「桶谷式直接授乳訓練用 母乳相談室 ほ乳器」（ピジョン）

中国で、富裕層の男性に広がる母乳の飲用が社会問題となっている。 複数の中国メディアによると、母乳愛好家たちは、乳飲み子を持つ貧しい女性を“乳母”として雇い、文字通り母乳を吸い上げている。彼らにとって、母乳は栄養ドリンクという位置付けなのだという。報道を受け、富裕層の母乳の飲用行為は、世論からの「道徳の喪失」との批判にも晒されている。 そんな折、中国の母乳愛好家たちが、日本にも上陸しているという情報をキャッチした。「複数の中国人に母乳を売った」と話すのは、都内の母乳ヘルスに勤めるMさん（23歳）だ。 母乳ヘルスとは、文字通り母乳フェチの男性をターゲットにする店である。生後６カ月の子どもがいるというMさんは、自身の母乳を客にかけたり飲ませたりといったサービスを行っている。 「ここ2カ月くらいの間に、4人の中国人のお客さんに授乳しました。これまで、外国人のお客さんはいなかったのですが、受付の話では、みんな同じガイドの男性に連れられてやって来たみたい。店全体では、ここ数カ月のうちに10人くらいの中国人が来たらしい」 　Mさんによれば、彼らのプレイにはある特徴があるという。 「うちのお客さんは、母乳フェチっていっても最後にはヌイて帰るんですが、中国人の場合はヌキは求めないで、空腹を抱えた赤ん坊のようにひたすらオッパイを吸うだけ。楽なんだけど、あまりに熱心に吸われるんで、彼らを相手にすると家に帰って子どもに授乳する時、出が悪くなってしまうんです……。でも、みんな身なりもいいし、裕福そうな印象。 一番最初に来た中国人のお客さんなんて、オプションで母乳の持ち帰りをした上に、1万円のチップをくれました 」 　カネにモノを言わせた富裕層の母乳飲用に批判の声が高まる中、愛好家たちは海を越えて日本にやって来ているというのだろうか……。このままでは、次世代を育む日本人女性の母乳が買い占められる？ （文＝牧野源）

　広西チワン族自治区東興市で23日、一人っ子政策を管轄する計画生育局の建物にナタを持った男が押し入り、職員らに切り掛かる事件が発生。男は駆けつけた警察によって取り押さえられたが、職員ら2人が死亡、4人が負傷した。 　警察によると、33歳のこの男には4人の子どもがおり、計画生育局から一人っ子政策に違反した場合に徴収される罰金を科せられていたという。ところが、男が罰金を滞納したため、同局は4人目の子どもの戸籍登録を拒否。これに恨みを持ったことを、犯行の動機としている。また、男には精神科への通院歴もあったという。 　一方、ネット上にはこの事件に関し、別の見方が存在する。中国版Twitter「微博」では、「男の妻は5人目の子どもを妊娠中だったが、計画生育局に連行、強制中絶させられ、中絶手術の失敗により妻も死亡した」といった内容の書き込みが広がっているのだ。 　現時点では未確認情報にすぎないが、こうしたウワサがまことしやかにささやかれるほど、強制中絶は当たり前に行われているのだろうか？ 　 広東省ブロック紙の社会部記者は、こう話す。 「強制中絶が、中央の政策として行われたことはない。しかし中央は地方政府に対し、出生率の上限を課している。それを元に、計画生育局の現場担当者にさらに細かいノルマが設定される。これを達成できない場合には、マイナス評価につながることになる。ノルマ達成のため、現場の裁量で市民への強制中絶をやっている可能性は否定できない」 　しかし、強制中絶が実際に行われているとすれば、もちろん中央政府もトップとしての「使用者責任」を問われるべきだろう。 （文＝牧野源）

