日本大学アメリカンフットボール部は、新監督・新コーチの人事について公募を行い、応募のあった京大元監督の水野弥一氏ら69名から、選考委員会が新監督を選出することになった。委員会のメンバーは、弁護士や大学教授、スポーツライターのほか、米スタンフォード大の河田剛コーチや、テレビキャスターも務めるアサヒビールシルバースターの有馬隼人ヘッドコーチらだ。こうした動きは、関東学生アメリカンフットボール連盟から「組織改革」などの条件付きで、秋のリーグ戦復帰が認められたためで、急ピッチで新体制が整えられているわけだ。

　こうした動きを仕切っているとされていたのは、騒動後に関係者の口封じをしていたと伝えられる井ノ口忠男理事。井ノ口氏は4日付けで理事を辞任しているが、「しばらくその体制は変わらないでは？」と語るのは、アメフト問題を取材する元プロラグビー選手のスポーツライター、河合吾朗氏だ。

「その悪しき体質は、日大のみならず日本の学生スポーツ界に古くか根付いてきたものですからね。その象徴といえるのが実は『全国大会』を目指す価値観ですよ。学生スポーツは、とにかく全国大会で優勝することを最大の美徳としてきて、そのために各学校の指導者がそれぞれの方針や戦略で選手を育ててきました。まるで大人が全国大会に勝つために学生を使って時間とコストをかけていると言ってもいいぐらいです。全国大会の多くはトーナメント方式で、一度の敗北でそれまで費やしてきた実績すべてが否定される感覚に陥りやすいんです。そうなると負けを恐れるあまり、練習方法も苦行に耐えてフィジカルの強さばかりを競う傾向が強くなります。本来、スポーツのスキルは戦略などを“考える時間”も必要なんですが、そこは指導者だけがやればいいというふうになりがちです。時代遅れな指導体制を変えるには、全国大会最優先の価値観から脱しないと、監督やコーチを変えても同じだと思います」

　確かに日本では、大会に敗れた学生たちはもとより、栄光を勝ち取った者までが燃え尽き症候群に陥りやすいともいわれてきた。結果、スポーツに携わること自体をやめてしまい、優秀な指導者が育ちにくい傾向も見受けられる。

　日大選手の多くは寮生活を強いられているが、これも河合氏に言わせると「世間から隔離して、閉鎖的な環境で練習させることで、自らの頭で考えさせない洗脳教育になりやすく、それこそ指導者の絶対服従がますます特化され、悪しき体質の温床になる」という。

「名指導者といわれるような監督でも、実際には若い選手たちと指導以外でのコミュニケーションが深く取られていないことが多く、日大でも監督やコーチと日常会話をほとんどしたことがないまま卒業していった選手がいます」

　河合氏はラグビー選手時代、フランスやアルゼンチンなど海外チームで戦ってきた経験から、日本の学生選手の育成環境が異様に見えるようになったという。

「たとえば世界トップレベルのオーストラリア、ニュージーランドの高校生は国内大会の優勝ではなく、ナショナルチームの代表に選出されることを目標としています。地区の対抗戦は社交性を高めることも重視されていて、単位を取得していなければ練習に出ることも許されないので、社会に出て必要とされるスキルもスポーツで学べる印象があり、スポーツバカは生まれにくいんです」

　海外では、そのナショナルチームの選手となるための指導要領が各地区に通達されるため、大学や企業に指導を任せることなく、地域の自治体が指導のガバナンスやノウハウをサポートすることが多いという。日本のように大学の理事長や監督がまるで独裁者のように振る舞うというのは、まるで軍国主義時代の遺物のようだ。
（文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

　日大アメフト部の悪質タックル問題への批判の矛先は選手、監督、理事長、そして教職員にまで飛び火してしまったようだ。

　6月11日、日大の教職員組合が都内で会見を開き、5月31日に提出していた田中英寿理事長の辞任などを求めた「要求書」について報告した。しかし、会見に出席した日大教職員組合執行委員会の後藤範章委員の一言が物議を醸しているという。

「会見では、要求書への署名者が752人に上った一方で、“報復”を恐れて署名できないとする人たちが多数いることも明かされました。そして、“報復”の実例として、『東京の世田谷区の付属高校で教鞭を執っていた方が、山形県の付属高校に行くように、ということがある』と語られたのです」（週刊誌記者）

　山形にある日大の付属高校といえば、日本大学山形高校のことでほぼ間違いなさそうだが、これに納得がいかないのが“報復先”とされた山形県民や山形出身者たちだ。

　ネット上では、「日大山形への転勤は左遷なのか」「日大人事部、ふざけんなよ！　我が山形県を報復人事の飛び地にするんじゃねえ」「そんな流刑の地みたいに扱われていたとは……」「日大山形に対して失礼！　山形県民馬鹿にしてんのか？」「山形をまるで流刑地扱いする日大に断固抗議する」などと、怒号が鳴りやまない状態となっている。

