平昌五輪の開幕を間近に控え、国内外から韓国の犬食文化に対する批判が高まっている。

　1月14日には、韓国国内20以上の動物保護団体で構成された「動物関連団体協議会」が、犬食に反対する大々的な集会を開催。「犬食のない平昌五輪を！」などと書かれた横断幕を掲げ、韓国政府に犬食禁止法の制定を訴えた。同協議会は平昌五輪開幕まで毎週日曜日に集会を開き、大会期間中は競技会場の近辺で集会を開く予定だという。

　韓国メディアの報道によれば、海外のネット上では、韓国の犬食に反対して平昌五輪のボイコットなどを求める署名運動が活発に行われており、その数は数十件に上るという。

　例えば、米国の動物保護団体「KOREANDOGS.ORG」が進めている平昌ボイコット運動には、45万7,000人以上が賛同している。こうした犬食文化への批判が平昌五輪に与える影響は少なくないだろう。

　そもそも、韓国の犬食文化はこれまでも厳しい視線にさらされてきたが、そのきっかけも1988年のソウル五輪だった。同大会を控え、海外の動物保護団体が「犬食を禁止しなければ大会をボイコットし、韓国製品の不買運動を行う」と韓国に圧力をかけたことを機に、犬食文化が国内外で物議を醸すようになったのである。

　それだけに韓国は、自国で国際的なスポーツイベントが開催されるたびに様々な対策を講じてきたが、それもあまり意味を成さなかった。例えばソウル五輪の際も、政府が直接「ポシンタン」（犬肉スープ）の販売を禁止したものの、結局は料理名を変えるだけで犬肉料理の提供を続ける飲食店が少なくなかった。

　そんな前例があるからか、平昌五輪では、犬食の“禁止”から“隠蔽”に方向転換したようだ。

　五輪が開かれる江原道（カンウォンド）では、平昌郡と江陵（カンヌン）市にあるポシンタン専門店18店が看板に書かれた“ポシンタン”を他の表現に変えただけで、通常通り犬肉料理を提供している。ただ、料理名を隠しただけでは、国内外の批判を避けるのは難しいだろう。韓国メディアも、「そもそも英語で料理名が書かれているわけでも、犬の絵が描かれているわけでもなかったのに、看板の交換になんの意味があるのか」などと指摘している。

　こうした状況を受け、韓国のネット民たちは様々な反応を見せている。「犬食と五輪になんの関係があるの？」「平昌にはイスラム教徒もヒンドゥー教徒も来るんだから、それなら豚も牛も禁止するべきだろ」「犬食で五輪が失敗するのなら、もともと失敗するものだったということだろ」「周りがどう騒ごうが、それでも私は犬を食べる」といった具合だ。

　いずれにしても、犬食文化に対する批判の高まりが、平昌五輪にとって不安材料の一つであることは間違いないだろう。大会本番にどのような影響を及ぼすか、注目したい。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・“犬食文化”が残る一方で、熱心な愛犬家も…韓国の両極端なドッグ状況
http://s-korea.jp/archives/17902?zo=1

・「迷子になった愛犬が食べられた…」飼い主を横目に近隣住人が“犬食パーティー”の恐怖
http://s-korea.jp/archives/17887?zo=1

　開催までいよいよ1カ月を切った平昌五輪。ところが、現地では相変わらずトラブルが絶えず、今度はブラックなアルバイト問題が波紋を広げている。

　というのも、平昌冬季五輪組織委員会が短期バイト応募者の面接の際、「1日15時間、週7日働けるか？」と聞いたことが明らかになったのだ。

　韓国メディア「ハンギョレ」の取材によると、オリンピック期間中に仁川空港のチェックイン・センターなどで勤務する短期バイトに応募したキムさんは、面接官にこう言われたという。

