イメージ画像（Thinkstockより）

　広島県三原市の入浴施設でレジオネラ菌の集団感染が発生し、50代の男性が死亡したが、このニュースはお隣・韓国でも大きく報じられた。実は、日本の温泉に深い愛着を持つ韓国人は多いのだ。 　しかし、こうした報道と同時に、ショッキングな事実も明らかになった。3月31日、韓国疾病管理本部（日本の厚生労働省に相当）によると、2016年に全国の地方自治体が大衆利用施設を検査した結果、サウナや銭湯などの12.6％が、レジオネラ菌の温床となっているというのだ。 　入浴施設だけではなく、大気汚染も深刻だ。 　3月29日、英国メディアの報道によると、韓国のソウルが北京（中国）とニューデリー（インド）に並んで、大気汚染が最も深刻な都市と指摘された。16年6月にも、経済協力開発機構（OECD）は、韓国の深刻な大気汚染に警鐘を鳴らしている。OECDの調査によると、現在の大気汚染が続けば、年間2～3万人が死亡することになるとみられている。 　 　さらに、2060年には、この数字は約3.1倍にまで膨らむと予想されている。これは、非加盟国のインドや中国には劣るが、OECD加盟国の中では頭ひとつ抜けた記録だ。 　ちなみに、韓国人の死亡原因の第2位は脳卒中だが、大気汚染の原因となる微細ホコリが関係しているとの指摘もある。イギリス・エディンバラ大学の研究チームによると、PM10やPM2.5といった微細ホコリ濃度が、1立方メートル当たり10マイクログラム増加すると、脳卒中での入院や死亡率は0.3～1.1％増加するというのだ。 　そんな研究を知ってか、韓国環境部は「微細ホコリの濃度が高い日は、高齢者はなるべく外出を控えたほうがいい」と注意を呼びかけている。一方で、韓国の空気を汚染しているのは、中国から来る微細ホコリが主な原因であるため、最近の中韓関係悪化の遠因にもなっているかもしれない。 　いずれにせよ、国民の長寿と健康を望むなら、早い段階での対策が必須だろう。 （文＝S-KOREA） ●参考記事 ・「PM2.5」などの“微細ホコリ”…韓国の大気汚染が深刻化し社会問題に （http://s-korea.jp/archives/4384?zo） ・深刻度が増す中国人観光客の“韓国離れ”。それでも市民反応が冷淡すぎるワケ （http://s-korea.jp/archives/13111?zo）

スモッグで視界不良となったため、交通整理をする北京の警察官

　中国では、今年に入ってからもPM2.5が猛威を振るっている。汚染物質による視界不良で、各地の空港では飛行機の離着陸が遅れたり、高速道路が封鎖されるなど、市民生活にも大きな影響が出始めている。 　そんな中、やはり信用できるのは「日本製品」しかないということか、関連商品が売れまくっている。日本製の高性能空気清浄機が好調な売れ行きを見せ、中国人から《神薬》として絶大な支持を集めている「清肺湯・ダスモック」（小林製薬）がバカ売れしているというのだ。 「中国経済網」（1月20日付）によると、2014年9月に発売されたこの「清肺湯」は、中国人観光客から人気を集めているという。同薬は「喫煙や排気ガスなどによる気管支の汚れをキレイにしながら、しつこいせき・気管支炎を改善する漢方薬」として販売されており、大気汚染に苦しむ中国人の間で、その評判が口コミで広がっていったのだという。小林製薬は中国人観光客への好調な売れ行きから、2017年には前年比3割増の110万箱を生産する予定だ。 　新たな神薬として注目を集める清肺湯の人気は本当なのか？　渋谷のドラッグストアで爆買いをする中国人観光客に話を聞いてみた。

