「味噌ノルマ」に苦しむ北朝鮮兵が各地で大豆略奪!「指揮官が部下をけしかけ、夜な夜な……」

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 今年の北朝鮮の農産物の作況はおおむね良好だとみられているが、依然として北朝鮮軍兵士が各地の協同農場、個人耕作地を襲撃する事件が多発していると、米政府系のラジオ・フリー・アジア(RFA)が報じた。  兵士たちの狙いは「大豆」。味噌作りに欠かせない大豆が、今年は不作だったことが背景にある。    北朝鮮当局は、兵士の食生活改善のため、各軍部隊に大豆栽培のノルマを課している。2000年代初め頃までのノルマは兵士1人当たり年間10キロだったが、06年からは30キロに上げられ、金正恩政権が始まった12年からは70キロに増やされた。  わずか10年でノルマが7倍に増やされたが、ある程度の畑を保有する軍部隊にとっては決して達成できないノルマではない。  慈江道(チャガンド)の内部情報筋によると、国境警備隊の中隊に割り当てられた畑は3ヘクタール。この中隊では1ヘクタールに野菜を、2ヘクタールに大豆を植えているが、6~10トンの収穫が見込める。  1中隊は通常67人編成。不作であっても、1人当たりの収穫量は約90キロになるため、ノルマ達成は特に難しいものではない。ところが、今年は全国的に豆の実りが極端に悪く、生産量が大幅に減少。保有する畑が少ない部隊は、困り果てている。  両江道(リャンガンド)の情報筋によると、恵山(ヘサン)の10軍団警備中隊に与えられた畑はわずか1ヘクタール。そこに大豆を植えたのだが、通常の不作時の3トンよりさらに少ない1.6トンしか収穫できなかった。  ノルマが達成できなかったとなると、指揮官は処罰されかねない。そこで指揮官が部下の兵士をけしかけて、夜な夜な協同農場や個人耕作地を襲撃させて大豆を略奪しているのだ。  農場では警戒を強めているが、武器を持った盗賊団と化した兵士相手では分が悪く、軍部隊近辺の農場や個人耕作地では甚大な被害が発生している。  収穫期の兵士による襲撃は、以前より相次いでいる。当局も特に対策を取らないため、人民の間では軍に対する反発が、ますます強まっている。 (デイリーNKより<http://dailynk.jp/>)