「朝7時から夜10時まで、週末にも働けるか」

　それを聞いたキムさんが、「いくらなんでも1日15時間はひどすぎる」と抗議したところ、「我々が情熱ペイを要求すればどうするのか」と聞かれたそうだ。

「情熱ペイ」とは、とある分野で経験を積みたがる若者たちの情熱を利用し、最低賃金にも満たない報酬、またはタダで働かせる労働搾取を皮肉る言葉だ。主にファッションデザイン界やテレビ局、大企業などで蔓延すると知られているが、まさか五輪委員会から“情熱ペイ”という言葉が出たというのは驚きである。

　キムさんは情熱ペイに関する質問に対し、「健康をおろそかにしてまで働くのはダメだと思う」と答えた。面接の結果は当然のごとく不合格。「もし合格したとしても、働きたい気持ちがなくなっていた」とキムさんは言う。

　韓国の勤労基準法では週に68時間の労働を容認している。ところがキムさんが要求されたのは週105時間労働。明らかに勤労基準法違反にあたるが、これに対して同組織委員会は「応募者の覚悟を確かめるための質問だった」と説明している。とてもハードな仕事のため、「続けられるかどうかを確かめただけ」だというが、「法律に逆らってでも働きたいという覚悟を見せなければならなかったのか」という疑問が残るのも事実だ。

　平昌五輪のバイトに関するトラブルは、他にもある。

　昨年11月、同組織委員会の下請け業者による装備運営の短期バイト求人情報があった。3カ月間の泊まり込み、時給は最低賃金を上回る8,000ウォン（約830円）の好条件ということもあって、最終的に約100人が選ばれたという。ところが、勤務開始日は延期に延期を重ね、ようやく決まった勤務開始日の10日前、突如100人全員の採用が一方的に取り消された。

　問題は、その後に下請け業者の所在がつかめなくなったことだ。韓国通信社「news1」の取材によれば、「平昌冬季五輪組織委員会は装備運営の下請け業者のうち、バイトを雇用したというところは存在しない」と説明。

　選ばれた100人が住民登録証（日本のマイナンバーにあたる）や個人情報などを業者側に渡している状況を見る限り、「個人情報を狙った大規模の詐欺である可能性がある」と、専門家は指摘している。

　フェアプレーを育み、平和な社会を実現するための祭典で、これ以上理不尽なことがなければいいのだが……。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・過去にはドタキャン、乱闘事件にボイコットも…北朝鮮の美女軍団は平昌に来るのか？
http://s-korea.jp/archives/26409?zo=1

・“お客さんは神様”はもう終わり!? アルバイトを守る韓国人のさまざまなアイデア
http://s-korea.jp/archives/9850?zo=1

　安倍晋三首相が平昌冬季五輪の開会式への出席を見送る方針を固めたことが、韓国で波紋を広げている。

　表向きには1月22日に召集予定の通常国会の日程があるためとされる安倍首相の欠席だが、その実、慰安婦問題をめぐる日韓合意について、韓国の文在寅大統領が日本に対して新たな措置を求める姿勢を示したことを受けて判断したという。文大統領は去る1月10日、日韓合意は間違いだったとの認識を示し、日本に改めて謝罪を求めている。

　報道によれば、安倍首相の欠席は複数の政府関係者が伝えたもので公式な発表はまだないが、韓国メディアは、「文大統領が“慰安婦問題の立場”を明かすと……日本“安倍、平昌に行かない”」（国民日報）、「“平昌不参加説”安倍、側近に“韓国の慰安婦騒動は放っておく”」（アジア経済）、「韓国の慰安婦後続措置に反発する日本の安倍“平昌五輪は行かない”」（Insight）などと見出しを付けて報じている。

「五輪を外交戦に引き入れた安倍の“平昌不参加”プレッシャー」と題した社説を発表したのは「ソウル経済」だ。

　社説は、首脳級の人物が多く参加することは良いことだが、日本の首相が来なくても大した問題ではないと前置きしながら、「ただし、日本政府が安倍の平昌五輪参加の問題を慰安婦問題とつなげ、韓国政府にプレッシャーをかける手段として使うのであれば問題がある」と指摘。

