この秋、東京のあちこちで2020年東京五輪の開幕に向けた催しやポスターを見かけるようになった。開幕まで1,000日を迎えた10月28日から、都内各所でカウントダウンイベントが始まっているのだ。
都庁の正面には早々と東京五輪のロゴが掲示され、東京日本橋の繁華街では、大型のバナーを掲示して街をオリンピック一色に染める催しも行われている。
そうしたお祭りの一方で、いまだに解決しない問題がある。東京ビッグサイトの会場問題だ。東京五輪のメディアセンターが設置される東京ビッグサイト。開催前後の約1年8カ月の間、利用が制限されることになる。
これによって、さまざまな業界の展示会が中止・縮小を余儀なくされる。これまで国際的なビジネスマッチングの場として積み重ねてきた実績の消滅。什器・調度品やブース内のデコレーションなど、多くの周辺産業が「死活問題である」として、利用制限期間の改善・再考を求めている。けれども、いまだ明確な解決策は提示されていない。
今年6月と10月には、東京ビッグサイトでの催しが売り上げの多くを占める業者を中心に結成された「展示会産業で働く人々の生活と雇用を守る会」によって、問題の解決を求める都庁一周デモが開催された。
9月、展示会を主催する企業などで構成される日本展示会協会（日展協）では「日本経済新聞東京版」に意見広告を掲載したが、これも反響を呼ぶには至っていない。ただ、これまでいくつかの新聞・テレビ等の大手メディアの報道によって、会場問題を知る人は増えてはいる。
日展協では、抜本的な解決策として、ビッグサイトと同規模の仮設会場、あるいは放送施設の新規建設を提案している。特に前者については、ビッグサイトの隣の防災公園を理想的な候補地としている。もし、それが可能になるとしても、決断する猶予は今年の末まで。東京ビッグサイトで開催されるような大型イベントというのは、おおむね3年前までには日程が決定する。数日間の開催であっても、準備には長い時間が必要だからである（そのため、日展協に加盟する主催者も、再考を求めながら代替会場として提示されている青海に建設予定の仮設会場の予約を打診しなくてはならない、苦しい立場にある）。
都議選・衆院選の最中には「私が問題を解決する」と手を差し伸べてきた政治家も、頼りにはなっていない。むしろ関係者からは、そうした政治家への不信の声も、ますます高まっている。日展協関係者も八方ふさがりになっていることは認めざるを得ない現状。そうした中で、メディア関係者からも東京ビッグサイトをメディアセンターとして利用することに対する疑問の声が上がっている。
国際メディアサービスシステム研究所代表の廣谷徹氏は、NHKインターナショナル国際協力部長・エグゼクティブプロデューサーなどを歴任。オリンピック・パラリンピックなど、数々の国際イベントでメディア施設に関与してきた第一人者である。そんな人物が、はっきりと「北京・ロンドン・リオの五輪でも、メディア施設は新設されている。東京もそうすべきだ」と訴えているのである。
「五輪においてメディア施設はメインスタジアムに次ぐ、二番目に重要な施設なのです」
廣谷氏の言葉は、これまで我々が見てきた各国で開催されたオリンピックでも明らかだ。
北京・ロンドン・リオと、我々はアスリートの鼓動をテレビの画面やモニター、そしてスマートフォンを通じて感じてきた。中には、世界のどこであっても、生の熱気を味わおうと現地を駆けつける者もいる。世界中から、オリンピック開催都市をめざす人の群れは途方もない。でも、それは全体から見ればほんの一握り。多くの人は、メディアを通じてオリンピックを見るのだ。
だから国際オリンピック委員会（IOC）にとって、入場料収入は微々たるもの。収益の7割以上は放映権料や各種のライセンス料なのである。リオオリンピックの場合、NBCが全国一社独占のアメリカでは約1,200億円、NHKと民放各局で構成するジャパンコンソーシアムが窓口になる日本では、約360億円がIOCに支払われている。
