ZOZOの前澤友作代表取締役社長が、サザビーズのオークションにアート作品を出品し、2点が予想の約2倍の価格で落札された。

　近年、アート市場には大量の投資マネーが流れ込み、大きな盛り上がりを見せている。2018年の市場規模は推計で674億ドル（約7兆5,000億円）、前年比6%増となった。背景には世界的なカネ余りに加え、中国マネーの存在も大きくなっている。

　経済成長と共に芸術への関心も高まる中、中国ではアート作品の意義をめぐり、議論となることもしばしば。目下、ある芸術作品が、幼児虐待や動物虐待に当たるのではないかと話題になっている。

「捜狐新聞」（5月5日付）によると、くだんの作品はアメリカ出身の写真家ブレイク・リトル氏が2015年に発表した「Preservation」（保存の意）というポートレート集。さまざまな人種の1～85歳までの人々が全身に蜂蜜を塗りたくられ、琥珀に閉じ込められたような状態になっている。人だけでなく、犬などの動物もいる。

　物質の腐敗を防ぐ抗酸化作用を持つ蜂蜜を人や動物にかけ、“生命の保存”を表現したコンセプチュアルな作品とのことだが、目や口までもが蜂蜜に覆われているため、幼児や動物に対し、窒息死する危険も指摘されている。また、蜂蜜に含まれるボツリヌス菌は、乳幼児が摂取すると死亡する恐れもあるとされていることから、ネットユーザーからは「殺人未遂だ。こんなの芸術なんかじゃない」「見ていて息苦しくなる。窒息しそう」などと厳しいコメントが多く寄せられているのだ。

　また過去には、フィリピン人彫刻家・ターゾン氏がアップした、自作のミニ電気椅子でゴキブリを殺す様子を収めた動画が生物への虐待に当たるのではないかと中国メディアが報じ、ネット民の批判に火がついたこともある。

　アート市場の急成長の陰では、奇抜な作品で話題性を獲得しようとするよこしまな芸術家がいることも事実だが、今後ますます議論を呼ぶ機会が増えそうだ。

（文＝青山大樹）

　中国の巨大ネット企業「アリババ」グループの創業者、ジャック・マー（馬雲）氏といえば、4月半ば、同国のIT企業などでは当たり前となっている長時間労働の「996」を支持、社員にそれを強制するような発言をしたことで、労働者たちから大きな反発を買った。

「996」とは、「朝9時から夜9時まで、週6日間働く」という意味で、マー氏はこれについて「アリババはそうやって発展してきた。長時間懸命に働いてこそ、その見返りは大きい」という趣旨の発言をしており、それを聞いたネット民たちから、「体を壊しては元も子もない」「家庭の事情でそこまで働けない人はどうなる？」「ブラック企業そのもの」などといった批判の声が多く上がっていた。

　そんな騒動のほとぼりがようやく冷めようとしていた5月初め、またもやマー氏がやらかした。

　同社では、毎年5月10日を「アリババの日」として、従業員たちの家族らを会社に招き、大々的なイベントを開催している。その中では社員たちの「合同結婚式」も行われており、マー氏は祝辞を述べたのだが、「996」問題をネタにしたセクハラ発言が飛び出し、またもや世間の注目を集めることとなった。

「アリババの従業員としては“996”精神を持ち、生活の上では“669”を大切にしなければならない。669とは、6日で6回ということで、カギは“久（9）”である」

　日本語で９と久はともに「きゅう」と読めるが、中国語も同様に、どちらも「ジウ」と同じ発音。そして中国語の久には、「（時間が）長い」という意味がある。

　つまりマー氏は、結婚ホヤホヤのカップルたちの前で「6日で6回、時間をかけてセックスしろ」と、セクハラすれすれの言葉を述べたのである。しかも、このコメントはアリババの公式微博にもアップされており、ご丁寧にも、最後はウインクする絵文字で締められていた。

　ツッコミどころ満載のマー氏発言に、ネット民たちからは「毎日朝9時から夜9時まで働かされて、そんな元気が出るはずないだろ」と至極まっとうなコメントが寄せられている。

　マー氏は今年9月10日にアリババ・グループの会長の座を退き、現在のCEOが後を引き継ぐことが決定事項となっている。すでに引退が決まっているだけに、あとのことを気にせず、好きなことを言えるのかもしれない!?