　昨年末に慰安婦合意検討タスクフォース（TF）が報告書を発表した後から安倍首相が欠席する可能性が論じられるようになったことを根拠に、安倍首相の開会式欠席は外交的プレッシャーの性格が強いとし、「日本のこうしたやり方は、両国の関係の未来にも否定的な影響を及ぼすばかりか、人類の和合と平和の祭典である五輪の精神にも反している」と綴っている。社説は「外交的ジェスチャーと実際の行動は別物であることもある。ボールはすでに日本に渡った」と締めくくった。

　韓国のネット民の間では、意見が大きく2つに分かれている。“平昌に来るな”派と“慎重に交渉すべき”派だ。

　安倍首相の欠席を望む意見には、「（安倍首相が欠席して）慰安婦問題を全世界の人々にさらに広く知らせるきっかけになればいい」「私たちも安倍首相の参加を拒否して歴史問題に対する断固とした意志を示すべきだ」「欠席して損するのは日本だけ。国際的に自ら孤立していくだろう」といった声があった。

　対して、韓国に慎重な対応を求める声も見られる。「“ギブアンドテイク”の外交で、両国に悪い感情が積み重なると、決定的なタイミングで助けを求めることができなくなるかもしれない」「世界トップ3に入る経済大国の日本は、韓国が困窮したときに頼れる国。両国の協力関係が持続するように努力すべきだ」「すでに合意したことを国民感情に流されて変えようとするのは、国家の信頼度を落とす」といった具合だ。

　韓国で波紋を広げている安倍首相の平昌不参加報道。大会の開幕が間近に迫る中、今後さらに世論が過熱しそうな予感だ。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・【画像あり】“ゆかりの地”で平昌五輪の聖火ランナーを務めたイ・ボミがかわいい!!
http://s-korea.jp/archives/26106?zo=1
・宇野よりも羽生、宮原は…。フィギュア日本代表決定を平昌開催国・韓国はどう見ているのか
http://s-korea.jp/archives/25466?zo=1

　安倍晋三首相が平昌冬季五輪の開会式への出席を見送る方針を固めたことが、韓国で波紋を広げている。

　表向きには1月22日に召集予定の通常国会の日程があるためとされる安倍首相の欠席だが、その実、慰安婦問題をめぐる日韓合意について、韓国の文在寅大統領が日本に対して新たな措置を求める姿勢を示したことを受けて判断したという。文大統領は去る1月10日、日韓合意は間違いだったとの認識を示し、日本に改めて謝罪を求めている。

　報道によれば、安倍首相の欠席は複数の政府関係者が伝えたもので公式な発表はまだないが、韓国メディアは、「文大統領が“慰安婦問題の立場”を明かすと……日本“安倍、平昌に行かない”」（国民日報）、「“平昌不参加説”安倍、側近に“韓国の慰安婦騒動は放っておく”」（アジア経済）、「韓国の慰安婦後続措置に反発する日本の安倍“平昌五輪は行かない”」（Insight）などと見出しを付けて報じている。

「五輪を外交戦に引き入れた安倍の“平昌不参加”プレッシャー」と題した社説を発表したのは「ソウル経済」だ。

　社説は、首脳級の人物が多く参加することは良いことだが、日本の首相が来なくても大した問題ではないと前置きしながら、「ただし、日本政府が安倍の平昌五輪参加の問題を慰安婦問題とつなげ、韓国政府にプレッシャーをかける手段として使うのであれば問題がある」と指摘。

　昨年末に慰安婦合意検討タスクフォース（TF）が報告書を発表した後から安倍首相が欠席する可能性が論じられるようになったことを根拠に、安倍首相の開会式欠席は外交的プレッシャーの性格が強いとし、「日本のこうしたやり方は、両国の関係の未来にも否定的な影響を及ぼすばかりか、人類の和合と平和の祭典である五輪の精神にも反している」と綴っている。社説は「外交的ジェスチャーと実際の行動は別物であることもある。ボールはすでに日本に渡った」と締めくくった。