“爆買い中国人”が大儲け! 中国経済に大ダメージを与える通販サイト「淘宝」の猛威

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「淘宝」より
こんにちは。中国人漫画家の孫向文です。  中国政府は、2015年度の国内GDP(国内総生産)成長率は6.9%で、依然高い数値を保っていると発表していますが、この数値が捏造だということは、中国国民ですら気づいています。すでに、あちらこちらから馬脚が現れているためです。  まず、中国共産党員に対し、不倫、ゴルフ接待、大規模な宴会などを禁止する条例が施行されました。これはおそらく、国内経済の失速により政府の収益が減少したためでしょうが、「ぜいたく禁止令」が施行されたことにより、これまで共産党員が交際費として使用してきた多額の税金が支払われなくなるため、経済低迷がますます加速する悪循環に陥っています。高級車も売れないし、豪華な宴会もなくなり、不倫禁止によって共産党員が愛人に貢ぐ高級品も売れなくなりました。一般庶民とは比べ物にならないぐらいお金を落としていた共産党員の消費が冷え込むと、その分、中国経済のお金が回らなくなります。  また、広東省の東莞市は80年代から「経済特区」として世界各国の企業を誘致していたのですが、フィンランドのモバイルメーカー「NOKIA」の工場が閉鎖するなど、2014年ごろから企業の倒産や稼動停止が相次いでいます。東莞市側はその事実を否定していますが、調査によると14年度の企業倒産件数は428件に上るといわれています。  特に衰退が激しいのが、小売業です。15年3月にはマレーシア資本の「百盛」、8月にはイギリス資本の「M&S」と、2つのデパートが倒産。「TESCO」や「ウォルマート」など、外資系のスーパーマーケットも閉店しました。原因は経済の低下以外に、中国国民のショッピングスタイルの変化が大きく関係しています。現在、中国では「淘宝」(タオバオ)など、インターネットの通販サイトが隆盛しており、それが中国経済に大きなダメージを与えているのです。この「淘宝」というのは、日本でいえば、「楽天」のようなものです。  中国製品の評判は国内でも地に落ちているため、国民は高品質な外国製品を求めているのですが、その折に利用されるのが「淘宝」のような通販サイトです。日本でも爆買いが話題となっていますが、このサイトの場合、ごく一般の中国人が日本などで購入した商品を販売することができるのが特徴です。昨今の爆買いの売り上げの大半は、一般人によるネットでの転売目的といっても過言ではありません。  例えば、中国に住む僕の友人が最近、「淘宝」でiMacを購入したのですが、それは「あいうえお」などの文字がキーボードに付いている日本版でした。「日本語のキーボートは、1日使ったら慣れるよ!」というのが、転売商品の説明上での定番のうたい文句になっています。  なぜ、中国仕様ではなくて、あえて日本語仕様のiMacを購入するのでしょうか? それは価格です。通販サイトで国内のMF886型のiMacの値段を見てみると、8,600元(約16万4,000円)程度ですが、転売された日本製は5,640元(約10万8,000円)程度。日本円にして、6万円近い価格差が発生するのです。国内では自国製品保護のために、外国製品に対し高い関税がかけられているため、外国からの転売商品のほうが安くなるのです。  こうした転売が隆盛すると、安くて質のいい外国製の商品が購入できてしまうため、ますます低品質な中国製品の売り上げが伸び悩みます。中国のネット掲示板に投稿された「通販サイトが中国経済を殺す」という書き込みは、的を射ているでしょう。ただ、それに対して、中国人が危機感を抱いているかというと、そんなことはありません。 「中国製の低品質な商品よりも、海外の商品のほうがずっと信用できる。転売屋の海外商品を購入するのは賢い」 「あれも欲しい、これも欲しい。全部中国に持ち帰れないから、いっそ日本に住みたい」(日本に観光旅行中の庶民) 「日本人と組んで転売会社を設立したい」  低迷する中国経済。そんな中、「転売屋」だけがいい思いをしているようです。
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●そん・こうぶん 中華人民共和国浙江省杭州市出身の31歳。中国の表現規制に反発するために執筆活動を続けるプロ漫画家。著書に、『中国のヤバい正体』『中国のもっとヤバい正体』(大洋図書)、『中国人による反中共論』(青林堂)がある。 <https://twitter.com/sun_koubun>

スマホ時代で効果絶大!? 過激化する中国の私刑……ストーカーおっさんが路上で「晒し刑」に

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ストーカー行為をして、晒し刑にされた中年男
 日本ではストーカー被害に遭った場合、すぐに警察へ行き、場合によっては被害届を出すことが通常の対応だろう。しかし、お隣中国では、ストーカー行為に対して驚くような報復行為に出ることもあるようだ。 「新浪新聞」(10月24日付)によると、浙江省余姚市内の路上で50代の中年男が柱にくくりつけられている衝撃写真がネット上にアップされ、拡散されていると報じた。実はこの男、女子中学生にストーカー行為を働き、少女の家族らによって捕らえられたのだ。その後、見せしめのためか、公衆の面前でこのような姿にされたのだ。  地元警察によると、この男は、登下校の時刻になると通学路で少女を待ち伏せし、ずっと後をつけていたという。少女にいたずら目的で近づこうとしていたこの男の存在に気がついた少女の家族は、尾行を開始。少女が登下校する際、遠くから見守りながら監視していた。  そこにまんまと現れた男は少女の家族によって捕らえられ、殴る蹴るの暴行を受けた挙げ句、路上の柱にくくりつけられた。その後、駆けつけた警察に身柄を引き渡されたという。警察は今回の少女の家族による一連の行為に理解を示しつつ、「犯罪行為をしている人間に気がついたら私的に制裁するのではなく、まずは警察に通報してほしい」と語ったという。  警察が信用されず、私的制裁がまだまだ一定の支持を得ている中国。少女の家族による行動について、中国版Twitter「微博」では、称賛する声が多く寄せられた。 「性犯罪者に法律なんて関係ない! いっそ殺してしまってもよかった」 「殴ったりするだけでは足りない! 今後、ストーカーできないように、男の両腕両足を切断するべきだ」 「もしこの少女が被害に遭っていたら、警察は責任が取れるのか? どうせ相談しても動いてくれないのだから、自分たちでやるしかない」  長沙市に住む日本人商社マンは、次のように話す。
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こちらは近隣住民によって捕らえられた自転車泥棒(資料画像)
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女性も例外ではない。中には、半裸にされてしまう者も(資料画像)
「中国では万引き犯や窃盗犯、性犯罪者が街中で晒し刑になっていることがよくあります。都市部でも、“泥棒”という紙を首から下げた犯罪者が、電柱にくくりつけられているのをたまに見かけます。最近はスマホの普及で、通行人が撮影していくので、以前より拡散しやすく、効果絶大です。先月も、私の住んでいる集合団地で連続空き巣犯が捕まったんですが、住人が壁に縛って晒し者にしていました。しかも、ズボンを脱がせてチン○を出した状態でね(笑)。これ以上の辱めはないでしょう」  古代中国より続く“晒し刑”は、スマホ時代により、効果が再確認されたということか。ネットで顔写真を中国全土に拡散されてしまうとは、ストーカー行為の代償としてはあまりに大きかったといえそうだ。 (取材・文=青山大樹)

