中国東部の浙江省で、12歳の少女が半月にわたりひどい腹痛や下痢、発熱、吐き気に襲われた。病院で診察を受けたところ、骨盤内炎症性疾患と診断され、卵管が化膿していたため、手術により右側の卵管を切除するという事態となった。

　骨盤内炎症性疾患は女性の上部生殖器（子宮、卵管、卵巣）の病気で、性交渉により感染する。治療可能な病気ではあるが、これにかかったことのある女性は子宮外妊娠の発生率が通常より6～10倍増加し、治療せずに放っておいて感染が血液にまで広がると、死に至ることもあるという 。

　これを伝えた中国ニュースサイト「ホウハイ新聞」によると、少女は処女で、2年前から生理が始まっていたもののタンポンを使ったこともなく、最近ケガもしていなかった。性交経験のない少女の骨盤内炎症性疾患の発生率は100万分の1とされている。それなのになぜ、感染してしまったのか？

　医師が少女から事情を聞いたところ、ひとつの大きな可能性が見えてきた。

　少女と母親のパンツはタンスの中に一緒にされていて、少女はしばしば母親のパンツをはいていたという。母親はかつて膣炎にかかったことがあり、なんらかの病原菌がパンツについたままで、それを少女がはいてしまったために感染した可能性が高いという。

　親子といえども、うかつに下着を共有してはならないようだ。

（文＝佐久間賢三）

　中国で業績を伸ばし続けるユニクロで、盗撮事件が発生した。

「新浪新聞」によると6月15日、深セン市のショッピングモール内にあるユニクロの店舗で事件は起こった。この日、1人の女性客が、試着室に小型カメラが仕掛けられているのを発見したのだ。女性客は、試着室に備え付けられた鏡の上部に、洋服のボタンのようなものが貼り付けられているのを見つけ、不審に思ってこの物体に触れてみたところ、熱を帯びていたことから小型カメラではないかと疑い、店側に報告。店側は警察へ通報、盗撮事件として捜査が行われることとなった。

　この店舗では試着室が全部で10室設けられていたが、盗撮カメラが仕掛けられていたのは女性客が利用した7番試着室のみだったという。

　事件から4日たった19日、警察は盗撮カメラを仕掛けた容疑で市内に住む28歳の男を逮捕した 。男はIT企業に勤めており、性的な欲求を満たすためインターネットで盗撮用の小型カメラを購入し、試着室に設置したと供述しているという。

　中国のユニクロでは2015年、北京市内の店舗内に設けられた試着室で、若い男女が性行為をする動画がSNSで拡散された。この一件をめぐっては、店員の関与も疑われ、ユニクロにとってはとんだ災難となった。

　また、アパレル店舗の試着室での盗撮事件としては、17年にファッションブランドH&Mの広東省中山市内の店舗で、試着室から盗撮用の小型カメラが４台発見された。さらに、この店舗で盗撮されたとみられる、試着中の女性客が映った動画がインターネット上へ流出していたことも判明した。

　中国では盗撮動画がネット上で売買されたり、有料ポルノサイトに流されたりしてい。盗撮動画をネタにした商売が成り立ってしまっているこの現実を考えれば、今後もこうした卑劣な盗撮犯の撲滅は難しいのかもしれない。

（文＝青山大樹）

　6月3日に中国で、ユニクロが限定発売したニューヨークのアーティストKAWS（カウズ）とのコラボTシャツを手に入れるために、中国人たちがシャッターを壊す勢いで店に殺到し、客同士で醜い争奪戦をする映像がネット上に流れたのは記憶に新しいところ。

　今度はそれが、遠く離れたヨーロッパのスペインでも繰り広げられた。

　6月23日、首都マドリード中心部にある繁華街グランビア通り脇にあるスポーツ用品店で、アディダスのヨーロッパ限定版スポーツシューズが発売された。

　このシューズは「YEEZY BOOST 350 V2“ANTLIA”」というモデルで、靴全体がイエローカラーのもの。販売数は10万足で、さらに、「ANTLIA REFLECTIVE」というモデル（名前からすると、おそらく光を反射するカラー）は5,000足だという。

　ネット上での抽選販売も行われたが、これに外れた人は店頭に並んで手に入れるしかない。そのため、発売日のこの日、店の前には大勢の人、しかも数多くの中国人たちが開店を待つ列をなした。

　するといきなり、並んでいる人たちの間で殴り合いの乱闘が始まった。ある男性などは、一度は地面に引き倒されたものの、立ち上がって再び乱闘に加わろうとしていた。

　伝えられるところによると、この乱闘の原因は以下のいずれかとされる。ひとつは、中国人同士が列への横入りをめぐってケンカになったという説。もうひとつは、中国人が現地の外国人を雇って列に並ばせ、その外国人が横入りをしたことから、ほかの中国人が怒って乱闘になった、という説である。