神薬として中国人にあがめられる小林製薬の清肺湯

「『清肺湯』？　ちょうど買おうとしてたんだよ、そしたら、売り切れだってよ。別の中国人が何十箱も買っていったそうだ。親戚や職場の同僚からも頼まれてるから、最低10箱は欲しい。仕方ないので、同じくせきとたんに聞くツムラの『麦門冬湯』を買おうと思ってるよ。午後もドラッグストア回らないと……。中国人観光客の来ないドラッグストアはどこか、教えてくれないか？」（遼寧省から来た50代の男性） 　人気は本当のようだ。しかし、一方で、漢方発祥の地でありながら、日本製の漢方医薬品が中国人に売れている状況に、専門家たちは黙っていない。 　中国第十人民医院中医科主任医師の顔乾麟氏は、中国メディアの取材に対し「漢方薬は治療薬ではなく、あくまで体の抵抗力増強を目的にしていることを理解するべきだ。大気汚染による影響が体に症状として出ている場合は、病院に行くべき。それに清肺湯の成分を調べると、黄色いせきが出る人には効果があるが、普通のせきやたんが出るすべての人に効く万能薬ではない」と、日本製を神薬として妄信する中国人にくぎを刺した。 　中国では近年、大気汚染の影響で、気管支炎のほか、生活習慣病患者の数も急増している。高齢者が2億人を超えるという社会情勢から、医療市場も急速に拡大。日本の製薬会社は次々と中国に工場を建設し、進出している。中国は、すでに医療バブルの時代へと突入しつつあるのだ。 （文＝青山大樹）

スモッグで視界不良となったため、交通整理をする北京の警察官

　中国では、今年に入ってからもPM2.5が猛威を振るっている。汚染物質による視界不良で、各地の空港では飛行機の離着陸が遅れたり、高速道路が封鎖されるなど、市民生活にも大きな影響が出始めている。 　そんな中、やはり信用できるのは「日本製品」しかないということか、関連商品が売れまくっている。日本製の高性能空気清浄機が好調な売れ行きを見せ、中国人から《神薬》として絶大な支持を集めている「清肺湯・ダスモック」（小林製薬）がバカ売れしているというのだ。 「中国経済網」（1月20日付）によると、2014年9月に発売されたこの「清肺湯」は、中国人観光客から人気を集めているという。同薬は「喫煙や排気ガスなどによる気管支の汚れをキレイにしながら、しつこいせき・気管支炎を改善する漢方薬」として販売されており、大気汚染に苦しむ中国人の間で、その評判が口コミで広がっていったのだという。小林製薬は中国人観光客への好調な売れ行きから、2017年には前年比3割増の110万箱を生産する予定だ。 　新たな神薬として注目を集める清肺湯の人気は本当なのか？　渋谷のドラッグストアで爆買いをする中国人観光客に話を聞いてみた。

神薬として中国人にあがめられる小林製薬の清肺湯

「『清肺湯』？　ちょうど買おうとしてたんだよ、そしたら、売り切れだってよ。別の中国人が何十箱も買っていったそうだ。親戚や職場の同僚からも頼まれてるから、最低10箱は欲しい。仕方ないので、同じくせきとたんに聞くツムラの『麦門冬湯』を買おうと思ってるよ。午後もドラッグストア回らないと……。中国人観光客の来ないドラッグストアはどこか、教えてくれないか？」（遼寧省から来た50代の男性） 　人気は本当のようだ。しかし、一方で、漢方発祥の地でありながら、日本製の漢方医薬品が中国人に売れている状況に、専門家たちは黙っていない。 　中国第十人民医院中医科主任医師の顔乾麟氏は、中国メディアの取材に対し「漢方薬は治療薬ではなく、あくまで体の抵抗力増強を目的にしていることを理解するべきだ。大気汚染による影響が体に症状として出ている場合は、病院に行くべき。それに清肺湯の成分を調べると、黄色いせきが出る人には効果があるが、普通のせきやたんが出るすべての人に効く万能薬ではない」と、日本製を神薬として妄信する中国人にくぎを刺した。 　中国では近年、大気汚染の影響で、気管支炎のほか、生活習慣病患者の数も急増している。高齢者が2億人を超えるという社会情勢から、医療市場も急速に拡大。日本の製薬会社は次々と中国に工場を建設し、進出している。中国は、すでに医療バブルの時代へと突入しつつあるのだ。 （文＝青山大樹）

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 『サキ』『最高の離婚』、NHKまで…なぜテレビに男性の裸があふれるのか？ “ギャングスター”麻生太郎の最大タブー！　詐欺罪で起訴の会社社長から献金受領 キンコン西野と鈴木おさむのツイッター騒動、PRのためのヤラセ疑惑続出？ ■特にオススメ記事はこちら！ PM2.5の脅威を中国滞在商社マンが告白！肺炎で絶対安静、当局は報道規制… - Business Journal（3月5日）