「多くのメディアは『地方の付属高校』『東北の高校』など、山形に配慮した形で報じていましたが、『デイリースポーツ』が、このまま報じたことで、炎上を招きました。以前、大ヒットドラマ『半沢直樹』（TBS系）でも左遷先として北海道の根室が最低の赴任地のように描かれ、市民からは怒りの声が噴出したことがありました。今回の発言が拡散することで、山形県民や日大山形の教師や生徒たちが差別を受ける可能性もあるだけに、報じる側にも配慮が必要な場面だったと思います」（前出・週刊誌記者）

　言葉による悪質タックル……「日大ブランド」はどこまで落ちていくのだろうか？

　アメフト部の“悪質タックル問題”で揺れる日本大学で「独裁者」とされる田中英寿理事長。その威光の背後には、山口組の六代目司忍組長との親密関係を報じられるなど“黒い交際”があったことがささやかれている。裏社会に精通した事情通に話を聞くと、こんな話が飛び出した。

「山口組系の暴力団関係者が以前、潰れかけたヤクザ実話誌を買い取って、イメージアップ用の機関誌にしてしまおうと画策していたことがある。その費用を、日大関係者から出す話があった」

　ヤクザ実話誌といえば、今春に「月刊実話ドキュメント」（ジェイズ・恵文社）が紙媒体としては休刊となっている。同誌は創刊34年で暴力団事情をメインに扱ってきた実話誌で、かつて芸能レポーターの井上公造氏が編集長だったことでも知られている。昨年3月に一度休刊し、編集者らが出版社を変えて昨秋に異例の復刊を遂げたのだが、長くは続かなかった。

　昨今の出版不況で部数激減による継続断念とも思えるが、編集者は「ヤクザ記事への風当たりが強かった」と話していた。当のヤクザが、その雑誌の乗っ取りを企て、原資が日大関係にあったなら大スクープだが、「この話は肝心の雑誌側の責任者が応じなかった」と事情通。未遂に終わったものではあるが、買い取ろうとした理由はなんだろうか？

「実話ドキュメントは、数ある暴力団組織の中でも特に“山口組の情報に強い”というスタンスを前面に出してきた雑誌ですから、もし同誌を山口組の一勢力が買い取って独占してしまえば、勢力拡大をアピールする広報誌として活用することができるんです。というのも、近年は山口組自体が三分裂して雑誌の立ち位置が難しくなっている。表紙は必ず3分裂した組織のトップ、六代目山口組・司忍組長、神戸山口組・井上邦雄組長、任侠山口組の織田絆誠代表、3人の顔を並べるなど、その“気遣い”はかなりのものでした。何しろ3人の顔写真は表紙の中央部分だけでなく、上の部分にも掲載されていたんです。なぜかといえば、コンビニなどで雑誌を並べたときに他の雑誌に隠れ、表紙の上の部分しか見えないから。一部の組長の顔写真しか見えないと、組関係者からクレームがきたそうですよ。つまりは雑誌内の扱いでも縄張り争いがあったということ。ならば雑誌を買い取ろうとする勢力が現れてもおかしくなかったんですよ」（事情通）

　もし“買い取り”が実現していたら、特定の組織ばかりが露骨に取り扱われた可能性はあるが、同誌で執筆していたライターは「関係者から買い取りの打診があったという話は聞いていない。休刊は編集長の決定で、その理由も聞いていない」という。

　日大アメフト部では、内田正人元監督の失脚で、田中理事長の独裁体制が揺らいでいるとの話だが、その“ケツ持ち”とささやかれてきた山口組の方も、いまや世間からの排除と分裂騒動で弱体化。ヤクザ雑誌の休刊は、その凋落を表しているようでもある。
（文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）

　日本大学のアメリカンフットボール部選手による悪質タックル問題で、日大教職員組合文理学部支部が5月24日、同学校法人の田中英寿理事長による記者会見と、関係者への謝罪などを要望した。

　タックル問題では選手が表に出て誠実に事情を説明したのに対し、指示をしたと見られる前監督の内田正人氏は記者会見で責任逃れの応答に終始、さらに会見の司会者が不遜な態度に終始、大学への批判は強まるばかりだ。

　そこに危機感を露わにした学内の職員らについて、大学関係者は「絶対権力を持つ独裁者に抵抗したのは、よほどの覚悟があってのこと。なんらかの“武器”を持っていると思う」と語っている。

