豚コレラの影響で価格高騰中の豚肉の代用に……飼い猫を解体し料理写真をアップした男に批判殺到

 感染すれば致死率100%ともいわれるアフリカ豚コレラが猛威を振るっている中国では、最初の感染が発見された昨年8月以降、約1億頭もの豚が死んだとされている。

 中国は世界最大の豚肉の生産・消費国のため、現在は世界各国から豚肉を買い漁っている状態だが、供給が追いつかず、国内の豚肉価格は高騰している。地域によっては以前の3倍もの価格に上昇、さらにその影響で牛肉や鶏肉の価格まで上昇している。そのため、「値段が高すぎて、もう肉は食べられない!」という悲鳴が各地で上がっているようだ。

 そんな中、広東省茂名市に住む男が11月4日、中国版Twitter「微博」に「今は豚肉がこんなに高いから、仕方なく飼っていた2匹のネコを屠殺して食べた」というメッセージとともに数枚の写真をアップした。

 写真には、解体されたネコの体が並べられており、その肉を煮込んだと思われる料理もいくつか混じっていた。

 これを見た中国のネット民たちは、その残酷さに悲鳴と怒りの声を上げ、中には「警察に連絡してこの男を逮捕すべき」だと主張する者もいた。

 あまりの反響の大きさからか、男はすぐに写真を削除したが、その翌日、今度はイヌ肉の写真をアップし、またしてもネット民たちからの反感を買った。

 とはいえ、中国の一部の地域ではイヌ肉はよく食べられており、イヌ肉ほど一般的ではないものの、地方の田舎町に行くとネコ肉料理を出す店を見かけたりする。

 ネット民たちもそのことはわかっているからか、ネコやイヌの肉を食べたことよりも、飼い猫や飼い犬を解体してその写真をアップしたことへの非人間性を非難していることが多いようだった。

 豚肉価格高騰は収まる様子を見せておらず、中国の消費者物価指数も上昇を続けている。豚肉は中国人にとってなくてはならない食材だけに、これから国内の最重要課題となっていきそうだ。

(文=佐久間賢三)

追加治療費に激高し愛犬を殺そうとした父親を、娘が必死に制止!

 

 中国では経済成長とともに都市部を中心にペットを飼う人が急増し、ペット市場規模は来年にも日本円で3兆円に達するといわれている。その一方で、虐待や無資格業者による違法売買などの犯罪行為も横行している。

「聯合日報」(10月8日付)によると、先月末、安徽省の動物病院で、飼い主の男が愛犬に信じられない虐待を行う様子を監視カメラが捉えた。

 男は、愛犬の様子がおかしいことを心配して病院にやってきたのだが、検査の結果、心臓の病気にかかっていることがわかった。病院側は男に、「手術がうまくいったら、治療費として500~600元(約8,000~9,600円)をお支払いください。万が一失敗した場合、費用はいただきません」と伝え、男もこれに同意した。手術から4日たった今月2日、愛犬はすっかり元気になり、男は約束通り治療費を支払ったのだが、その後にトラブルが起こった。

 病院側は、今後も治療を続ける必要があり、追加で300元(約4,800円)が必要となることを伝えたところ、男は「高すぎる」と激高。一命を取り留めたばかりの愛犬をつかみ上げると床に叩きつけ、頭部などを蹴りつけたのである。

 この様子を捉えていた病院の監視カメラには、男の横にいた幼い娘が、愛犬が父親に殺されると思い、必死に父親にしがみつき、制止しようとしている様子が確認できる。

 今回の事件について治療を担当した獣医師は、「暴行を受けた犬は治療の結果、なんとか命は助かりました。飼い主の行為は病気と戦った犬の努力を無にするものであり、この様子を見ていた子どもの心にも大きな傷痕を残すこととなってしまい、心配です」とメディアの取材に答えている。

 折しも中国では、卑劣な動物虐待が話題となったばかりだった。10月9日、四川省成都市の大学生が、鳴き声がうるさいという理由から、野良犬を捕らえて大学寮の自室で殺害し、頭部、四肢と解体。その様子をネットに投稿するという猟奇的な事件が起きていたのだ。

 ペットブームに沸く中国だが、動物を飼う者も、ペット関連産業も、まずは動物愛護について学ぶべきだろう。

(文=青山大樹)

杉本彩が「議員の獣肉問題」に大激怒! 代表を務める動物愛護団体を通し、辞職要求で再び賛否両論に

 歌手のマドンナなど世界のセレブたちがこぞってベジタリアン、もしくはヴィーガンであることを表明するなど、肉食を嫌悪、あるいは動物たちの権利などを見直す世界的な潮流が生まれつつあるのが現状だ。そんな中、とある町議会議員の行ったSNSへの投稿が物議を醸している。

 問題となったのは、福井県大飯郡高浜町の町会議員である児玉千明議員が、Facebookへ投稿した写真だ。福井県猟友会高浜支部に所属しているハンターでもある児玉議員は昨秋までに、吊るされた獣肉の前で包丁を持ちながら白目をむいた写真や、内臓を摘出して吊るされた熊の写真とともに、「くそいい匂いがします! これが熊さんのオイニー!」とコメントを付けた内容を投稿。これがSNS上で問題視され、炎上状態となった。