中国・上海（「Thinkstock」より）

　中国からやってくる微小粒子物質「PM2.5」は、直接的な健康被害の恐れがあるだけに、まさに「今そこにある危機」だ。本格的黄砂シーズン到来で、日本でも観測体制を強化する自治体が増えてきた。そんな中、中国駐在商社マンの間には、すでにPM2.5の健康被害と疑われる症状の人も出てきた。 　毎年春先の黄砂現象は、タクラマカン砂漠やゴビ砂漠など、中国西部や北部で舞い上がった砂が強い偏西風に乗って日本に到達するものだ。洗濯物や車が汚れる程度ならかわいいものだが、今年はPM2.5の問題で、まったく違った様相だ。黄砂は中国沿岸の工業地帯を通過する際に、気管支炎やぜんそくの原因となる煤煙をも吸着してしまう。今や、黄色い砂ではなく真っ黒な砂であることが判明した。 　黄砂には、1980年以前の大気圏内核実験で残されたセシウムも含まれていると指摘する専門家もいる。カナダの遺伝子学者のチームによると、人間の精子の遺伝子構造の変化を発見したとの報告もある。それが本当だとすると、福島原発事故の放射能汚染と同じくらい、恐ろしいではないか。 ●大気汚染が原因で肺炎？ 1週間絶対安静の診断 　これだけ日本で連日報道されているPM2.5だが、現地中国ではどのような状況なのか？ 　日本のテレビニュースでは、現地の中国人もマスクをしている様子が映し出されているが、神奈川県の専門商社・テクノアートの原田晃社長は「上海では大気汚染の報道を見たことがないし、話題にもなっていない」と言う。原田氏は3年前から中国で取引を始め、1年の半分は上海に滞在している。 「日本に帰ってきてから、北京のひどい状況を知りました。私は上海にずっといたので慣れっこになっていたのかもしれませんが、日本から来たお客さんは、確かに『なんでこんなに曇っているの？』と言っていました。そう言われてみると、天気予報で晴れと言っていても、太陽が見えるのは10回に1回くらいでしたね。上海の人は『今日は霧が濃いから、車の運転怖いね』なんて会話をしていました」 　昨年暮れ、原田氏はひどいぜんそくになり、ヨレヨレになって帰国したことがあった。病院で診察を受けると肺炎を起こしていた。 「空港から病院に直行したら、白血球がかなり多く、レントゲンを撮ったら真っ白。1週間絶対安静と言われました。原因については特に何も言われませんでしたが、そのときは風邪をこじらせたと思っていました。しかし、今になって思うと、大気汚染の影響だったのかもしれません。それから、鼻をかんだら、黒い鼻水が出てきたこともありましたし、傘を忘れて雨に濡れたときに顔をふいたら、顔に泥がついていましたね。黄砂のせいだとばかり思っていました」 　原田氏は、大気汚染について思い当たることが、ほかにもたくさんあると話す。 「通勤で朝7時に家を出ていましたが、真っ暗でした。日の出時刻を確認したら6時45分くらいでしたけど、高層ビルに囲まれているからかなと。5メートル先の人の顔が認識できないこともありましたが、5年前に目の手術をしたことがあって、そのせいだとばかり思っていました。それから、向こうではモバイルPCを使っていて、部屋の中が暗くて画面が見づらかったのですが、日本に1カ月ほど滞在していたら、よく見えるようになってきたのです。手術のせいではなく、向こうは空気が悪くて本当に見えなかったのかもしれません」 　日本の高度経済成長期、公害地帯の風景といえば、高い煙突が何本も立っていて、そこから煙がモクモクと出ているものだった。上海にも工業地帯はあるものの、昔の日本のような絵に描いたような公害の風景はあまり見られないらしい。原田氏が3年前に国営の宝山鋼鉄という鉄鋼メーカーの工場を見たときは、かなり煙がモクモク出ていたそうだが、最近はそうでもないという。原田氏は、ゴミ処理の燃焼方式が心配だと指摘する。 「中国におけるゴミの量は、日本では想像もつかないほど膨大です。しかも日本みたいに工夫を凝らして処理しているわけではないので、焼くときにダイオキシンの問題があるような気がします。焼くことができない生ゴミは処理せずにそのまま海に捨てられていますし、これは違った形で公害になりそうです」 ●ネットの記事も規制、大気汚染を知らされない中国人 　中国はテレビや新聞はもちろんのこと、インターネットの記事や書き込みを当局が管理し、都合の悪いものは削除している。尖閣問題に関する記事が自由に検索できないのは、その代表だ。 「大気汚染についてもネットで見たことがあるのですが、規制がかけられて消されているようです。反日デモが盛んなときは、ネットがつながらなかったですし、中国ではそういうことがしばしばあります」 　尖閣問題以来、いまだ日中間の経済はギクシャクしているが、今回の問題ではさすがに日本製の空気清浄機をボイコットするわけにはいかず、中国でバカ売れしていると報道されている。シャープの空気清浄機の1月の販売額は、前年同月比3倍に拡大し、ダイキン工業もやはり2倍になっているという。 「私が日頃付き合いのある中国の産業界では、尖閣について『ウチの政府も、たいがいにしろよ』という意見は多いですよ。彼らは『日本の技術がなかったら、オレたちはまだまだダメなんだからさ』と言っています。日本は四日市ぜんそくや水俣病など数々の公害を経験してきた国なので、中国の大気汚染も日本の技術でなんとかできるはずです」 　どこかの家がゴミ屋敷と化していて、その敷地からハエやら何やら飛んできたら、隣近所の人たちは間違いなく文句を言いに行くだろう。そんな時に、もしゴミ屋敷の主（中国政府）が自分のメンツを優先させて「放っておいてくれ（内政干渉だ）」と言い出したらどうだろう。それでもやはり放っておくことができないのが、環境問題の根の深さである。 （文＝横山渉） ■おすすめ記事 『サキ』『最高の離婚』、NHKまで…なぜテレビに男性の裸があふれるのか？ “ギャングスター”麻生太郎の最大タブー！　詐欺罪で起訴の会社社長から献金受領 キンコン西野と鈴木おさむのツイッター騒動、PRのためのヤラセ疑惑続出？ シャープ、サムスンからの出資受け入れで、大口顧客・アップルとの取引にくすぶる懸念 パナソニック、津賀社長へ社員から苦情メール殺到？事業部制復活でも再建に暗雲