五輪のメディア施設は、放送の拠点となる国際放送センター（IBC）と、新聞社など主に紙媒体が使用するメインプレスセンター（MPC）の2つからなるが、前者は膨大な収益をあげる最重要施設なのである。それは、ちょっとした地方局数十個分クラスの巨大な放送局のようなものだ。
「メディア施設は、開催都市が場所を決めて電力や通信などのインフラを整備します。その上で、約1年前……リオの場合、半年前になってしまいましたが……IOC参加のオリンピック放送機構（OBS）が内部の設備を設置するという役割分担になっています」（同）
東京ビッグサイトを使用する場合、まず問題になるのは膨大な熱を発する放送機器への対処だ。既存の冷房設備ではまったく追いつかず、増設は必須。それを、どのように配置するのか。また、電源設備なども新たに増設しなくてはならない。
廣谷氏の試算では、東京ビッグサイトを使用した場合には、約800億円の費用がかかるとされている。これに対して、成功例とされるロンドン五輪では、建物を新設したにもかかわらず当時の為替レートで447億円から639億円（土地代を除く）。仮設設備を追加するための造作や、耐規模な仮設会場の新設が必要になり、既存施設を使うメリットは、どこにもない。
「ロンドンの場合、五輪後にメディア施設を改修してヨーロッパ最大のメディアセンターとして利用しています。それに比べると、東京五輪は、やっつけでやっていることは否めません。10年後、20年後のレガシーを考えていないんですよ」（同）
混迷が続く東京五輪。それに対して、次回次々回の開催都市では既に使用する施設も決まり、具体的な準備に入っている。
「2024年のパリ五輪では、ル・ブルジェ見本市会場。2028年のロス五輪ではNBCユニバーサルのスタジオが使用される予定です。とりわけ後者は五輪を利用して、さまざまな文化や技術を宣伝しようとする戦略があります」（同）
スポーツの祭典という部分ばかりが注目されるが、五輪は文化・技術の宣伝の場としての側面も大きい。とりわけ東京五輪で注目されるのは、今後主流になるであろう4K・8Kでの放送技術だ。
「とりわけIOCは8Kに関心を持っています。競技の動画を最高の素材で保存しておけば、様々な形で転用ができるからです。2020年までに4Kテレビが普及するかどうかは別として、必ず8Kでの記録は行われます。NHKでは既に技術者を死にものぐるいで養成していますし、ソニーやパナソニックなどの企業にとっても自社の製品や技術をPRする格好の場になるでしょう」（同）
さらに、五輪を文化を宣伝する場として使うならば、なおさら東京ビッグサイトは避けるべきであるとも、廣谷は考えている。
「パリ五輪の場合、ル・ブルジェ見本市会場は、航空ショーが頻繁に開催される空港も近い。そうした五輪関連のイベントも想定しているのでしょう」（同）
近年の開催都市では、五輪を都市が世界から注目される場とみて、オリンピック競技だけでなく、各種関連イベントを開催するようになっている。そのためにも、メディア施設は新設し、東京ビッグサイトは通常通りに使用するというのが、もっとも効果的なのである。
「1964年の東京五輪は、高速道路や新幹線が建設されて日本が敗戦を克服して近代国家となった姿を見せる場となりました。10年後、20年後を考えるならば、メディアセンターとして利用するために、かなり手を入れなければならない東京ビッグサイトは、発信の場に使ったほうがいいんです。それとは別にメディアセンターの建物の新設するのは難しいことではありません。二階建ての飛行機の格納庫みたいな、簡単な建物でよいのですから」（同）
場当たり的な計画の積み重ねの結果、東京五輪は開催まで1,000日を切りながらも、まったくお祭りムードを感じさせてくれない。むしろ失敗の恐れのようなもののほうが、色濃いのではないのか。
会場と選手村などをつなぐ環状2号線も、築地市場の移転が不明確で工事中のままだ。既に完成した橋も、風雨にさらされ、日々悲惨な姿になっていっている。
新設か、それとも、既存の計画のままで突き進むのか。誰も明確な解決策を打ち出せないまま、タイムリミットだけが迫っている。
（取材・文＝昼間たかし）