（文＝佐久間賢三）

　中国の巨大ネット企業「アリババ」グループの創業者、ジャック・マー（馬雲）氏といえば、4月半ば、同国のIT企業などでは当たり前となっている長時間労働の「996」を支持、社員にそれを強制するような発言をしたことで、労働者たちから大きな反発を買った。

「996」とは、「朝9時から夜9時まで、週6日間働く」という意味で、マー氏はこれについて「アリババはそうやって発展してきた。長時間懸命に働いてこそ、その見返りは大きい」という趣旨の発言をしており、それを聞いたネット民たちから、「体を壊しては元も子もない」「家庭の事情でそこまで働けない人はどうなる？」「ブラック企業そのもの」などといった批判の声が多く上がっていた。

　そんな騒動のほとぼりがようやく冷めようとしていた5月初め、またもやマー氏がやらかした。

　同社では、毎年5月10日を「アリババの日」として、従業員たちの家族らを会社に招き、大々的なイベントを開催している。その中では社員たちの「合同結婚式」も行われており、マー氏は祝辞を述べたのだが、「996」問題をネタにしたセクハラ発言が飛び出し、またもや世間の注目を集めることとなった。

「アリババの従業員としては“996”精神を持ち、生活の上では“669”を大切にしなければならない。669とは、6日で6回ということで、カギは“久（9）”である」

　日本語で９と久はともに「きゅう」と読めるが、中国語も同様に、どちらも「ジウ」と同じ発音。そして中国語の久には、「（時間が）長い」という意味がある。

　つまりマー氏は、結婚ホヤホヤのカップルたちの前で「6日で6回、時間をかけてセックスしろ」と、セクハラすれすれの言葉を述べたのである。しかも、このコメントはアリババの公式微博にもアップされており、ご丁寧にも、最後はウインクする絵文字で締められていた。

　ツッコミどころ満載のマー氏発言に、ネット民たちからは「毎日朝9時から夜9時まで働かされて、そんな元気が出るはずないだろ」と至極まっとうなコメントが寄せられている。

　マー氏は今年9月10日にアリババ・グループの会長の座を退き、現在のCEOが後を引き継ぐことが決定事項となっている。すでに引退が決まっているだけに、あとのことを気にせず、好きなことを言えるのかもしれない!?

（文＝佐久間賢三）

  　千葉県野田市で1月、小学4年の栗原心愛（みあ）さん（当時10歳）が自宅浴室で死亡した虐待事件で、父親から性的虐待まで受けていた疑いが浮上している。一方、台湾では先日、孫娘に長年にわたり性的虐待を行っていた男の裁判が行われ、その卑劣な犯行の詳細が明らかになった。

　台湾のニュースサイト「三立新聞網」（5月8日付）によると、台北市士林区の裁判所で、強制わいせつ罪および強制性交等罪に問われた男（59）の公判が開かれた。この男は2010年に妻と離婚後、娘と孫娘の3人で暮らしていた。しかし、同居し始めてすぐのうちから、当時3歳だった孫の女児に対し、性的虐待を行うようになったという。当初は下半身を触るなどしていたが、行為は徐々にエスカレート。6年の間、129回にわたって強制性交していたことが明らかになった。

　女児が小学校3年生となった17年、同級生に、祖父の行為について相談したことから事態が明るみに。女児は母親の付き添いのもと、地元警察に被害届を提出し、6年に及ぶ地獄の日々はようやく終わりを迎えた。女児の母親は、性的虐待についてまったく気がついていなかったという。

　裁判の結果、男には殺人罪と同等となる懲役20年の長期刑が言い渡された。男は即日上告したが、台湾では児童に対する性的虐待事件については厳しい判決が下ることで知られている。例えば16年、雲林県で実の娘3人に性的虐待を行っていた父親に懲役2350年の判決が下されている。

　日本同様、昨今児童への虐待事件が頻発する台湾では、今月10日には国会で児童虐待を厳罰化するための法改正案が可決され、最高で無期懲役刑が科されることとなった。翻ってわが国では今年3月、実の娘と性交したとして準強制性交罪に問われた父親に、前代未聞の無罪判決が下された。この判決は海外でも驚きをもって報じられ、世界に恥をさらす結果となった。