韓国文化の闇……犬市場と魚市場の違いってなんだ?「モラン市場」

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開催日には市が立つ、広い駐車場。左側が常設の犬肉、犬料理屋。
(前号、ミアリから続く)  ソウル3日目の朝、窓のないゲストハウスの二段ベッドの上段で目が覚めた(いきさつはvol.02 永登浦参照)。  真っ暗な中、手探りでハシゴを降りると足が痛い。筋肉もそうだが、右の足裏に水ぶくれができていて、そこが一番痛い。本日がソウル取材最終日なので、なんとかあと1日持ってくれればいいのだが……。  昼近くに宿を出て向かったのは、韓国名物の市場である。といっても、ファッションの発信基地・東大門市場でも、メガネと激安革ジャンの南大門市場でもなく、地下鉄「牡丹(モラン)」駅近くにあるモラン市場である。その市場で売られているもの、それは「犬」だ。  犬市場といっても、ペットショップではない。ご存このように朝鮮半島には犬食文化があり、「ポシンタン(補身湯)」と呼ばれる鍋料理が有名だが、その具となる食肉用の「犬」が売られているのだ。本来、市が立つのは毎月4日と9日だが、常設の犬屋さんもあるというので行ってみることにした。  牡丹駅でピョ氏と落ち合い、地上に出ると、その途端、麦焦がしのような甘く香ばしい匂いが漂ってきた。 「香辛料の匂いですね。犬肉の臭いを消すために使うんです」  犬肉の臭いとは、羊みたいな獣臭ということか? ピョ氏が言うように、駅から市場までの路地に並ぶ店では香辛料を売っているのだが、束ねたムカデのような虫も売っているのが気になった。
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店の前にある檻は、単なる犬小屋ではない。そして、右の冷蔵ケースの中にある肉は……。
 車がポツポツ停まっている大きな駐車場があり、開催日にはそこにテントが張られて市場になるらしい。その隣には常設の店があり、店前の檻の中には柴犬のような茶色い毛並みの犬が数頭入れられている。近くを通ると吠える犬もいて、それは近い将来、自分の身に起こることを知って助けを乞うているかのように聞こえた。カメラを向けたら店のオヤジに大声で怒鳴られたが、それは、韓国文化の闇の部分と認識しているからに違いない。 「ソウル五輪の頃から世界的に非難されるのを恐れて、隠れて食べるようになったんですけど、最近また食べる人が増えています。ボクも食べたことあります。でも、好んでは食べないです。チワワ飼ってますから(笑)」  ピョ氏が言うとおり、食うか食わないかは自分が決めればいい。日本のクジラやイルカと同じで、風土も文化も違うんだから、欧米諸国が文句を言う筋合いなんて、まるでないのだ。
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ヤギやウサギはわかるが、このネコも食用らしい。
 犬以外にも白ヤギに黒ヤギ、ウサギにネコも檻に入れられているが、シーズーのような小型犬がリードにつながれていて、そっちはペットとして飼われているようだが、そのへんの線引きはどうしているのだろうか。  かと思えば、すでに丸焼きにされ冷蔵のショーケースに入れられているおぞましい姿の犬もいて、そんな光景を目にした後で食堂に入っても、肝心のポシンタンは全然おいしく感じなかった。  魚屋で魚を買い、自宅で調理して食べるのと何も変わらないはずなのに、なぜ? せめて、最後の1日を乗り切る精力になることだけを祈って口に運んだが、それが、最後の取材に役に立つとは、そのときは知る由もなかった。  続く……。
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ポシンタン。犬肉は精力がつくと言われている。食感は固めで脂身は少ない。香辛料とコチュジャンのおかげで臭みはないが、あまりおいしいとも思わない。最後のおじやが一番うまかった。
(写真・文=松本雷太)

医師ですら識別困難で被害者続出! 北朝鮮の市場で横行する「ニセ国連薬」とは?

