『テラスハウス』-フジテレビ

　最近、若者の新しい生活スタイルとしてちょっとしたブームになっているシェアハウス。メディアでも取り上げられる機会が増え、現在放映中のフジテレビの番組『テラスハウス』では、海辺のシェアハウスを舞台に、やけにキラキラした若者たちの共同生活が描かれている。プロサーファーにモデル志望、作家志望、東京藝大生、そして現役アイドルと、今時ありえないような“リア充”たちが一つ屋根の下で恋や友情のドラマを繰り広げるのを見ていると、「シェアハウスこそが、この暗い時代の唯一の希望なのか！」という気さえしてくる。 　ところが最近になって、そんな憧れの世界とはかけ離れた、シェアハウスの実態が明らかになりつつある。 　劣悪で危険な「脱法シェアハウス」なるものが増加し、トラブルが頻発していると、一部の新聞やテレビが報道し始めたのだ。特に、NHKの朝の情報番組『あさイチ』がこの問題を取り上げたことで世間に知られるようになり、さまざまな物議を醸し出すこととなった。 　いったい「脱法シェアハウス」とは具体的にどういうものなのか？　その内容をのぞいてみると、確かにびっくりするような物件がめじろ押しだ。 　あるニュース番組で紹介された物件では、二段ベッドの一つが一部屋となっており、間取りはわずか1.7畳。これは東京拘置所の独居房（三畳余）の約半分の広さだ。上下の部屋の仕切りはただ側面に板が張ってあるだけで、当然鼻をかむ音や寝返りの音など些細な雑音も丸聞こえだという。 　また別の報道では、1フロアを58部屋に仕切ったシェアハウスでぼや騒ぎがあったことが紹介され、一歩間違えれば大惨事を引き起こしかねないと指摘されていた。 　要するに、シェアハウスは新しい生活スタイルどころか、弱者につけ込む貧困ビジネスと化しており、しかも、なんの規制も受けず野放しに晒されてきたらしいのだ。 　そして、こうした実態が明るみに出るのと並行して、政界からは与野党問わず「脱法ハウスを取り締まれ」という声が上がり、国土交通省も既存法令の寄宿舎の基準を適用する方針を打ち出した。そういう意味では、脱法シェアハウスの危険性がようやく認識され、遅まきながら行政も規制に乗り出したわけで、一見すると、悪い流れではない感じがする。 　だが、一方ではまったく逆の見方もある。例えば、先の『あさイチ』がこの問題を取り上げた直後、番組には「貧乏人から住まいを取り上げるのか」「シェアハウスを悪者にする報道は問題の一面しか見ていない」という趣旨の批判が殺到。ネット上でも「業者や住んでる人はどうなるんだ？」「ネカフェよりましだろ。必要じゃね？」「マスゴミは貧乏人のことを何もわかってない」「利用する人が納得して住んでいるんだから、問題はない」といった、シェアハウス擁護派の意見が多数アップされた。 　確かに、脱法シェアハウスは今、ネットカフェに代わって、弱者、貧困層の避難所の役割を担っている側面がある。 　例えば、東京都では2010年7月から施行された「インターネット端末利用営業の規制に関する条例」によってネットカフェに入会する際、住所確認が求められるようになり、住居代わりにしていた利用者が行き場を失っていた。そこに脱法シェアハウスが登場したことで、ネカフェ難民が移り住むケースが増えているという。 　そもそも、住居として比べれば、ネカフェより脱法ハウスのほうがはるかにましだ。例えば、ネカフェだと一泊が2000円程度なので月に6万円くらいかかるが、脱法ハウスの家賃は月3万円前後。敷金礼金をほとんど必要とせずに入居できて、住民登録もできるから、職探しも容易になる。つまり、ネカフェ難民は脱法ハウスに移り住んだことで、相対的にではあるが、住環境が改善した部分もあるのだ。 　ところが今回、国土交通省が規制に乗り出したことで、せっかく新たな居場所を見つけたネカフェ難民たちが、再びそれを失いかねない危機に直面している。いや、住居を追われるのは、劣悪な脱法ハウス住民ばかりではない。方針通りに寄宿舎の基準が適用された場合、ごく一般的な物件も含めたシェアハウスの8割以上が不適合と判断され、1万人以上の居住者が追い出される可能性があるという。 　今年6月、シェアハウスやネットカフェを経営する運営会社が消防法違反を指摘された施設の利用者に対し説明もなく退去勧告を出し、抗議した利用者側ともめ、最終的には利用者数名が東京地裁へ退去差し止めの仮処分申請を行うという騒動があった。 　国民の住まいを守る全国連絡会の坂庭国晴代表幹事は「国が脱法ハウスの実態調査を進めれば、違反を指摘されて施設を閉鎖する業者が続出しかねない。放置しておくと、大変な社会問題になる」と懸念を語っている。 　そもそも、今回、脱法シェアハウスが問題化したのは、シェアハウス居住者の安全確保だけが目的とは思えない。 「近隣住民からの苦情も大きいでしょう。住宅地の中の一戸建てやマンションの一室に突然、シェアハウスができて多くの居住者が住むようになったことで、近隣の住民から『知らない人が出入りしていて不安』『火事や事件が起きたらどうするんだ』『資産価値が下がってしまう』という声が出て、トラブルが頻発。裁判沙汰にも発展するようになった。そんな中、国土交通省が規制に乗り出し、世論の地ならしキャンペーンとしてマスコミ報道が始まったという構図です」（全国紙社会部記者） 　そういう意味では、今回の脱法ハウス問題は「異物排除」という最近の日本社会の風潮がもたらしたともいえるだろう。 　貧困問題の専門家である阿部彩氏は『弱者の居場所がない社会』(講談社現代新書)の中で、人が社会で生きる上で最も重要なのは社会に包摂されることであり、そのためには「つながり」と「役割」と「居場所」が必要だと指摘している。 　だが、現実は逆だ。貧富の差は拡大し、職を追われた弱者は単に経済的困窮に陥るだけでなく、社会で必要とされる「役割」や人との「つながり」をすべてなくしてしまう。そしてわずかに見つけ出した「居場所」にまで、いつのまにか法規制の網がかけられていく。 　もちろん、脱法ハウスをこのまま放置していいわけではない。明らかな消防法違反や建築法違反の施設は、住人の安全に関わる大きな欠陥を抱えているのも事実だ。だが、一方的な規制で施設を閉鎖に追い込んだり、その危険性を業者や住人の自己責任に帰するのはあまりに的外れな対応と言わざるを得ない。 　早くからこの問題に関心を持っていた、ブロガーのイケダハヤト氏はこう指摘している。 「ぼくらの大部分は、住まいの確保にまつわる問題に関して、『国のせい』にするという発想が乏しすぎるのです」（脱法・違法ハウス問題に思う住まいの問題は「自己責任」ではない） 　そう。憲法で保障されている生活権のベースになっている住環境の整備は、本来、国の責任なのだ。私たちが今、行政に要求すべきなのは取り締まりでなく、シェアハウス安全整備への積極的支援ではないか。少なくとも、巨大な公共住宅の建設などよりはるかに低予算で、効率的だと思うのだが……。 （文＝和田実）