まだ空気がキレイだった頃の北京駅
（「Wikipedia」より）

　中国の大気汚染の悪化が止まらない。2月28日には北京市と隣接する河南省で、24時間当たりの汚染物質の濃度が、WHOが定める環境基準の10～20倍となる数値を記録した。同省の高速道路ではこの日、大気汚染に起因するとみられる異常濃霧の中、自動車30台が絡む玉突き事故が発生。もはや中国の大気汚染は、健康被害を超えた弊害に見舞われているのだ。 　成長至上主義のもと、環境問題を放置してきた政府に生活者たちの批判が集まる中、政府は今後どのような対策を講じるのだろうか？ 　ネット上では、「大気汚染から逃れるため、2016年に首都を北京から河南省信陽市に移すことが政府決定された」という未確認情報が飛び交っている。信陽市では首都移転を見越し、すでに不動産を買いあさる動きもあるという。 　また、「北京市中心を巨大ドームで覆い、内部の空気を清潔に保つ」という出所不明の計画もネット上をにぎわせている。 　 　広東省ブロック紙の社会部記者は、政府による大気汚染対策についてこう話す。 「内陸部の都市では、実験的に人工降雨弾を使った浄化作戦を実行している。雨によって一時的に大気の汚染レベルを低下させようというものですが、効果のほどは不明です。また、環境保護部の内部では『巨大な扇風機を日本海に向けて並べて、沿岸部上空を換気しよう』という、荒唐無稽な計画も浮上しているそう。大気汚染に関してはそれだけ切羽つまっていて、わらにもすがりたいということだろう」 　PM2.5をはじめとする中国からの汚染物質は、すでに日本にも到達している。中国には、早急に自分の尻を拭わせる必要があるだろう。 （文＝牧野源）