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イメージ画像(「Thinkstock」より)
 北朝鮮で、国際社会やNGOが援助した医薬品が軍や市場に横流しされている実態は、以前から指摘されている。援助団体も監視しているが、こうした不正を根絶するのは困難だ。それもそのはず、最高指導層が横流しに絡んでいる可能性が高いからだ。  北朝鮮に支援される医薬品の中には韓国製も多いが、公には明かされておらず、一般的には「国連薬」とひとくくりに呼ばれて市場に出回っている。さらに、横流しだけでなく、パッケージにそっくりの「ニセ国連薬」まで出回っていると、米政府系のラジオ・フリー・アジア(RFA)が報じた。  無償医療制度が崩壊した北朝鮮では、患者が実費で医薬品を購入しなければならないが、この「ニセ医薬品」をつかまされる被害者が続出。「ニセ物が多すぎて、一時は脚光を浴びていた『国連薬』も信じられない状態だ」と、RFAの咸鏡北道の情報筋は語る。  ニセ国連薬は、薬の形はもちろん、パッケージ、容器、説明書まで本物そっくりに作られていて、本物に混ざって市場で売られている。患者はもちろん、医師ですら識別は困難で、飲んでみて初めて真贋が判明するという、恐ろしいシロモノだ。  こうした中、中朝の密輸品目で「医薬品」の割合が急激に高まっている。ニセ薬があまりにも横行するため、経済的に余裕のある住民は北朝鮮国内で販売される薬を買わず、多少費用がかかっても中国から取り寄せるからだ。  韓国製の医薬品も密輸されている。税関を通過させるため、アッと驚く奇抜な手口が使われているとのことだが、情報筋はその具体的な情報は明らかにしていない。  ニセ国連薬が横行する裏には「権力者の存在が見え隠れする」と語るのは、平安北道の情報筋だ。 「ニセ国連薬の形状やパッケージの精巧さを見ると、個人ができるレベルのものではない。おそらく権力者の庇護を受けた誰かが作っているとしか思えない」  もはや、信じられるのは密輸品だけなのか――。 (デイリーNKより<http://dailynk.jp/>)

リアルすぎるCG女子高生に韓国ネット民も驚嘆! その陰で思い出される“人気歌手”の悲しい顛末

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saya(左)とアダム(右)
 日本の“Saya”という美少女が韓国で話題になっている。学生服姿の可憐な美少女だけに、注目が集まってもなんら不思議ではないのだが、実はその美少女、実在の人物ではなく、“CGキャラクター”だったのだ。  どう見ても実写にしか見えないSayaを作り出したのは、日本のCGアーティスト夫婦・石川晃之氏と友香氏。日本と同じく、韓国のネットユーザーたちも「CG技術もここまできたのか」と感嘆しており、「仮想と現実を区別できない人が急増しそう」「もうちょっと待てば、オレにも彼女ができるな」「実在する整怪(整形怪物)より人間的」などと興奮気味だ。  一方、韓国にも一時爆発的な人気を集めた有名なCGキャラクターがいる。1998年に誕生した、男性サイバー歌手“アダム”だ。  年齢20歳、身長178cm、体重68kgという設定のアダムは、98年2月にバラード曲「世の中にない愛」でデビュー。その後も有名作詞家・作曲家が作った曲を歌い、アルバムの売り上げは20万枚を記録している。各種CMなどにも登場し、5億ウォン(約5,000万円)を稼いだという。同年3月には、超名門国立大学KAIST(韓国科学技術院)が“名誉学生”としてアダムを入学させようとしたが、「受験や入学選考をしていない」と学生たちの反対に遭うという珍事も起こった。それほど人気を博した“時の人”だったのだ。  しかし、注目が高まるにつれ「動きが不自然」との指摘が相次ぎ、アップグレート作業のために活動を休止することも。「コンピューターウイルスで死亡した」「兵役に就いた」などのデマの中で、その存在は徐々に忘れ去られていった。実際のところは、60分のテレビ番組を制作していたのだが、口を動かす数分間のCGだけで数千万円の費用が必要で、さらにその期間も長期にわたることから、プロジェクト自体が頓挫してしまったという。  大手新聞・東亜日報は、2001年5月の「サイバーキャラクター行方不明…死亡…」という記事の中で、「(デビューから)3年がたった現在、23歳になったであろうアダムの活動のニュースは、伝えられていない。アダムの登場以降、続々と誕生した“リュシア”“サイダ”らサイバー芸能人たちも同じような運命だ」とし、「彼らが消え去った理由は一言で、人気とお金が釣り合わなかったからだ」と結論付けている。コストパフォーマンスが悪すぎて、キャラクターそのものが見捨てられるという、なんとも悲しい結末だ。  日本のCGアーティスト夫婦が生み出したSayaは、自主制作ムービーのためのCGキャラクターで、将来的には画面上で動かすために作っているという。アダムのような悲劇が、彼女に訪れないことを願うばかりだ。

