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ほんとにたくさんの種類がありますネ。
（「相模ゴム HP」より）

大手コンビニチェーン・ローソンのバイヤーとして、さまざまなカテゴリーのメーカーと約600の商品を開発してきた渡辺広明氏が、コンビニを選ぶ視点からお得情報、裏情報までをお伝えします。 【今回のテーマ】 コンビニとコンドーム 　コンビニでコンドームを買う場合、たいてい1個～2個あれば十分こと足りるのに、店頭の品揃えは、6個入りが基本で、店によっては12個入りしかないなんて店舗もある。 　コンビニにおけるコンドーム購買客の7割は、“緊急目的”であり、お客さまの心理状態は、その後の行為に期待感を持ち、冷静さを欠いているという、かなり特殊な状態。絶対に今すぐ欲しいという状況である場合が多く、余分な入数で、「もったいないなあ」と思いつつも、お客さまは買ってしまうのである。そうした心理をうまく利用して、入数を調整して単価をアップしているのがコンビニにおけるコンドーム販売のポイントなのだ。 　30年ほど前までは、コンドームの基本的な購入場所は、薬局の前にある小さな自販機だった。「明るい家族計画」のキャッチコピーで全国の至る所にあったこれらの自販機は、90年代中盤から緊急時はコンビニ、日常使用分はドラッグストアと購買場所を変え、現在では自販機は全国に1000台ほどしかないと言われているようだ。 　また20年ほど前は、コンドームを買うのが恥ずかしいという人が今よりも多かったため、コンビニでの販売スタイルも、箱をわざわざ包装紙で包んで販売していたり（余計に買いづらい気もするが……）、恥ずかしさの影響で、万引きされやすい商品ということで、ダミーの箱を売場に置いてカウンターで商品と交換する店舗があったり、極端な場合には、売場にも置かず、レジカウンターの後ろに置いて販売している店舗などもあったほどだ。 　しかしそのような販売方法は、万引きは防げるものの「買うのが恥ずかしい」という心理状態のお客さまにとっては、購買に対するハードルを上げることなり、店員に声を掛けて購買するお客さまなどほとんどいなかった。 　90年の中頃からエイズの広がりによって、性感染症に対する理解も急速に広まり、コンドームに対する意識が変わった。そのころから徐々に、通常の販売棚で販売されるようになっていった。それと同時にお客さまの層も変わっていき、男性がこっそり買うという購買から、近頃では、カップルで購買、かつ女性の方が支払うということも珍しくなくなってきている。 　ちょうど同じ時期にベネトンやミチコ・ロンドンなどファッションブランドが手がけたカジュアルなパッケージデザインをコンドームメーカーが採用したことも、購買に対する“恥ずかしさのハードル”を下げ、販売スタイルに変化をもたらした一因として考えられる。 　また、コンドーム全体売上数量は、人口減や草食男子台頭などによりマイナス傾向のようだが、0.02ミリといった薄さを追求する高付加価値商品の開発・販売により、商品単価がアップしたので、金額ベースでは横バイ。 　コンビニの売り上げにおいても、市場と連動している状況で本来であれば品揃え減も考えられるが、店舗利益が基本6割を超えるコンビニの商品の中でも群を抜いた高利益商品であるため、各チェーン5品前後の安定的な展開が維持されている。また、基本、夜使用する商品ということもあり、24時間営業のコンビニとは相性が抜群であることは付け加えておこう。 　各コンビニチェーンの売り上げが高い店舗としては、東京ディズニーランド（千葉県浦安市）やUSJ（大阪市此花区）など、カップル需要があるお泊まりデートスポットに隣接した店舗やデリバリー系風俗の盛んなホテル街店舗など。同商品に対する購買シーンが比較的想像しやすい立地の店舗が上位となっている。 　さまざまなシチュエーションで悲喜こもごもの人間模様の中で販売されるコンドームは、お客さまにとっても、応対する店員にとっても、特別な購買シーンが繰り広げられるのだ。世相や人口動態などの社会情勢によって購買行動に変化が起こる、今後も注視していくべき世相型商品なのかもしれない。 （文＝渡辺広明） ■おすすめ記事 矢口真里不倫報道に、西川史子「結構前から噂で聞いていた。もともと夫婦関係破綻」 “加害者”家族の現実　失われる日常、自殺、退職、執拗な脅迫…広く親戚にまで影響 スマホを捨てられますか？　なんとなく世間に流されている「無難な人」になっていないか!? 変われない人の共通点とは？決断力より重要な「否定力」「根拠なき自信」 ヴィトンら海外ブランド大幅値上げは横暴？円安が理由はオカシイ！百貨店も驚き

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 日本アカデミー賞が面白い謎　ハイレベルすぎるエリカ様いじめ、広末涼子のワイプ芸… 違法な長時間残業で死亡…労災認定の決め手は恋人へのメール？ 不動産屋さんのセールストークのウソ…毎月の支払い額同じなら購入がトク？ ■特にオススメ記事はこちら！ レーシック手術数が激減　ずさん手術でイメージ悪化　医学会対応も不十分 - Business Journal（3月13日）