　精神的殺人ともいわれる性的虐待や性犯罪について、日本でも厳罰化が求められる。

（文＝青山大樹）

　中国が一人っ子政策を完全に廃止し、すべての夫婦に2人目を解禁するようになってから3年以上がたつが、教育費の上昇などから思うように出生率は上がっておらず、むしろ減少傾向にある。

　その一方で、2人目を望むものの、年齢や身体的な理由から自分では産むことが難しい女性たちも多数存在している。そのため、最近ではそういった人たちに向けた卵子売買がアンダーグラウンドで、または半ば堂々と行われているのが現状である。

　つい先日も、20歳の女性が排卵促進剤の注射を打ちすぎて卵巣が肥大化し、危うく命を落とすところだったとお伝えしたばかり（参考記事）。

　卵子売買は法律で禁止されているにもかかわらず、いまだにこういった取引が横行しており、問題が起こるたびにマスコミなどで大きく報道され、社会問題化しているのだが、それでも仲介業者、提供者、そして、購入を希望する夫婦は後を絶たない。

「北京青年報」（5月12日付）によると、ネット上では「寄贈（提供）」「栄養費（報酬）」という名目で仲介業者が提供者を堂々と募集しているという。

　湖北省武漢市の仲介業者は18～26歳までの提供者をネットで募集しており、移動のための交通費や宿泊費だけではなく、“栄養費”として2～10万元（32～160万円）を支払うとうたっている。

　記者が秘密裏に取材を行ったところ、栄養費の額は女性の学歴と見た目が良いほど高くなり、高い報酬を提供する場合には購入側との面談も行ったうえで、売買が決定するのだという。

　ある夫婦などは、北京の有名大学に在学し、今回が2回目の提供となる女子大生に10万元を支払うことで合意したという。その一方で、購入側の要求がそれほど高くなく、報酬も低い場合には、面談も行われないようだ。

　卵子の提供が決まると、排卵促進剤の注射が数回にわたって行われ、血液検査や排卵の状況などを見て、採取する日時を決めていく。これは違法であることから、採取は通常の病院では行わないが、専門の医師が担当すると業者側は説明している。

　提供者側もしたたかなもので、これまでに卵子を5回提供し、住宅を購入したという者もいるという。

　この記事では、産婦人科医のコメントも載せており、こういった仲介業者を介した卵子採取では、利益の最大化を図るために大量の排卵促進剤を女性に注射するケースがほとんどで、それが原因で卵巣からの出血や卵巣過剰刺激症候群に侵される危険性があるとしている。

　いくら高報酬でも、自分の体が壊れてしまっては元も子もない。とはいえ、そこまで深く考えない若者が多いので、まずは仲介業者を根絶すること必要だろう。

（文＝佐久間賢三）

　ナイジェリア人の男性（35）が、夢の中で女性たちにペニスを切るよう命じられ、無意識のうちに自ら切断してしまったという事件について、イギリスのタブロイド紙「デイリー・ミラー」が伝えている。

　男性は事件を起こす数日前、夢の中に面識のない3人の女性が出てきて自動車のバッテリー液を飲むよう命じられ、翌朝、誰にも知られないよう命令に従ったという。

「その3日後、また同じ女性たちが夢に出てきて、今度は『起きたらペニスを切れ』と命令してきた。俺が意識を取り戻したのは、ペニスを切り取った後だったんだ」

　男性はカミソリの刃を使ってペニスを切り落とし、その後、病院に駆け込んだ。

　今もショックが収まらない隣人は「家で仕事に行く支度をしていたら、男性が突然、手に切り取ったペニスを持って現れたんだ。ズボンは血で真っ赤に染まっていたよ」と当時の状況を語っている。

　男性は自身の行為を“魔女の仕業”だとしており、魔女が夢を通じて男性をコントロールしていたのだと主張している。また別の報道によれば、男性は夢の中で3人の女性からセックスを迫られたのだという。そして、夢の中とはいえ妻を裏切ることはできないと考えた男性は、女性たちが再び表れないよう、ペニスを切断したのだとされている。