おっぱい、おっぱい、またおっぱい! 中国「おっぱいモデルコンテスト」が低俗すぎ!?

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コンテストの出場者たち。必ずしもおっぱいが大きいわけではないようだ
 中国中部にある湖北省襄陽市で10月25日、なんともお騒がせなビューティーコンテストが開催された。その名も「おっぱいモデルコンテスト決勝大会」。今回が初めての開催である。  このコンテストが女性のおっぱいの形のよさを競うのか、はたまた大きさを競うのかはよくわからないが、主催者側の発表によると「胸模(胸モデル)の概念を普及させるため、美しさと健康と自信、ならびに健康で美しいバストのある生活を表現したい」という、なんとも抽象的な言葉を並べている。  コンテストには中国各地から300人以上の応募があり、2カ月にわたる予選を勝ち抜いてきた11人が、この日の決勝大会に出場。フォーマルドレス、チャイナドレス、水着、得意芸などを披露して、優勝者が選ばれた。  見事優勝したのは、南京市出身の江青さん。今回のニュースとはまったく関係ないが、ある年齢以上の人にとっては、なんとまあ親もよくこんな名前をつけたものだと、感心してしまう(註)。
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天使の羽根の意味がよくわからないが、もっとおっぱいを強調したほうがいいような……
 さて、このニュースを見たネット民たちも、このコンテストには感心するやら、あきれるやら。 「最低! 低俗!」 「おっぱいが大きければ優勝できるのか?」 「水着を着てたら、おっぱいの形がいいかどうかなんてわからないだろ」 「この手のコンテストは、いつも整形美容外科がスポンサーにいる。結局、豊胸を勧めてるだけなんじゃない?」 「そもそも、この中国でおっぱいモデルの需要なんてあるのか?」
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優勝した江青さん。確かに、おっぱいにボリュームがありそうだが
という否定的な意見が目立つ一方で、 「うるさいこと言わなくてもいいじゃん。みんな自分が望んで参加してるんだし」 「これで誰が損をする? みんなが楽しければそれで良し」 と、好意的な目で見ているネット民も多い。 「昔は中国で美人コンテストというと、地方のお役人たちの“愛人探し”の場みたいなところもありましたが、今ではすっかり美容関連企業の広告宣伝の場になっています。新聞や雑誌の記者に、“お車代”を渡して記事にしてもらうなんて当たり前のことですから。“なんでこんな人が優勝?”なんてことがあるのも、おそらく宣伝絡みでしょう」(上海在住のフリーライター)  この手のコンテストは、娯楽の少ない地方都市で行われるひとつのエンタテインメントとして見ておくのが一番いいのかもしれない。 【※註】 毛沢東の4番目の妻。1966~76年まで続き、死者およそ数十万~数百万人を出したとされる「文化大革命」を主導したひとりで、中国では“悪女”として有名。 (文=佐久間賢三)

