中止を求めていたが、イ委員長は上映に踏み切った。その後、イ委員長は釜山市から辞任を要求される。映画界から「上映への報復」との批判の声が上がる中、イ委員長は今年2月25日に開かれた組織委総会で執行委員長職を離れることになった。 　要するに、自律性や表現の自由が確保されるべき映画祭に、“政治的な介入”があることに対して映画界は怒っており、それがボイコット宣言へとつながっているわけだ。 　とはいえ、韓国の政治勢力が映画祭に口出ししたのは、今回が初めてではない。 　例えば、12年11月の第7回ロンドン韓国映画祭。開幕作として上映が予定されていた『観相』は、ほかの作品に差し替えられている。同映画祭は、文化体育観光部（「部」は日本の「省」に相当）と映画振興委員会などが支援するイベントで、当時の開幕式にはパク・クネ大統領も参列していた。後々明らかになったのだが、『観相』の上映が取り消されたのは、同作の制作会社が収益の50％をソウル市長パク・ウォンスンが設立した「アルムダウン財団」に寄付することを決めていたからだという。パク・ウォンスン市長は民主党で、パク・クネ大統領とは政治的に対立する人物である。 　また、13年にスイスで開催された韓国とスイスの国交樹立50周年映画祭の開幕作は、済州島4.3事件を題材にした『チスル』が選定されていたが、韓国大使館が猛反対。結局、韓国大使館や韓国企業は約束した支援を十分に履行せず、激怒したスイスの映画人たちが自主的にお金を集めて映画祭を行う事態になっている。 　いずれにせよ、韓国の映画人たちが釜山国際映画祭をボイコットするとなれば、イベント自体が中止になる可能性もある。面白いのは、特別映画に興味のない男性たちからも、同映画祭の中止を危惧する声が上がっていること。というのも、同映画祭は、女優たちの過激な“露出バトル”が繰り広げられるイベントとしても有名だからだ。 　例えば、11年には、当時無名女優だったオ・インヘがノーブラで限界ギリギリのドレス姿を披露。これが大きな話題となり、一気に知名度が上昇した彼女は、映画の主演を務めるまでになった。また、その翌年には、ペ・ソウンが背中のパックリ開いたドレスで登場、“第2のオ・インヘ”として注目の的に。いずれも同映画祭での過激な露出をきっかけに、女優としての人気を獲得したわけだ。近年、露出バトルがセーブ気味であるため、「今年こそ」と期待している男性たちも少なくない。 　政治的介入に対する批判からエロ目的までを含めて、当分、話題が尽きそうにない釜山国際映画祭。果たしてどんな決着がつくのか、注視していきたい。 （文＝S-KOREA<http://s-korea.jp>）

同クラブの「Touch Me Party」プロモーションビデオ。過激すぎる……

　クラブ営業の規制を緩和した改正風営法が6月に施行となる日本では、クラブカルチャーの一層の醸成に期待が高まっている。そんな中、今後の日本のクラブシーンにぜひとも取り入れてもらいたいアツいイベントが、アジアで流行している。 　今月、台湾中部の都市、台中市の有名クラブ「RAVE」がFacebookで告知し、大きな話題となった「Touch Me Party」がそれだ。 　Facebook上の説明によると、このイベントは、その名の通り、見知らぬ他人同士が互いの体に触れ合ったり、キスをしたりするという大胆なものだ。かといって、ハプニングバーのような乱交的なものではない。単純かつ厳格なルールの下、秩序をもって催行されているイベントのようだ。 　また、パーティーの参加者にはそれぞれ、手の形をした青と赤のシールと、キスマークのシールが手渡される。このうち、手の形のシールは、自分の体のうち触られてもいい箇所に貼る。青のシールは男性に、赤のシールは女性におさわりを許可するものだ。一方、キスマークのシールを貼ると、その場所には男女の区別なくキスしてもいいというメッセージとなる。 　例えば、男性参加者の場合、青いシールを貼っている女性を見つけたら、そこがお尻であろうが胸であろうが、タッチしてOKなのだ。さらに、キスマークシールを貼っている女性を見つければ、その場所にキスしてOKなのである。 　なんとも楽しそうなこのパーティーの入場料だが、男性が500新台湾ドル（約1,700円、深夜12時以降の入場は100ドル増し）、女性が100新台湾ドル（約340円、同200ドル増し）と格安。さらに、ミニスカート着用の女性は100ドル引きというから、露出度の高い女子がわんさか押し寄せることが期待できる。