　驚いたことに、男性はペニスがまた生えてくる日を待ち望んでいるという。

　4月初め、広東省仏山市の食堂で父娘が一杯のうどんを注文したところ、代金が6元（約100円）だったにもかかわらず、5元しか所持していなかった。すると父親は「明日1元持ってくる代わりに、娘を質草に置いていく」といい、店を出ていってしまったという。

　このニュースは広東省のテレビ局が伝えたものだが、ちなみに6元のうどんといったら、素うどんに近いものだったと思われる。

　店の監視カメラに映されていた映像を見ると、父親が自分を置いて店を出ていこうとしていることに気づいた娘が泣きだし、後を追いかけていく。父親はそんな娘を手で押し戻し、そのまま店を去っていってしまった。

　食堂の店主は慌てて父親の行方を追ったが見つからず、娘が捨てられたのではないかと警察へ通報した。

　数時間後、父親は店に戻ってきたが、娘がいないことを知ると大声で怒鳴り始め、「なんで警察なんかに連絡したんだ！」と、店主をなじった。

　警察によると、父親は「娘を捨てていったのではなく、金を工面するために店を出ていっただけ」だといい、途中で電動バイクのバッテリーが切れて充電していたため、戻ってくるのが遅れたのだと主張しているという。

　父親はその後、警察できついお灸を据えられたようだ。

　中国の一人っ子政策は2016年に廃止されたが、依然として甘やかされて育った子どもが多い。その一方、たった十数円のために子どもに対して非情なことをする親もいるとは、なんとも情けない。

（文＝佐久間賢三）

　昨年6月、タイの洞窟で少年12人とサッカーコーチ1人の13人が遭難した事故では、世界各国からレスキュー隊が救援に集結。結果、隊員一人が死亡したものの、13人の少年たちは無事救助された。この感動の実話はすでに映画化も決定しているが、彼ら少年がもし中国の洞窟で遭難していれば、その運命は変わっていたかもしれない。

　3月、中国でも少年が洞窟内で遭難する事故が発生したのだが、ハッピーエンドとはならなかったのだ。

「南方都市報」（3月21日付）によると事故は3月16日、湖北省恩施市内にある山間の洞窟で発生した。地元に住む中学生の少年7人が洞窟内部に入り、入口から奥に400mほど進んだところにある地底湖で遊んでいたところ、1名の少年が潜ったまま浮かんでこなくなったというのだ。

　そこで6人の少年たちはすぐに洞窟を飛び出して保護者たちに助けを求め、保護者が消防に救助を要請。事故が起こった洞窟にレスキュー隊が派遣されたのだ。少年が行方不明となった地底湖は20㎡ほどの広さで、水は泥などで濁っており、水中の様子を確認することは出来なかったという。現場にはレスキュー隊や消防など100名以上の人員が集められ、4名のレスキュー隊が池の内部に潜り少年の捜索を行うも発見に至らなかった。その後、地底湖の水を洞窟の外に排水する作業が行われた。しかし、3台の抽水ポンプで池の水を外に排水するも水の量が多いためか数時間経っても、地底湖の水位はわずか数ミリしか減少しなかったのだ。

　さらに不運なことに、内陸部にある湖北省には、水難事故の専門部隊がなかった。そこで当局は、約1000キロ離れた広東省の部隊に応援を要請し、2名の専門隊員が派遣された。

　彼らの水中捜索により、地底湖の水面下に大きな空間が広がっていることが判明した。行方不明になった少年は、その空間で生存しているという希望も出てきた。

　しかし事件発生から60時間後、捜索は突然打ち切られる。地元当局は「レスキュー隊員の身に二次災害が起こってしまう可能性があることも考慮した少年の両親が、捜索の打ち切りを願い出た」としているが、ネット上では不信感が広がっている。中国版ツイッター「微博」では、「自分の子が生きているかもしれないのに見殺しにする親がいるだろうか」「水難事故の専門隊員が2名しかいないのは少なすぎる」「タイの遭難事故の時のように、海外に救援要請するべきだった」など、地元当局の対応を非難する声が上がっている。

　捜索が打ち切られて以降、地元メディアによる事故に関する続報もない。少年は、中国社会の深い闇に永遠に葬り去られる形となった。

(文＝牧野源）