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簡単にいい写真が撮れるのだが…。
（「インスタグラム HP」より）

　人気アプリはIT犯罪者の目に留まりやすいのだろうか？　セキュリティ企業が、写真共有アプリ「Instagram」を悪用した事例を報告している。 　まず、2012年4月には、セキュリティ企業のソフォスが、InstagramのAndroid偽アプリを発見している。偽アプリは、公式マーケットである「Google Play」ではなく、一般のサイトで配布されていたようだ。 　この偽アプリは、裏でSMSを勝手に送信する仕組みになっている。海外ではSMSの通信料という形でコンテンツ利用料を支払うサービスがある。偽アプリ作成者は、このサービスを悪用して、SMSを勝手にどんどん送信させ、通信料から自分の懐にお金を入れていたというわけだ。 　また、12年12月には、トレンドマイクロ社によってInstagramとFacebookを悪用したケースが報告されている。 　手口としては、Facebook上の投稿から危険なウェブサイトへと誘導し、そこでInstagramアプリを表示させると見せかけたポップアップウィンドウを表示する。ユーザーがポップアップウィンドウをクリックすると、Facebookの偽サイトへと飛ばされる。 　この偽サイトでは、ユーザーがアルバム「Instagram Photos」を作成し、不正なリンクを拡散するように誘導される。こうして、危険なウェブサイトへのリンクが拡散していくことになる。 　13年4月にはトレンドマイクロ社が、InstagramのAndroid版偽アプリの存在を確認した。このケースでは、まずInstagramの正規インストールサイトを真似た偽サイトが作成されていた。ユーザーがこの偽サイトを正規サイトと思い込んでインストールを開始すると、不正アプリがインストールされてしまう。 　さらに5月には、Instagramを悪用したアンケート詐欺が発見された。これは、Instagram上でフォローを要求し、フォロワーに詐欺用アカウントのページにアクセスさせる。ページには、「Get Free Followers!（訳：無料でフォロワーを手に入れよう！）」という写真が投稿されているのだが、この写真をクリックすると、「Get Followers」という不正アプリの配布サイトに飛ばされる。 　さらに、この「Get Followers」という不正アプリをインストールしてもしなくても、アンケート詐欺サイトに飛ばされるようになっているという。そこでさまざまな個人情報を入力してしまうと、IT犯罪者によって2次利用されてしまうというわけだ。 　なお、この手のアンケート詐欺は、写真共有ウェブサービス「Pinterest」上でも発見されている。このように、IT犯罪者はInstagramやPinterestといった人気サービスを悪用しようと手ぐすね引いて待っているのである。 （文＝宮島理） ■おすすめ記事 矢口真里自宅不倫報道、中村昌也所属事務所によるリークが原因か？ 山岸舞彩アナへのセクハラ疑惑、『NEWS ZERO』は無視貫き通常放送 ドコモ、社内人事異動受け業界内で高まるiPhone販売観測…Tizenにも影響か auでトラブルが頻発する理由　通信障害、表示法違反…もう“ズル”はできない!? サイバーエージェント・ヒットメーカーに聞く、人気サービス生む秘訣は収益性度外視？

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（「Thinkstock」より）

　スマホのアプリをめぐる脅威が依然として広まる中、“正規”のアプリ上でも広告を介した脅威が見つかっている。 　セキュリティ企業・シマンテック社のレポートによれば、今年に入ってからワンクリック詐欺を狙った不正アプリが急増しているという。1月末から現在までに700個もの不正アプリが登場しているらしい。 　これらの不正アプリは、Androidの公式マーケットである「Google Play」に公開され、ユーザーに浸透していく。もちろん、「Google Play」はこうした不正アプリの公開を許さない方針だから、見つけ次第取り締まり、不正アプリは削除される。 　しかし、IT犯罪者も、削除されたら別のアカウントを使って不正アプリを再登録したりする。まさに「イタチごっこの様相」だと同レポートは指摘する。 　こうして公開された不正アプリの中には、数百ダウンロードを獲得するものもあるという。運悪く、不正アプリをダウンロードしてしまったユーザーは、アプリ内からワンクリック詐欺サイトへと誘導される。その結果、被害者1人当たり約10万円のお金が、IT犯罪者の手に渡ってしまうとも言われている。 　以上は明白な不正アプリであり、基本的には「Google Play」側で対処（削除）してもらえるものだ。ところが、最近は、“正規”のアプリであっても、広告から危険なサイトに飛ばされてしまうケースが見つかっている。 　セキュリティ企業・トレンドマイクロ社のレポートによれば、今月、Androidアプリ上のある広告が、危険なサイトにつながっていることが確認されたという。この広告は、非公式マーケット上のアプリだけでなく、「Google Play」上のアプリにも配信されていた。 　より多くのユーザーを危険なサイトに誘導するために、広告には「iPhone 5」や「Samsung Galaxy Note II」といったブランド名が勝手に使用されていたようだ。これらのブランド商品を格安で販売すると偽り、ユーザーが広告をクリックしたくなるように誘導していた。 　恐ろしいことに、この広告は、大手の広告ネットワークによって配信されていたという。今のところは主に中国のユーザー向けに配信されているとのことだが、既に9万個以上のアプリがターゲットとなっていた。「Androidプラットフォーム上で広告が十分に審査されないことが、フィッシング攻撃や不正プログラムの拡散といったさらなる不正行為をもたらす」と、同レポートは警鐘を鳴らしている。 　こうした事例が出てきた以上、今後は広告ネットワークも広告の審査を厳しくしていくだろう。しかし一方で、セキュリティソフトを導入したり、たとえ広告でもあやしげなものはクリックしないといった、ユーザーの自衛策も必要となる。 （文＝宮島理） ■おすすめ記事 小林よしのり、AKB総選挙は“娘みたいな”大島優子から乗り替え渡辺麻友推し？ 民主党都議、本日会見で「民主党は内紛で沈み行く船」…背景に長妻の思惑か 「排水溝から髪の毛が…！」小泉、森元首相らがビビる、最恐の首相公邸幽霊体験談!! 円安トレンド長期化、1ドル120円まで上昇予測のワケ…「悪い円安」発生の可能性も ペプシ、出来の良いCMが売上減退を招くキケン？対照的なフェラーリの販売戦略