　韓国のネット民の間では、意見が大きく2つに分かれている。“平昌に来るな”派と“慎重に交渉すべき”派だ。

　安倍首相の欠席を望む意見には、「（安倍首相が欠席して）慰安婦問題を全世界の人々にさらに広く知らせるきっかけになればいい」「私たちも安倍首相の参加を拒否して歴史問題に対する断固とした意志を示すべきだ」「欠席して損するのは日本だけ。国際的に自ら孤立していくだろう」といった声があった。

　対して、韓国に慎重な対応を求める声も見られる。「“ギブアンドテイク”の外交で、両国に悪い感情が積み重なると、決定的なタイミングで助けを求めることができなくなるかもしれない」「世界トップ3に入る経済大国の日本は、韓国が困窮したときに頼れる国。両国の協力関係が持続するように努力すべきだ」「すでに合意したことを国民感情に流されて変えようとするのは、国家の信頼度を落とす」といった具合だ。

　韓国で波紋を広げている安倍首相の平昌不参加報道。大会の開幕が間近に迫る中、今後さらに世論が過熱しそうな予感だ。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・【画像あり】“ゆかりの地”で平昌五輪の聖火ランナーを務めたイ・ボミがかわいい!!
http://s-korea.jp/archives/26106?zo=1
・宇野よりも羽生、宮原は…。フィギュア日本代表決定を平昌開催国・韓国はどう見ているのか
http://s-korea.jp/archives/25466?zo=1

　最近、韓国の公衆トイレで、“詰まり”が続出しているという。政府主導の下、個室からゴミ箱を撤去する動きが広がっているからだ。

　決して便器にゴミを捨てているからではない。そもそも韓国では、使い終えたトイレットペーパーをためておく“トイレ用ゴミ箱”の設置が習慣化されている。排水管の狭さや、水に溶けない紙が詰まりの原因となることなどを理由に「トイレットペーパーを便器に捨てるべからず」と、昔から言い伝えられてきたそうだ。

　当然、トイレ用ゴミ箱は、悪臭や害虫発生の原因にもなっている。しかも、女子トイレでは汚れた紙がゴミ箱からはみ出ていたり、山のように積まれているところを目の当たりにすることも少なくないという。外国人観光客の中には、その汚さに驚愕し、嫌悪感を覚える人も少なくないそうだ。

　以前に比べて衛生に対する意識が高まり、ついに来年1月1日からトイレ用ゴミ箱設置の全面的禁止が決まった韓国。ただ、排水管などの問題はそのままに法律だけ改正されたのがあだとなり、法律の施行に先駆けて、今度はトイレ詰まり続出という新たな問題が浮上したわけだ。

　それにしても、韓国の公衆トイレは、日本に比べて劣悪な環境としか言いようがない。駅ビルなどでは、いまだに男女共用の公衆トイレが多いため、さまざまな事件が発生しているのだ。

　ネットでは、「男女共用トイレで痴漢された」「見知らぬ男性が、私が入った個室の前にじっと立っていてゾッとした」といった女性たちの書き込みが、しばしば見受けられる。

　2016年に韓国を騒がせた「江南通り魔殺人事件」が起きたのも、駅の近くにある商店街の男女共用トイレだった。当時、犯人は、付近で被害者女性がトイレに入るのを待っていたという。男女共用だったため、男性が女性の後をついて入っても、不審に思う者は誰もいなかったのだ。

　この事件を受け、韓国では女性を中心に「男女のトイレを分離せよ」との声が高まった。世界的にはLGBTに配慮した“トイレ共用化”が話題になったりもする現在、韓国は来年から大規模ビルの建設時に“男女トイレ分離”が義務付けられるそうだ。