 児玉議員は鳥獣処理の悪いイメージを払拭するのが目的だったと投稿の意図を説明し謝罪。既にこれらの問題視された投稿を削除している。しかし、いまだにネット上ではそれらの投稿のスクリーンショットが出回っており、いまだに批判が相次ぐ状況となっている状況だ。さらにこの件に対して新たな動きが起こったのは3月13日。女優の杉本彩が代表理事を務める公益財団法人「動物環境・福祉協会Eva」が、児玉議員の辞職を求める要望書を高浜町議会事務局に送付したのだ。要望書によれば、「議員の立場にありながら、SNSで命を軽視するような行為を是認することは、大人だけでなく子どもの倫理観の欠如を助長させることにつながる」として、議会に児玉議員の辞職を要求している。

 この件について、ネット上では「下品な表現の投稿を、公人である議員ならすべきじゃない」「早く辞めろ」「これはダメな投稿だわ」と批判する意見も多いが、一方で「なんで叩かれてるのかまったくわからん」「動物愛護団体に嫌悪感がますます強くなったわ」「まぐろの解体も毎年見せているメディアにも抗議やな」と、児玉議員への擁護も多く見られ、賛否両論の状態となっている。

「まあ……批判を浴びるのも仕方ない部分はあるんじゃないでしょうか。もちろん、僕も含めて、猟をする人間であれば、こうした現場はそれなりに日常ですよ。だからああいう写真を撮ってしまう気持ちもわからなくはないです。ただ、結局それって、世の中に公表するものじゃないんですよ。それこそ同じネットで言えば、ファミレスや回転寿司でちょっとふざけただけでも、あんな状況になるのにね。また、やっぱり動物愛護団体しかり、結構今は微妙な時代ですから。ある意味で挑発だと思われても仕方ない部分がありますよね。神妙な顔……とまでは言わなくても、あんなふざけた感じでなければ、こんなことにはなっていないでしょうし」(某県猟友会所属)

 また、この出来事を通じて狩猟への印象が悪化することについての懸念もあるようだ。

「例えば、農水省の発表している鳥獣による農作物の被害は、全国で164億円に上っています。ここのところ毎年減っていますが、それでもまだかなりの額ですよね。こういう被害を駆除や管理捕獲などによってある程度軽減させているのは、我々ハンターという部分がそれなりにあると思っています。でも、猟友会に所属する人々はかなり高齢化の波を迎えてまして、若い人たちにも狩猟をやって欲しいなという状況なんですよ。児玉さんはメディアへの露出もありましたし、若いハンターとしてこうした流れを作ってもらえればと思っていたんですが……」(同)

 動物の命や食肉に対するスタンスなど、センシティブな問題に関して、不用意な投稿を行ってしまった児玉議員。議員としてはあまりに配慮を欠いた行動であったことは確かだが、果たして今回の炎上騒ぎの結末はどういったものになるのか。今後に注目したい。

ピンヒールでウサギを踏みつけ……中国で「美女動物虐待」動画が流行の兆し

 中国で一時期流行したエロ動画配信は、当局からの規制が強まり、鳴りを潜めているが、それに代わって最近勢いを増しているジャンルがある。ミニスカートをはいた女性がピンヒールでウサギを踏みつけたり、犬の首を絞めたりする、美女による動物虐待動画だ。「新京報」(11月26日付)によると、動画は数十元~数万元で取引され、海外にもDVDが多数出荷されているという。

 このジャンルで有名人だという阿佳さん(仮名)は、豚や牛、羊といった大型動物を虐殺する動画を配信している。ある動画サイトの彼女のアカウントは、約1万4,000人のフォロワーを抱えている。動画のオーダーメードにも対応し、記者がインスタントチャット「QQ」でコンタクトを取ると「500元(約8,300円)で亀やウシガエルなどの小動物をハイヒールで踏み殺し、1万5,000元(約24万5,000円)ならロバや羊など比較的大型な動物を、去勢したり皮膚を剥いで虐殺するわ」と説明した。

「美女動物虐待」のカテゴリーは、確立してからすでに20年近くたつという。動画を販売するブローカーも存在し、その一人である周平氏(仮名)は、QQのホーム画面に4,000本以上の動画のサムネイルを表示している。周氏は顧客の要望に基づいて台本を書き、女性に自撮りをさせる。女性側は気軽に参入でき、ひと月で1万元(約16万円)以上稼ぐことも可能だという。たとえば子犬を踏みつける動画を撮るのであれば、市場で20~30元(約330~490円)で買ってくれば、すぐに取りかかれると周氏は説明する。

 報道を受け、ネット上には当然ながら非難が殺到。「この種の商売がエスカレートすると、殺人動画まで出てきてしまうのでは……」と先行きを危惧するコメントも多く見られた。こうした動画はすぐに規制されそうなものだが、北京市弁護士協会刑法專業委員会の李紅釗副秘書長は「諸外国には動物保護に関する法律が存在するが、中国では空白だ」と指摘。近年、動物虐待防止法が何度も議題に上がっているが、成立に至っていないという。動物を守るためには、早急に法整備をする必要がありそうだ。

(文=中山介石)