新浪微博

　中国版Twitter「微博」の朝日新聞のアカウントが今月16日、なんの前触れもなく閉鎖された。これは、朝日新聞が4つの大手ポータルサイトにそれぞれ開設していた公式アカウントで、日本に関するニュースを中心に発信しており、合わせて約150万人のフォロワーを擁していた。 　ネット検閲を行っている中国では、問題のあるウェブサイトや微博アカウントが当局によって閉鎖されたり、アクセス禁止措置がとられたりすることは珍しいことではない。しかし、朝日新聞といえば日本のメディアの中でも親中的とされており、最近の報道には当局が問題視するような際立った中国批判も見当たらない。 　朝日新聞がアカウントを開設していた微博運営会社のひとつである「新浪」の関係者も「閉鎖は国務院インターネット情報弁公室の命令によるもので、各運営会社も理由は知らされていない」と明かす。 　閉鎖の理由が謎に包まれる中、広東省ブロック紙の社会部記者は、ある仮説を立てる。 「日本の参院選投票日の直前だったことに注目すべき。 中国では国政レベルでの自由選挙が行われていないが、それゆえに人々は隣国の選挙に関心が高い。これまでも日本や台湾で選挙が行われるたび、微博では自由選挙の実現を願う書き込みが盛んに行われてきた。これには当局も警戒感を示しており、過激なものは削除対象となってきた。今回のアカウント閉鎖は、朝日新聞に選挙に関する書き込みをされることを当局が恐れた末では？　朝日新聞は、日本の報道機関のアカウントの中では抜群にフォロワー数が多く、その影響力も大きい。もし今後、数日でアカウントが再開されたとしたら、この仮説が正しかった証になる」 　人民にとって、民主化のおあずけ状態はまだまだ続きそうだ。 （文＝牧野源）

　5月、猪瀬直樹都知事が提言した「日本標準時前倒し案」。日本の標準時を2時間前倒しすれば、米ニューヨーク市場が終わる時にアジア最大の東京市場が開くようになり、香港やシンガポールの外資系金融機関のアジア拠点が日本に移転することによる経済効果が期待できるというものだ。 　この提言に、元経済財政相で経済学者の竹中平蔵氏は賛成の姿勢を、麻生太郎副総理・財務・金融相や、「子午線の街」である兵庫県明石市長、日本証券業協会会長はそれぞれ反対の姿勢を示すなど、賛否両論の声が上がった。しかしその後、議論は立ち消えとなったのか、この件に関する続報はない。 　ところが、国際舞台で活躍するビジネスマンの間では、いまだ懸案事項となっているようだ。 　毎月3回の中国出張をこなしている都内貿易会社の男性は、猪瀬氏の提言を歓迎する。 「標準時前倒しが実現すれば、中国との時差は3時間に広がる。そうなれば、午前の直行 便で東京を出れば、午前中には中国の各都市に到着できるようになり、出張初日からフル稼働できる。北京や上海なら、とんぼ返り出張も容易になる。出張時の時間と宿泊費の節約になるのはもちろんのこと、日本企業が中国国内に構えている拠点も不要になるケースが出てくるのでは」 　一方、中国広東省で、プラスチック成形加工メーカーを営む男性は、標準時前倒し案に反対の立場だ。 「現在、日本と中国の時差は現在1時間。それだけでも日本のクライアントとやりとりできる時間は1時間少ない計算になる。それが3時間に広がれば、こちらの昼休みが明けて1時間ほどで日本の企業は終業時間を迎えることになり、日本とやりとりする時間はほとんどなくなる。中国国内とのやりとりもあるので、就業時間帯を日本に合わせて早めることも難しいし、従業員もそんなに早く出社させられない。日本と地理的に近いことが中国のアドバンテージのひとつだったのに、時差が開けばその価値も薄れてしまう」　 　文字通り、市民の生活の基盤である時間の変更に際しては、十分に成熟した議論が 求められる。 （文＝牧野源）