　女性たちが公衆トイレを避ける理由は、ほかにもある。盗撮だ。

　韓国は今や“盗撮共和国”ともいわれるほど盗撮がまん延しているが、特に公衆トイレでの被害は、無数に発生している。肉眼では発見不可能なほど精巧に作られたネジ型のカメラがドアや壁に埋め込まれていたり、ゴミ箱にカメラが隠されていたりなど、トイレの隅々に小型の隠しカメラがあるのが“常態化”しているそうだ。隠しカメラ探知用のアプリや探知機などが女性たちを中心に人気を集めていて、男女問わず「（公衆トイレは）気持ち悪くて利用しない」という声も聞こえる。

　改善に向かっているとはいえ、まだまだ衛生や安全に対する不安が残る韓国の公衆トイレ。もし韓国を訪れた場合は、公衆トイレを避けて、なるべくホテルで済ませたほうがよさそうだ。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・“女性嫌悪”が招いた最悪の通り魔殺人事件、その残酷すぎる犯行動機とは
http://s-korea.jp/archives/6002?zo=1
・韓国は“盗撮共和国”!? 女性は男性を疑い、男性は罪なくして疑われる韓国の盗撮事情
http://s-korea.jp/archives/18257?zo=1

　韓国で起こったある事件に、人々が胸を痛めている。実の孫娘を、祖父が強姦しようとしたのだ。

　そもそもこの少女は、1歳のときに両親が離婚し、父方の祖父母のもとで育てられていた。現在72歳の祖父が自ら養育する孫娘にわいせつ行為をはたらきだしたのは、2015年1月のこと。当時、彼女は小学校4年生だった。

　彼は妻が外出している隙を見計らい、部屋で寝ている孫娘にわいせつ行為をはたらいた。わいせつ行為は3年間で5回に及んだ。それどころか昨年8月には、妻が旅行に出かけている間に孫娘を強姦しようとしたという。

　強姦は未遂に終わったが、祖父から長期間にわたって受け続けた性的虐待に、孫娘は大きな傷を負った。学校では物静かで真面目な生徒として知られていたが、あまりのストレスから両手を机に叩きつけたりすることもあったそうだ。

　それでも少女は被害を公にすることはなかったが、今年5月に教師と面談した際、ついに告白。身を切るようにして事実を語った。

　かくしてこの祖父は罪に問われることとなり、一審では懲役7年と80時間の性暴力治療プログラム履修命令が下された。彼は「刑が重すぎる」として控訴したが、今年12月に行われた二審で、その訴えは棄却されている。

　二審判決を下した裁判所は、「被害証言が明確で一貫性があり、細部の描写も豊富で信ぴょう性があると判断した」と説明。「実の孫娘に対して長期間にわたってわいせつ行為や強姦未遂をはたらいたことは、罪質が非常に悪い」としながら、「養育すべき孫娘に対して反人倫的犯罪を犯すという非難すべき事件であり、一審判決は適法である」と伝えている。

　この事件は、韓国メディアもショッキングな出来事として報じている。「養育していた実の孫娘に、わいせつ行為……人面獣心の70代、控訴審でも重刑」「離婚した両親の代わりとなって養育していた孫娘にわいせつ行為をはたらいた祖父に懲役7年」といった具合だ。

　関連記事のコメント欄を見ても、「報道を見ていて怒りを抑えられない」「孫娘には地獄だっただろう……一生心に傷が残るよ」「孫娘は、これからの人生、誰も信じられなくなってしまう」などと心を痛めるネット民が少なくない。中には、「狂った老いぼれは自らくたばれ」「孫娘を女として見る人でなしには、刑務所のメシももったいない」「これが腐りきった韓国の精神状態だよ」といった声もあった。

　ただ、この事件は氷山の一角であるらしい。韓国性暴力研究所の発表によれば、親族間で発生した性暴力犯罪の相談件数は昨年137件に上ったというが、そのうち法的対応がなされたのは、わずか6件（約4.3％）にすぎなかったという。