「儒教の教え、ここに極まれり!?」性売買を“家業”とする韓国のトンデモ家族

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 世の中にはさまざまな“家業”があるが、韓国には性売買を家業とする一家がいた。  警察の発表によると10月27日、性売買のあっせんなどの罪でソ容疑者(71)が逮捕されたのだが、本件では彼の弟や甥をはじめとする家族・親族ら11人も立件されている。  ソ容疑者らは今年5~8月、京畿道・安養市でマッサージ店を4軒経営しながら、隠密に性売買をあっせんしたとみられている。拘束されたソ容疑者を中心に、弟2人(1人は病気で死亡)、亡くなった弟の妻(58)、甥(27)、姪の婿(31)などの家族・親族が経営状況、顧客情報、女性従業員の出勤状況を共有し、2013年末から性売買のあっせんを繰り返していた。  まさに性売買が家業となっていたわけだが、今回逮捕されたソ容疑者一家だけが極めて特殊というわけではない。  例えば、14年5月に逮捕されたパク容疑者一家は、出張マッサージと偽装して性売買をあっせんし、5年4カ月の間に28億8,000万ウォン(2億8,800万円)を荒稼ぎしている。総責任者を父親のパク容疑者(52)が務め、資金管理を娘(32)が、業務指示や集金を婿(31)が担当していたという。パク容疑者一家は、高級マンションで暮らし、ベンツなどの外車を所有していた。性売買のあっせんで豪奢な生活を送っていただけに、逮捕当時は非難の的になった。  また、15年8月には、マカオで韓国人女性と中国人観光客の性売買をあっせんしたイ容疑者(34)が逮捕されている。韓国の売春婦を現地の業者の元に送り、多額のあっせん料を稼いでいた女ブローカーだ。彼女は3カ月に一度、ソウルの宿泊所で売春婦の“面接”を行っていたのだが、自分が不在の場合、母親や叔母に宿泊所の管理を任せ、さらに弟に売春婦たちの関連書類を作成させていたという。家族を性売買に巻き込む娘もとんでもないが、娘の言う通りに手伝う家族も家族だろう。    ほかにもワンルームマンションを2部屋借りて、インターネットを通じて買春したい男性を募集していた全羅北道の3人家族など、性売買が家業と化している家族は枚挙にいとまがないのだ。  韓国は儒教の影響で家族・親族の絆が強いと聞くが、その絆が性売買という犯罪行為につながっているのでは、まったく褒められたものではないだろう。“性売買大国”の汚名は、当分返上できそうにない。

牛肉が豆腐の食感に……渡航時は要注意! 毒食品はびこる中国で、料理人が「絶対に注文しない3品」とは?

 病死肉からプラスチック米まで、毒食品があふれる中国。「食の安全をどう見極めるか」は、消費者にとって命に関わる重大な関心事である。  そんな中、ニュースサイト「鳳凰網」が10月21日に掲載した「料理人が注文しない3品」という記事が話題を集めている。  この記事は、料理人であり、山東旅遊職業学院で講師を務める張亮氏が、飲食店で食事をする際に注文を控える3つの料理について、以下の通りに明かしたものだ。
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●杭椒肉柳(牛肉の唐辛子炒め)  この料理をレストランなどで注文すると、非常に牛肉が柔らかいことがある。中には、まるで豆腐のような食感のものさえある。自宅で作っても、ここまで柔らかく牛肉を炒めることはできない。実はこれ、嫩肉粉と呼ばれる食品添加物を使用しているためだ。この添加物の成分には、リン酸塩、タンパク質分解酵素、炭酸ナトリウム、重炭酸ソーダ、亜硝酸塩が含まれている。  中でも、特に危険な成分は亜硝酸塩。亜硝酸には肉の色を鮮やかにする効果と防腐作用があるが、発がんのリスクもあるとされている。重炭酸ソーダは肉に含まれるビタミン成分を破壊し、さらにリン酸塩はカルシウムや鉄分の吸収を妨げる作用がある。こうした危険な肉を判別するには、加熱処理した後の肉の色を見る。肉は通常、加熱処理をすると褐色、もしくは淡褐色となる。しかし亜硝酸塩が含まれている肉は、加熱処理をした後でもピンク系の色をしている。鮮やかで均一にピンク色をした肉は、亜硝酸塩の作用によるものだ。
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●水煮魚(魚の油煮込み)  油を大量に使用するこの料理は、コスト削減のためインチキをするレストランが少なくない。具体的には廉価な低品質油を使ったり、使用済みの油を再加熱し、そのまま料理に使っているのだ。特に再利用油は、動脈硬化や心臓病のリスクを高めるトランス脂肪酸や発がん性物質を含んでいることが多い。  高品質な油を使用していれば、その料理はさらりとしており、どんなに大量に使用していても、決して油っこさを感じることはない。また、使用されているのが高品質な油であれば、料理を水に漬けると油が洗い落とされるが、低品質な油の場合、食材から油がなかなか離れない。
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●麻辣小竜蝦(ザリガニの激辛炒め)  この料理には大量の唐辛子や山椒が使用され、砂糖や塩も味付けに多く使用される。大量の香辛料を使用することで、消費者に独特のスパイシーな味わいを提供する。しかし、このように大量の香辛料を使用することで、ザリガニが本当に安全で新鮮なものかはわかりづらくなっている。それをいいことに、品質の悪い不衛生なザリガニを使用しているレストランが少なくない。新鮮ではないザリガニの食感は中身がスカスカで締まりがなく、パサパサしている。また、殻から身が簡単に剥がせるものも、新鮮ではない。 「食品を見たら毒と思え」という格言もあるという中国だが、渡航の際にはこれらの料理に特に気をつけたい。