ヤマダ電機本社（LABI1高崎店舗／Wikipediaより）

　家電量販店最大手のヤマダ電機が、中国の天津店を6月30日で閉鎖することとなった。同店は、ヤマダ電機が中国進出第2店として、2011年6月にオープンさせた、店舗面積1万5000平方メートルの大型店だった。 　中国の家電市場が当初の想定より伸び悩んだほか、尖閣問題に端を発した日本製品の不買運動などが影響したことが、閉鎖に至った原因と見られている。また、5月末には同様の理由から南京店を閉鎖しており、中国では進出第1号店の瀋陽店が残るのみとなった。 　現地では、瀋陽店の閉鎖による中国からの完全撤退も近い、とのウワサもささやかれている。しかし、「それはない。というよりできない」と話すのは、ヤマダ電機の中国現地法人「ヤマダ電機（中国）商業有限公司」の関係者の一人だ。 「瀋陽店も不振にあえいでいるのは同じです。ただ、天津と南京の店舗は賃貸物件だったので、閉鎖も容易だったのですが、瀋陽店は持ちビル。売り手が見つかるまでは、ジリ貧ながら営業を続けるしかなさそうです。しかも土地購入に際しては、相場の2倍ほどもボラれたという経緯があり、売却すれば多額の損失確定となってしまうので、おいそれと撤退できない。今思えば、中国事情をよく知る者がいない素人集団状態で、勢いだけで進出してしまったことが敗因でしょう」 　日本国内では、過去最高益を更新し続けていた2010年、「日本流」を掲げて中国大陸に進出した同社。当初は、13年度末までに5店舗に増やし、中国市場で年間1000億円を売り上げる目標だったが、こうした突然の失速に、目標実現はほぼ不可能となる見込み。アウェーの逆風は予想以上に強かったということか……。 （文＝牧野源）

イメージ画像 photo by kafka4prez from flickr

　中国で、小学校教員が女子児童に性的暴行を加えるという事件が続発している。5月初め、海南省の小学校校長と市職員が、女児6人とホテルに泊まるという事件が報じられた。女子児童らは、性的暴行を受けていたことが、医師の鑑定によって明らかになっている。 　また、5月26日には、河南省の小学校に勤める56歳の教員が、同校の女子児童に性的暴行を加えていた容疑で刑事拘留されたことが報じられた。この教師は、長年にわたって常習的に犯行を重ねており、すでに結婚している被害者もいるという。警察では、さらに多くの被害者がいるとみて取り調べを進めている。 　さらに安徽省では、小学校校長による12年間にわたる女児9人への性的暴行と、50代の小学校教員による7歳女児へのわいせつ事件が立て続けに発覚している。ほかにも、湖南省、広東省などで同様の事件が発生しており、山東省では幼稚園児も被害者となっている。教員による教え子を対象にした性犯罪は、5月だけで10件以上起きている。 　その背景について、広東省ブロック紙の社会部記者はこう話す。 「被害児童の多くは、親が出稼ぎに出ていて家に不在という農村部の少女たちで、助けを求める相手がいない。また、そうした地域では教師は絶対的存在で、子どもたちが大人たちに被害を打ち明けても『先生がそんなことするはずない』と取り合ってもらえない。地元警察とも同じ公務員同士としてなれ合いの関係となっており、たとえ絶対的な証拠があっても捜査が行われることはない」 　明るみになったのは、氷山の一角にすぎないということか。 （文＝牧野源）