コンタクトのCMがガンガン流れるからくりとは。
（「ジョンソン・エンド・ジョンソン HP」より）

毎日の仕事に忙殺されて雑誌を読む間もないビジネスマン必読！　2大週刊経済誌「週刊東洋経済」（東洋経済新報社）と「週刊ダイヤモンド」（ダイヤモンド社）の中から、今回は「週刊ダイヤモンド」の特集をピックアップし、最新の経済動向を紹介します。 「週刊ダイヤモンド　2013／3／16号」の特集は『目にかかるカネとリスク』だ。近視・老眼の矯正や白内障治療などは、技術の進歩が目覚ましい。ところが、視力矯正手術である「レーシック」ひとつをとってみても、各医療機関が掲げる術式の内容やデメリット、コストがわかりにくかったり、サービスの内容に怪しさが伴うこともある。そこで、目の矯正や治療にかかるカネとリスクを徹底調査した特集だ。 　白内障の治療技術や老眼矯正の技術が進歩、「レーシック」「メガネ」「コンタクトレンズ」にかかる費用やリスクの紹介、さらにメーカーや医療機関の儲けの構造、そして、失明原因のトップ5に当たる中高年が発症しやすい目の病気である「緑内障」「加齢黄斑変性」「糖尿病網膜症」などの失明リスクを回避するための方法などを紹介している。 　今回、知っておきたいのは、目にレーザーを照射して視力を矯正する「レーシック」の手術数が激減していることだ。2008年の約45万件をピークに、12年は約20万件と半減している。このために、レーシック医院は高齢者向けの白内障手術に活路を見いだしているのが現状だ。 　減少要因は大きく3つ。ひとつ目は、08年のリーマンショックによる消費マインドの低下。ふたつ目は、若い層に安値で手術をしまくって、需要を食い尽くしたためだ。00年ごろは両目で手術代100万円だったものが、今は同様の手術が10万円以下になっている。 　06年ごろから美容クリニックが参入して顧客獲得競争が激化したことも、需要低下に拍車をかけた。現在必要な2種類のレーザーを抱えている医療機関の場合、月に100件程度の手術をこなさないと採算に乗らなくなっている。このために競争力を失って撤退する医療機関も相次いでいるという。 　そして3つ目は、イメージの悪化だ。そのきっかけは09年に悪化した銀座眼科の感染症事件。手術機器をろくに殺菌処理しない、ずさんな管理体制から、レーシックを受けた患者の約1割に当たる67人が、感染性結膜炎などに集団感染した問題だ。レーシックの安全性とは別に、イメージが一気に悪化した。 　加えて前述した、美容クリニック参入による顧客獲得競争では、術後の視力を競い合うようになり、「視力2・0」という遠くばかりが見える過矯正の人が増えた。過矯正は近くが見えにくくなり、ドライアイや頭痛の原因になるのだ。術後のフォローが不十分な医療機関が患者をたらい回す「レーシック難民」も生み出した。 　さらに医学会の動きが遅い。いまだに日本には合併症発生率や失明率の正確な数字が存在しない。日本白内障屈折矯正手術学会は、ようやく国内での合併症を把握する大規模な調査を行うことを決定した段階だ。この背景には美容クリニックグループであり、国内手術数の過半を占める品川近視クリニックのビジネススタイルに眼科医界の医師たちからの批判があり、対立状態にあるためだ。 　こうしてみると、眼科医は美容クリニックが参入してきたりと、ほかの医療に比べると、どこか心もとない医療業界ではある。 ●コンタクトレンズのCMが目立つ理由 　こうした業界で利益を上げるビジネスモデルを構築できた一例が、コンタクトレンズのJ&J（ジョンソン・エンド・ジョンソン）だ。91年、米J&Jとボシュロムが「使い捨てコンタクトレンズ」を日本上陸させた。いまや、国内市場における使い捨てレンズ（1日使い捨て、2週間交換合計）の構成比は、8割を超える。使い捨てレンズのコモディティ化に伴い、販売単価は大幅に下落し、それまで高収益を上げていたメーカー純正の「ケア用品」は売れなくなった。 　J&J社は世界市場約6800億円の7割弱を占める日米で、ほぼ4～5割のシェアを占める圧倒的な存在だ。売れ筋の「1日使い捨てソフトレンズ」の場合、レンズ1枚当たりの販売単価は80～100円。そのうち原材料（プラスチック樹脂の液体）が占める割合は、わずか5％。つまり、原材料費は4～5円だ。コストの大半は、製造装置の減価償却費に消えるのだという。 　コンタクトレンズは、半導体や液晶パネルと同様に、巨額の設備投資が求められる装置産業。稼働率の引き上げと分留まりの高さこそがコスト低減効果を生むため、マーケティング投資を積極的に行う（つまり「ワンデーアキュビュー」の宣伝だ）。そのため、世界のレンズメーカーは、生産拠点を数カ所しか保有していない。J&Jでも生産拠点は税制優遇措置のあるアイルランド、米国の2カ所のみで、集中生産しているという。 　一般的にコンタクトレンズの装用年齢層は、15～59歳とされている。遠近両用レンズも登場しているが、技術レベルは発展途上段階だ。少子高齢化が加速する日本では、17年以降に装用人口が約300万人も減少するとの予測もある。各メーカーとも、ユーザー層の拡大に余念がないようだ。 （文＝松井克明／CFP） ■おすすめ記事 日本アカデミー賞が面白い謎　ハイレベルすぎるエリカ様いじめ、広末涼子のワイプ芸… 違法な長時間残業で死亡…労災認定の決め手は恋人へのメール？ 不動産屋さんのセールストークのウソ…毎月の支払い額同じなら購入がトク？ アップル、FBも…米IT大手へ相次ぎサイバー攻撃、国防総省「核抑止力で対抗」か？ 心配性の方に！「何も考えていない状態」の作り方