韓国で相次ぐ「SNS異性トラブル」 美人局が男性に2年間の奴隷生活を強要、500万円を脅し取る

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 近頃、TwitterやFacebook、オンラインゲームなどのSNSの普及に伴って、昔の恋人とヨリを戻したり、見知らぬ異性との交流を深めて不倫に走ってしまう人が増えている。その際に最も注意しなければならないのは、詐欺や美人局だろう。画面越しの交流では、相手の本心など見抜きようがないからだ。  そんな美人局に関する驚きの事件が、お隣・韓国で発生した。事件の全貌は10月25日に行われた裁判で明らかになったのだが、その手口と凶悪さをめぐり、韓国ネット民の間で大きな騒ぎが巻き起こっている。  2012年中旬、20代男性A氏はオンラインゲームで知り合った女性Bと意気投合し、リアルでも逢瀬を重ねて恋仲にまで発展した。趣味が合う女性との恋愛。A氏は、さぞ夢見心地だったことだろう。しかし、状況はすぐに急転する。  ある日、A氏が1人で残業をしていると、会社にBとその夫Cが押しかけてきた。A氏はCの手によって空き地へ連れて行かれ、「俺の妻と不倫しただろう」とすごまれ、殴る蹴るの暴行を加えられたのだ。  その後、Cは、不倫を職場と家族にバラされたくなければ、毎月カネを払うよう命じた。A氏は言われるがまま、6カ月にわたって、およそ2,000万ウォン(約200万円)近くの金を脅し取られてしまった。  事件はまだ続く。堪えかねたA氏は、夫婦から逃亡を図ろうとするも失敗、人けのない山奥に拉致された後、不倫の証拠としてBとの性行為写真を無理やり撮られて、「43歳になるまで毎月200万ウォンを渡す」という念書まで書かされてしまったのだ。さらに、逃亡防止策として、30分に一度の行動報告までが義務付けられた。  こうしてA氏は2年間、奴隷生活を強いられ、最初の2,000万ウォンを含めて総額5,000万ウォン(約500万円)を夫婦に差し出すことになった。    事件は結局、極限まで追いつめられたA氏が警察に逃げ込むことで終結。夫婦には懲役1年の刑が下された。しかし、この判決に、ネット民の多くが怒りを噴出させている。 「2年間の奴隷生活を強いておいて、1年の懲役とは寛大すぎる処罰だ。これだから、暴行監禁のような事件が後を絶たないんだ。判事はしっかりとしろ!」 「1年後に出てきたら、A氏を探して報復するに決まってる。この国は、まるで犯罪者のパラダイスだな」  あまりにも悲惨な生活を強いられたA氏には同情の声が多く集まったが、似たような問題は表面化していないだけで多くありそうだ。  一方、韓国におけるSNS絡みの異性トラブルは、美人局だけではない。配偶者以外と関係を持った場合、2年以下の懲役が科されるという「姦通罪」が2015年2月に廃止になったことから、不倫が発覚した際の“私刑”が過激化しているのだ。  実際、SNSを通して自身の夫や妻の不倫相手を実名で公開するなどの報復行為が相次ぐ一方、実名をさらされた側も名誉棄損だとして、逆に訴訟を起こす事態がたびたび起きている。さらす側もさらされる側も得をしない、泥沼の様相を呈するようになっているわけだ。人との距離を限りなく縮めたSNSだが、その分、新たな問題も続出させているようだ。