　下水から採取した油を精製した食用油「地溝油」をはじめ、羊肉と称するネズミやキツネの肉、カドミウム汚染米などなど、日本では考えられないような毒食品が流通する中国。くれぐれも日本の食卓に流入しないことを祈るばかりだ。一方では、中国を訪れる日本人は毎年約400万人。両国の経済的結びつきがより密接なものとなる中、好むと好まざるとにかかわらず、商用や出張で中国を訪れる日本人も少なくない。 　日本であれば、中国産食品を避けることで毒食品から身を守ることはある程度可能だが 、中国で“チャイナフリー”は不可能な話。では、食品衛生上、危険地帯といえる中国に行くことになったら、現地でどう身を守るべきか？ 　中国取材を続けるルポライターで、『忍びよる中国汚染食材・食品』（宝島社）にも寄稿している奥窪優木氏は、「完全な防御策はない」としながらも、リスクを低減させるポイントを以下のように挙げる。 ■地元客がたくさんいる店を選ぶ 　駅やバス停の近くでよそ者相手に営業しているような店は、そもそもリピーターを当てにしていないため、得てして味も悪いし衛生レベルも低い。客の身なりや、店員とのやりとりなどから判断し、地元民が多そうな店を選ぶべし。 ■屋台を利用する時は決死の覚悟で 　地元民に混ざってローカルフードを食べるというのは、旅の楽しみのひとつだが、地溝油をはじめとする偽装食品の宝庫なので、覚悟の上で。ちなみに一定以上の所得層にある中国人は、毒食品を恐れ、決して屋台を利用しない。利用しているのは低所得者と旅行者が大半。 ■開店したばかりの新しい店で食べない 　中国には、店を潰しては場所や名前を変えて新規オープンを繰り返す、騎馬民族的な営業を続ける飲食業者も多い。そうした店の中には、潰れるまでの短期決戦で利益を出そうとするため、安全性を度外視した食品のコスト削減を行っているところもある。看板が真新しいような店は要注意。 ■飲食店が密集しているエリアで食べる 　中国では、飲食店の営業許可が取れるエリアは限定されている。ほかに飲食店がないような住宅地やオフィス街にぽつんとある店は、不法営業の疑いがあり、食品に関するモラルも低いと考えられる。新規オープンの店と同様、摘発されるまで精いっぱい儲けようと毒食品を利用している可能性アリ。 ■新聞販売スタンドでミネラルウォーターを買わない 　都市の路上には至るところに「郵政報刊亭」と呼ばれるスタンドがあり、切手や新聞に並んで飲み物やスナックも売られている。しかし、省にもよるが、こうしたスタンドには、食品を販売する許可は与えられていない。かくいう私も、郵政報刊亭で購入したミネラルウォーターで 腹を下した経験がある。あとで思い返せば、キャップの締まりが甘かったので、中身は水道水だったよう……。 ＊　＊　＊ 　さらに慎重になりたい場合は、日本から携行食を持っていくしかなさそうだ……。 （文＝牧野源）

　中国で、ある警察官による救出劇が話題となっている。5月23日付の香港英字紙「南華早報」によると、浙江省のある河川で14歳の少女が入水自殺を図った。しかし、駆け付けた51歳の男性警察官が川に飛び込み、少女を救出。少女は病院に搬送され、一命を取り留めた。 　一方、身体の異変を訴えたのは、少女を救出した警察官のほうだった。彼はこの日の夜から咳や嘔吐、皮膚のかゆみ、焼けるような目の痛みなどの症状を訴えて医師の診察を受けたところ、即入院という事態に。さらに、肺が重度の感染症に侵されていることも判明したという。 　今年2月には、同省のある企業経営者が、工業排水による汚染が深刻化している省内の川の名を挙げ、「環境保護局長が20分泳ぐことができたら、20万元（約320万円）を進呈する」と、ネット上で挑戦状を叩き付けたばかり。もちろん、環境保護局長がこの誘いに乗ることはなかった。 　そんな中、少女の命を救うため、危険を顧みずに汚染された川に飛び込んだ警察官は、「勲章ものだ」「特進させるべき」などと、ネット市民から惜しみない称賛を受けている。事実、ネット市民の反応は、大げさなものではない。 「昨年末、市内の川に小学生の女の子が落ちて死亡する事故が起きたんですが、死因は溺死ではなく汚染水を大量に飲み込んだことによる急性中毒だったそうです。その川には、近くのメッキ工場が盗排（不法排水）していて、毎年夏になると乳緑色になることで有名でした」（広東省仏山市在住の日本人男性） 　どんなに泳ぎの腕前に自信があったとしても、中国の河川には近づかないほうが賢明である。 （文＝牧野源）