台中市のクラブ「RAVE」が公開している「Touch Me Party」の様子。確かに、思わず航空券を予約してしまいそうだ

　このイベントの告知には、数日で2.5万の「いいね！」と2,600件のコメントが寄せられた。コメントの中には「天国は台中にあった！」「台湾行きの航空券を今すぐ予約する!」という台湾内外の男性の荒い鼻息が聞こえてくるものの、一方「どうせ女は売春婦だろう」「男性にばかり得なイベントだ」「世界に恥を晒すな」という批判的な声もあり、論争が巻き起こった。結果、今回のイベントは中止に追い込まれたようだ……。 　ただ、タイムラインを見ると、同様のイベントは昨年からすでに複数回開催されているようだ。Facebook上では、過去のイベントを収めたプロモーションビデオも公開されていたが、男性が女性の胸の谷間にキスしたり、女性が男性の股間にキスしたりと、かなりけしからん行為が展開されているのだ。 　また、グーグルで検索したところ、韓国やシンガポール、米ロサンゼルスでも複数の「Touch Me Party」が開催されていることが判明。YouTube上でも、世界で行われている過激なパーティーの動画が散見された。 　一方、日本でこのイベントが開催されたという情報は得ることができなかった。世界のトレンドに置いて行かれてしまうことのないよう、一刻も早く「Touch Me Party」が日本に上陸することを要求する！ （文＝牧野源）

『秘密結社　チャイニーズ・フリーメーソン』（宝島社）

「フリーメーソン」の名前を知らない人はほとんどいないだろう。世界中に600万人のメンバーを抱える秘密結社であり、GHQのマッカーサーや日本に開国を迫ったペリーもメンバーであったといわれている。世界中にあらゆる陰謀をめぐらし、裏から社会を牛耳ってきたと、まことしやかに語られている組織だ。 　だが、世界を操る秘密結社はフリーメーソンだけではない。メンバー数にして、メーソンの9倍以上、別名「チャイニーズ・フリーメーソン」と呼ばれる「洪門」という組織が存在するのをご存じだろうか？　この組織のメンバーであり「國際洪門日本國総会会長」を務める鈴木勝夫の著書『秘密結社　チャイニーズ・フリーメーソン』（宝島社）に従って、この秘密結社の謎を解き明かそう。 　洪門の歴史は400年前にさかのぼる。17世紀に明から清へと国が変わる頃、清に反旗を翻し、明の復興を目指す＝「反清復明」の合言葉のもと、洪門は結成された。これだけならば、歴史の中に現れた革命組織のひとつにすぎない。しかし、彼らの活動は清の時代から中華民国、そして中華人民共和国になった現代まで続き、華僑の世界進出に伴ってアジア、ヨーロッパ、アメリカ大陸など世界中に5600万人ものメンバーを擁する巨大組織に拡大しているのだ。 　辛亥革命を起こし、中華民国建国の父である孫文、80年代に改革開放路線を推し進めた鄧小平といった政治家、さらにはジャッキー・チェンやブルース・リーというアクションスターまでもがメンバーだったと目されている洪門。その影響力は、フリーメーソンに勝るとも劣らないもの。では、その実例を見てみよう。 　2011年、アメリカで、国債のデフォルト（債務不履行）騒動が巻き起こった。毎年、債務上限引き上げは議論されており、野党は政権批判の道具として形だけの反対票を投じる。しかし、当時は下院において野党・共和党が多数を占めており、強固に引き上げ反対を主張した。実は、そのバックにはロックフェラーとロスチャイルドが控えており、このデフォルトを機に、世界経済を一からつくり直そうという勢力が暗躍していた。 　そして、デフォルトが現実化すれば、最もダメージを受けるのが1兆ドルを超えるアメリカ国債を保有する中国。この資産喪失を食い止めるために、洪門は行動を開始する。その組織力を総動員し、対立していたロックフェラー、ロスチャイルドの双方と話をつけることに成功。見事デフォルトを回避し、中国のみならず世界経済を混乱から救ったのだ。この事件は報道もされておらず、にわかには信じがたいスケールの話だが、鈴木によれば「洪門の上層部では常識と化している」話だという……。 　もちろん、秘密結社である洪門が行ってきたのは、合法的な活動ばかりではない。かつては革命をもくろむアウトローたちの集まりだった洪門は、イギリスから輸入されたアヘンを中国国内にばらまき、民衆の反乱である太平天国の乱にも加わっている。また、辛亥革命にも、共産革命にも、天安門事件にも洪門は深い影響を与えてきた。中国の近現代史は、洪門抜きには語ることができないのだ。 　いまだ、中国ではその存在を認められていない洪門。しかし、日本の洪門組織は社団法人資格を取得し、「開かれた洪門」として、その活動を表舞台に移しつつある。日本では、世界中に広がるネットワークを生かし、東南アジアからの看護師来日支援や、公営ギャンブルシステムの輸出などのビジネスを手掛けるメンバーも数多い。中国本土でもまた、世界的なその影響力が重視され、徐々にその姿を現してきつつある。 　10兆ドルのGDPを誇り、世界第2位の経済大国になった中国の影響力は強まるばかり。政治、経済などの「表」の世界だけでなく、秘密結社が跳梁跋扈する「裏」の世界でも、中国の脅威は拡大していく――。 （文＝萩原雄太[かもめマシーン]）