「田中理事長といえば強権的な言動で知られ、自分の意に沿わない関係者を排除することも朝飯前で、ほとんどの職員は恐れています。今回、組合は、理事会の意向を忖度しない第三者委員会の設置も求めていて、その条件こそが、まさに理事長の強権を証明しているようなものですが、ここまでやるからには理事長の“弱み”のひとつでも握ってないと戦えないはず。これまで表になっていなかった何かを“武器”のように隠し持っていると思いますね」

　その“弱み”として関係者が推察するのが、“田中商社”と呼ばれる大学ビジネスの側面だという。

「田中理事長は元アマ横綱で、相撲部の祝賀会を軸にした集金力を軸に、小沢一郎ら政界にまで人脈を広げ、大学の経営に大きな力を持って10年前に理事長になりました。そこで大々的に手掛けたのが福利厚生から人材派遣、学生支援、不動産、建物整備など大学すべての事業化です。ただ、その力を利用して、関連ビジネスの中には金を個人口座に振り込ませたものもあったと聞きます。理事長が一番可愛がっていたのは実務ができる内田さんで、一番大事な事業部を任せてやらせていたのも、他に触らせられない裏金の動きも引き継いでいたからというウワサです。内田さんが追及されて一番困るのはここじゃないかと思っています」（同）

　ただ、タックル問題から拡大して、田中帝国の牙城を崩しにかかるという話になると「そのハードルはかなり高い」と関係者は言う。

「理事長が築き上げたのは、反発を許さない恐怖政治でもありますからね。学内では少しでも田中理事長に対する反発を口にすれば、どこかで理事長にぶら下がる体制派の耳にキャッチされ、あっという間にクーデターの首謀者のようにされて潰されます。少し前に、理事長と六代目山口組・司忍とツーショット写真が海外誌に掲載され、東京五輪利権にヤクザを絡ませているとまで書かれたビッグスキャンダルがあったのに、身内では誰も情報提供はしたがらないし、事情を知る記者も怖がって、誰も書かなかった」（同）

　確かに、この問題の取材で話を聞いた日大関係者の中には、「おおっぴらに抵抗勢力だと見なされれば、暗殺されかねない」と異様に怯える者もいた。内田氏は最近、言動がその田中理事長にそっくりになっていたという声もあるが、大学側が大炎上を引き起こしてまで必死にこの問題に背を向けるのは、特別な理由があるということだろうか。

　ただ、職員によると「わずかな光もある」という。

「少し前にJOCの関係者と話したとき『内田監督と並べて、レスリング協会の福田富昭会長とかボクシング連盟の山根明会長ら、同じく独裁的で知られる面々を五輪開催までに降ろすべきだと言っていたんです。スポーツ組織の闇に対する反発の狼煙を上げるときがきているのかもしれません」（同）

　聞かれた話がどこまで真相に迫っているのかは現時点ではわからないが、悪質タックル問題は、とても監督や選手の謝罪だけで終わる話ではなくなってきたのは確かだ。

（文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

　日本大学のアメリカンフットボール部選手による悪質タックル問題で、日大教職員組合文理学部支部が5月24日、同学校法人の田中英寿理事長による記者会見と、関係者への謝罪などを要望した。

　タックル問題では選手が表に出て誠実に事情を説明したのに対し、指示をしたと見られる前監督の内田正人氏は記者会見で責任逃れの応答に終始、さらに会見の司会者が不遜な態度に終始、大学への批判は強まるばかりだ。

　そこに危機感を露わにした学内の職員らについて、大学関係者は「絶対権力を持つ独裁者に抵抗したのは、よほどの覚悟があってのこと。なんらかの“武器”を持っていると思う」と語っている。

「田中理事長といえば強権的な言動で知られ、自分の意に沿わない関係者を排除することも朝飯前で、ほとんどの職員は恐れています。今回、組合は、理事会の意向を忖度しない第三者委員会の設置も求めていて、その条件こそが、まさに理事長の強権を証明しているようなものですが、ここまでやるからには理事長の“弱み”のひとつでも握ってないと戦えないはず。これまで表になっていなかった何かを“武器”のように隠し持っていると思いますね」

　その“弱み”として関係者が推察するのが、“田中商社”と呼ばれる大学ビジネスの側面だという。

「田中理事長は元アマ横綱で、相撲部の祝賀会を軸にした集金力を軸に、小沢一郎ら政界にまで人脈を広げ、大学の経営に大きな力を持って10年前に理事長になりました。そこで大々的に手掛けたのが福利厚生から人材派遣、学生支援、不動産、建物整備など大学すべての事業化です。ただ、その力を利用して、関連ビジネスの中には金を個人口座に振り込ませたものもあったと聞きます。理事長が一番可愛がっていたのは実務ができる内田さんで、一番大事な事業部を任せてやらせていたのも、他に触らせられない裏金の動きも引き継いでいたからというウワサです。内田さんが追及されて一番困るのはここじゃないかと思っています」（同）