出稼ぎ労働者数千人による大規模デモの様子。

　5月8日、北京市中心部で、ある女性の死の真相究明を求める大規模デモが発生した。その女性とは、安徽省出身の22歳の出稼ぎ労働者で、3日に市内のショッピングセンターから転落死していたのだ。地元警察はこれを飛び降り自殺と断定。現場検証もほどほどに事件の可能性を排除した。 　ところがネット上に流出した女性の遺体写真には、不自然な点が見受けられたことから、疑惑の声が噴出。彼女がはいていたはずの下着は脱げ落ち、辛うじて右足ふくらはぎに引っかかっている状態だったのだ。 　また、女性に近しい人の評判では、彼女は美人で明るく、病床の父親への仕送りのために懸命に働いており、自殺の動機は見当たらないという。 　さらに、彼女は勤務先の男性保安員6人から密室で性的暴行を受け、加害者のうち、2人が逃亡し、１人は自首したという未確認情報もネット上を駆けめぐっている。 　事件後、中国版Twitter「微博」上には、「レイプに違いない」「転落中に下着が脱げたとでもいうのか？」「いつものパターンだ。加害者に警察関係者がいたに違いない」などと、事件の不審点を指摘する書き込みが続出。被害者と同じ安徽省出身の出稼ぎ労働者数千人による大規模デモへと発展したのだ。 　一方、被害者の遺族は当局に、ショッピングセンターに設置された監視カメラの映像の開示を要求。しかし警察はこれを拒否した上、遺族を現場から締め出したという。また、当局は武装警官やヘリコプターを投入してデモ隊を鎮圧。ネットでは、関連キーワードの検索がブロックされる状態が続いている。さらに地元メディアもこの件に関してはまったく報じておらず、疑惑は膨らむばかり。警察の都合で事件がうやむやにされることは、人治国家の中国ではよくあることとはいえ、これではあまりに死者が報われまい……。 （文＝牧野源） 　

イメージ画像（Wikipediaより）

　日本政府観光局（JNTO）の発表によると、昨年訪日した中国人観光客は143万人と過去最高を記録。震災・原発事故の影響で低迷した2011年と比べると、37.1％の大幅増となった。 　消費意欲旺盛な中国からの訪客は、日本経済の救世主として期待される一方、文化的差異によるトラブルも問題視されている。 　 　中国人観光客が多い温泉旅館などでは、日本式の入浴マナーを書いた中国語の冊子を配布するなど、対策を講じてきた。 　 　ところが、温泉地以外のある場所、中国人の“入浴”に関するトラブルが続発しているという。 　 　東京都台東区にある“入浴施設”の男性従業員は、こう苦言を呈する。 「うちでは2～3年前から、中国人の利用が増えています。言葉の問題もありますが、最も多いのが料金システムに関するトラブルですね。うちは、店頭には1万5000円の入浴料だけを表示していますが、プレイ後に嬢に3万円のサービス料を支払うシステムなんです。ところが、これを理解していない中国人とモメ事になることがある。今では、基本的に中国人のみでのご来店は、お断りしています」 　さらに、近隣の店舗の男性支配人は、中国人観光客の入浴マナーの悪さについて、こう証言する。 「店内は撮影禁止ですが、中国人観光客は、嬢の写真をしきりに撮りたがるんです。中国人の客がやたら増えたと思ったら、うちの嬢をプレイ中に隠し撮りした写真が中国のネット上にアップされていた、ということもありました。また、プレイ中に乱暴な態度を取る人も多く、中国人の接客を嫌がる嬢も少なくありません。とはいえ、不況で来客数が減る中、店にとってありがたいお客であることは事実なので、中国人というだけでお断りはしていませんが……」 　 温泉旅館同様、中国人観光客への入浴マナー指導を徹底するべき？ （文＝牧野源）