イメージ画像（Thinkstockより）

　主に蚊の媒介により感染するジカ熱。現在、ブラジルなどで拡大しているウイルスだが、韓国で初の感染者が出た。韓国の専門家らは「感染は広がらない」と口をそろえているが、MERS（中東呼吸器症候群）拡散という“前科”があるだけに、国民からは不安の声が上がっている 　そもそも「ジカウイルス感染症」とは、ヤブカ属の蚊によって媒介されるジカウイルスによる感染症のこと。日本の国立感染症研究所によると「症状はデング熱に類似するが、それより軽い」というが、「過去の流行では詳細な症状の解析が少ない」とも付け加えられており、未知な部分が多いようだ。また、「ブラジルでは妊婦がジカウイルスに感染することで胎児も感染し、小頭症児が多発している」とも。実際にブラジル保健省は先週、745人の新生児がジカウイルスに感染しており、昨年10月から157人の死亡が報告されたと明らかにしている。警戒する必要がまったくない感染症とは、決していえないだろう。 　そんなジカウイルスの感染者が初めて確認されたことで、韓国でも専門家らのコメントに注目が集まっている。例えば、韓国国内における拡散の可能性については、ほとんどが以下のような回答だ。 「海外患者の流入可能性は高い。重症ではない患者が全体の80％で、潜伏期間（感染から症状が現れるまでの期間は2～14日）に入国する場合、検疫で防げない可能性が高い。 しかし、拡散や土着化の可能性は低い。デング熱の場合も、毎年200件余りが報告されるにもかかわらず、国内に土着化することはなかった。国内の媒介となる蚊を監視した結果、ヤブカ属からジカウイルスは検出されなかった」（疾病管理本部免疫病センター長） 　拡散しないと口をそろえる専門家らの分析に対して、ネットを中心に「信じられない」という声が多数上がっている。SNSでも「潜伏期間は2年」「キスで感染する」などとのデマが飛び交う状態だ。彼らが不信感を抱いているのは、昨年MERSの拡大を経験したからだ。 　ネット民たちは「国内の蚊の感染力は弱いって、昨年のMERSのときもまったく同じことを言っていたよな」「昨年も似たようなコメントを聞いた。結果は知っているよな？」「感染力が弱いとか言わなくていいから、対応策を出せ。どうせ拡大してから対応しようと考えているんだろう」などなど、不満を述べている。 　実際にMERSが拡散した当時、韓国政府や一部の専門家らはMERSの危険性をまともに予測・対応できず、秘密主義を貫いて、むしろ拡散を促すという最悪の結果をもたらした。しかも、MERSとジカウイルスには、「ワクチンや治療法が確立されていない未知の感染症」という共通点があることも見逃せない。 　いずれにせよ、初の感染者が出たことで、当分はジカウイルスにおびえる日々を送りそうな韓国。主な媒介となる蚊の活動期がまだ訪れていないことだけが、不幸中の幸いか。