日韓関係が改善する兆しが見えない状況のなか、「週刊ポスト」（小学館）が嫌韓感情を煽るような記事を掲載。作家が相次いで抗議の声を上げるなど、波紋を呼んでいる。
問題の記事は、2日発売の同誌内の「韓国なんて要らない」という特集だ。表紙には、「『嫌韓』ではなく『断韓』だ」「厄介な隣人にサヨウナラ」「韓国人という病理」など、センセーショナルな見出しが躍り、10ページにわたって日韓の間に横たわる問題をピックアップ。
これを作家が問題視し、同誌に連載中の深沢潮が連載を降りることを表明したほか、柳美里、内田樹らが小学館と今後仕事をしないと宣言している。小学館とも付き合いがあるフリーのジャーナリストがいう。
「週刊ポストはここ1～2年、韓国を集中して取り上げており、度々このような特集を掲載していたので、“ついにやったか”というのが正直な感想です。ただ、今回の特集は見出しこそ扇情的ですが、中身を読めば、日韓が反目し合うデメリットを軍事、経済、スポーツ、観光など、あらゆる側面から検討したもので、断交を呼びかけるようなものではありません。また、特に問題視されている『怒りを抑えられない韓国人という病理』という記事も、論拠となっているのはソウル大学の教授が発表したレポートです」（フリーのジャーナリスト）
“中身を読んでもらえば、趣旨は理解してもらえると思う”というセリフは、問題のある内容の本を出した出版社の常套句だが、嫌韓ブームは今に始まったことではない。書店関係者はいう。
「今回の騒動では、複数の作家が小学館に絶縁宣言しましたが、小学館は右派系オピニオン雑誌の『SAPIO』で、散々嫌韓特集をやってきました。他社に目を向ければ、『文藝春秋』（文藝春秋）は今年3月発売の号で『日韓断交 完全シミュレーション』という特集をやっていますし、講談社が出したケント・ギルバートの『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』は数十万部売れましたが、こちらの内容は完全に中韓ヘイトです」（書店関係者）
韓国がらみのネタではないが、「新潮45」（新潮社）が差別問題で廃刊になったのは記憶に新しいところだ。大手出版社の関係者は、今回、絶縁宣言した作家についてこう切り捨てる。
「作家がどの出版社と決別宣言しようが、作家の自由ですが、今回小学館に絶縁宣言した作家たちは、今後、別の出版社が問題のある本を出した場合、必ずネット民から『絶縁宣言は？』と、突っ込まれますよ。その度に絶縁宣言するんですか？ 今回、絶縁宣言することで、一部のネットユーザーから称賛されましたが、どうせ彼らは本なんか買う層ではない。結局、脊髄反射で絶縁宣言をして損するのは自分なんですよ」（出版社の関係者）
週刊ポストは「韓国なんて要らない」だったが、作家が「出版社は要らない」と言うのは自殺行為だったのかもしれない。