「韓国日報」はその原因について、「被害者たちが幼い頃に被害を受け、後になってからそれが性暴力であったと認識する場合が多いため、時効期間を過ぎてしまうからだ」と分析している。同研究所の関係者は、「親族間の性暴力犯罪は、毎年、相談全体の10％台を占めているほど多い」とし、「被害者の権利保障と治療、回復のための制度を強化しなければならない」と述べている。

　実際に今年5月には、60代の祖父が孫娘にヒロポンを飲ませてわいせつ行為をはたらいた事件も起こっているが、悲劇が繰り返されないためにも、早急な対策が求められる。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・日本よりさらに厳しい…韓国「児童ポルノ法」はマンガやアニメもNG!?
http://s-korea.jp/archives/3813?zo=1
・貧困率、犯罪率、自殺率が上昇中…数字で客観的に見る韓国の高齢者問題
http://s-korea.jp/archives/3924?zo=1

　イギリスのEU離脱やトランプ大統領の強硬な対外政策など、世界経済の不安定な状況を受けて、韓国では安全資産といわれる金の需要が伸びている。その一方で興味深いのは、金塊の密輸事件が多発していること。その手法は“肛門密輸”だ。

　去る11月14日には、金塊を肛門に入れて密輸しようとした50代の女性が懲役6カ月、執行猶予2年を宣告された。女性は2015年から昨年までの間、中国から韓国仁川空港へ入国する際に200グラムの金塊5個を肛門に詰め込む手法で、6回にわたって計6キログラム、2億8,000万ウォン（約2,800万円）相当の金塊を密輸。昨年3～4月には、同じ手法で金浦空港から羽田空港へ金塊を密輸出したという。

　同27日にも、23回にわたって10億7,000万ウォン（約1億700万円）相当の金塊23キログラムを中国から密輸した40代女性が、裁判所から懲役1年、執行猶予2年を言い渡された。女性は「中国から金塊を密輸すれば手数料がもらえる」という知人の言葉に乗せられ、楕円型の金塊を肛門に入れる手法で犯罪に加担したらしい。

　ちなみに1キログラムの金塊を運んだ場合、運び屋が手にするお金は航空料と宿泊費を除いて40～50万ウォン（約4～5万円）ほど。過去には専門の運び屋による大量密輸が多かったが、最近は出入国記録が多くない主婦や失業者など、一般人が運び屋として雇われるケースが多いそうだ。

　また5月には、金塊密輸事件史上最大の大量密輸が摘発され、51人が拘束されている。4つの密輸組織が絡んだ同事件は、6人の組織員を除く45人が運び屋で、そのうち40人が40～60代の女性だったという。彼らがそれまで運んだ金塊は計2.3トン、1,135億ウォン（約113億5,000万円）相当。縦横3センチ、高さ2センチに特殊加工された金塊を1人当たり5～6個ずつ肛門に入れ、フライト時間が短い韓国・日本・中国を中心に密輸入を繰り返した。

　韓国メディア「日曜新聞」の取材に応じた60代の女性の話では、運び屋としての教育を受けるとき、熱湯で消毒した金塊に正体不明の軟膏をまんべんなく塗り伸ばして、一個ずつ肛門に入れる練習をするのだが、「意外とすんなり入ったので、自分でも驚いた」という。

　肛門に金塊を詰め込んだら徹底的に断食し、安全に運び終えたあとに、その場で手数料をもらって解散するそうだ。

　このような密輸事件に対し、ネット民からは「汚すぎる。あれはもう金じゃなくてただの糞だよ」「人間の肛門ってすごいな」「あんな金塊なら要らない」「読んだだけで私の肛門が痛くなる気がする」などのコメントが寄せられている。

　韓国ではもう珍しい話でもない“肛門密輸”。より厳しい税関検査が求められている。
（文＝S-KOREA）

・海外メディアも注目する韓国の高齢売春婦、“バッカスばあさん”とは
http://s-korea.jp/archives/24179?zo=1
・世界空港サービス評価1位の韓国・仁川空港。実は問題山積み状態で不満が殺到中!?
http://s-korea.jp/archives/24193?zo=1