　ただ、タックル問題から拡大して、田中帝国の牙城を崩しにかかるという話になると「そのハードルはかなり高い」と関係者は言う。

「理事長が築き上げたのは、反発を許さない恐怖政治でもありますからね。学内では少しでも田中理事長に対する反発を口にすれば、どこかで理事長にぶら下がる体制派の耳にキャッチされ、あっという間にクーデターの首謀者のようにされて潰されます。少し前に、理事長と六代目山口組・司忍とツーショット写真が海外誌に掲載され、東京五輪利権にヤクザを絡ませているとまで書かれたビッグスキャンダルがあったのに、身内では誰も情報提供はしたがらないし、事情を知る記者も怖がって、誰も書かなかった」（同）

　確かに、この問題の取材で話を聞いた日大関係者の中には、「おおっぴらに抵抗勢力だと見なされれば、暗殺されかねない」と異様に怯える者もいた。内田氏は最近、言動がその田中理事長にそっくりになっていたという声もあるが、大学側が大炎上を引き起こしてまで必死にこの問題に背を向けるのは、特別な理由があるということだろうか。

　ただ、職員によると「わずかな光もある」という。

「少し前にJOCの関係者と話したとき『内田監督と並べて、レスリング協会の福田富昭会長とかボクシング連盟の山根明会長ら、同じく独裁的で知られる面々を五輪開催までに降ろすべきだと言っていたんです。スポーツ組織の闇に対する反発の狼煙を上げるときがきているのかもしれません」（同）

　聞かれた話がどこまで真相に迫っているのかは現時点ではわからないが、悪質タックル問題は、とても監督や選手の謝罪だけで終わる話ではなくなってきたのは確かだ。

（文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

　悪質タックル問題が、なんと「アダルトビデオの出演強要問題」にまで波及する恐れが出てきた。

「日大アメフト部のOBが、当時の同僚選手が“ある指導者”の指示で、『ゲイビデオに出演を強要させられていた』と密告してきているんです。いま事実関係を調べていますが、事実ならタックル問題よりも悪質な大事件となる」（日大職員）

　アメリカンフットボールの名門、日本大学の選手が悪質な反則行為によって関西学院大学の選手を負傷させた問題では、これを指示したとされる内田正人前監督や、井上奨前コーチら指導陣が、大学の関連会社である株式会社日本大学事業部に関わる“ビジネス”上の権力を持ったことが、大学側の隠ぺい姿勢にもつながったと見られている。それだけに話は試合中の反則にとどまらない広がりを見せている。

「この問題が起きてから、日大アメフト部に注目が集まって、過去に井上コーチが出た疑いのあるゲイビデオの話とかも蒸し返されてるんですが、OBが『出演した元選手が、非常に困っている』と相談してきたんです。自分で望んで出たものなら仕方ない部分もあるだろうと言ったんですが、OBは『出演は小遣い稼ぎではなく上の命令だった。本人が出たくなかったと言っている』と打ち明けたんです」

　悪質タックル問題では、監督やコーチから「できませんでしたじゃ、済まされない」と反則を強要されたことが伝えられ、選手がいかに絶対服従の弱い立場であったかを物語ったが、まさかゲイビデオ出演強要なんてこともあったとは……。

「聞いた限りでは、ある指導者が、若い選手の相次ぐ失敗に『度胸がないから、みんなが驚くことをやるまで試合復帰させない』と言ったところ、先輩選手の提案でゲイビデオ出演という話が持ち上がり、メーカーまで紹介されたと言っています」（同職員）

　日大アメフト選手のゲイビデオ出演は4年前、週刊誌でも記事にされたことがあった。これが流出したのは学内の派閥争いが原因だとして、皮肉にも内田監督らの名前も取り沙汰されていた。その時点では“出演強要”という話は一切なかったものの、万一にも強要が確定すれば大問題だ。

　何しろアダルトビデオ業界は昨今、出演強要問題で大揺れなのである。人権団体や警察などが、大手メーカー中心の業界団体に適正化を促し、事件抑止のための新たな規制法の成立に動いている。これには首相官邸も主導して各省庁が対応に乗り出しているほどで、もしゲイビデオの出演強要が事実であるなら、タックル問題よりも大きな人権問題に発展しかねない話。それだけに話を聞いた職員は「近々、出演者の当人とも会えるようにしたいし、慎重に話を聞くつもり」だという。

　ただでさえ日大アメフト部はその看板が泥まみれの状態。この流れでさらにゲイビデオが注目を集めてしまうとなれば、自主的に出演者した元部員にとっても不本意なことかもしれない。
（文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）