　どちらにしても、中国人が絡んでいたわけである。

　ユニクロの限定Tシャツ発売の際には、ひとりで何十枚と買い占める客もおり、明らかに転売目的だったが、アディダスのシューズについても、この限定モデルが本当に欲しかったわけではなく、同じように転売目的で行列していたものと思われる。

　ヨーロッパでの正価は220ユーロ（約2万7,000円）だが、これが中国で転売されると、4,000～6,000元（約6万4,000円〜9万6,000円）の値がつくという。

　同じことは日本でも起こっており、最近では京都のヨドバシカメラが、エヴァンゲリオンのフィギュア発売に際し、外国人による転売目的の購入を防ぐために、「商品名を日本語で言えない人には販売しない」という対応をして、賛否両論が繰り広げられたばかり。これは明らかに転売目的の中国人を対象にした作戦である。

　中国国内にとどまらず、世界各地で転売目的の限定版を買いあさる中国人転売ヤーたち。これでは、本当に欲しい人たちが正規の価格で買うことができなくなってしまう。早急になんらかの厳しい対応策が求められる。

（文＝佐久間賢三）

　日本でも空前のブームとなっている台湾発祥のタピオカミルクティーだが、中国ではブームというより、すでに国民的飲料として定着している。しかし、安全面のリスクも指摘されている。

「澎湃新聞」（6月5日付）によると、浙江省に住む沈さん（14歳、仮名）は、5日間便秘で腹痛に悩まされていた。食べ物も喉を通らないため、両親に伴われて病院へ駆け込んだ。担当医が沈さんのおなかを見るとパンパンに張っていたため、ただちにCT検査を行った。

　結果を見て、医師は驚いた。胃から腸、肛門に至るまで、粒状の物体がびっしり詰まっていたのだ。その数100余り。最近、消化の悪いものを食べたかどうか聞くと、沈さんは「5日前にタピオカミルクティーを飲んだ」と返答。この100個余りの粒は、体内に残留しているタピオカだったのだ。それも、5日前に飲んだものだけでなく、ここ最近飲んだタピオカが積もり積もってこの量になったという 。沈さんは下剤を処方してもらい、ようやくタピオカを体外に排出することができた。

　タピオカはキャッサバというイモの根茎から製造したデンプンで、もともと消化が悪いという。その上、業者によっては食感を向上させるために増ちょう剤（微細な固体を分散して半固体状にした潤滑剤）などの添加物を使用しているため、それが体内に残留する原因になるというのだ。

　昨今、日本でも雨後のたけのこのように出現したタピオカミルクティー店の中にも、中国産のタピオカを使用しているところは少なくないとみられる。同様の症状を訴える者が出てきても、まったく不思議ではない。

（文＝大橋史彦）

　中国では、公共の建物や電車の中であるにもかかわらず、尿意を催した子どもにその場で小便をさせてしまうということがよくある。かつて筆者も、地下鉄の中でいきなり子どもが小便を始め、乗客が座っているステンレス製の座席の上を黄色い液体が流れていくのを目撃したことがある。

　中には大人になっても我慢できない人がいるようで……。

　6月11日、タイのスワンナプーム国際空港とバンコク市内を結ぶ電車、エアポート・レール・リンクの車内で、中国人観光客とみられる女性がいきなりしゃがみ込み、小便を始めた。黄色い液体は細い流れとなって、女性の足元から床を四方に広がっていき、周りにいた乗客たちは慌てて避けたという。

　たまたまその場に居合わせ、一部始終を撮影、Twitterにアップしたタイ人男性によると、その女性は始発駅で電車に乗ってからずっと不安な様子で立っており、どうやら次の駅で降りてトイレに行くまで我慢できなかったようだという。しかも女性は、駅に着くと何事もなかったかのように、そのまま電車を降りたという。

　ちなみに、その女性がどうして中国人だとわかったのかについては、言及されていない。しかし、タイではここ数年、中国人観光客の急増に伴い、彼らのマナーを問題視する声が高まっており、この投稿に対しても「また中国人か！」といった声が上がっている。

　あまりの恥ずかしさに、何もせずにその場から離れるという気持ちは理解できないでもないが、そんなに我慢できないほどの尿意だったら、どうして電車に乗る前にトイレに行っておかなかったのか？　もしくは、途中下車という選択肢もあったはずだが……。

（文＝佐久間賢三）

　6月17日夜に中国・四川省宜賓（ぎひん）市でマグニチュード6.0の地震が発生してから、1週間あまりが経過した。地元政府によると、これまでに12人の死者と134人の負傷者が確認されている。

　現地では今も復旧作業が続けられているが、強い余震が続いており、新たな被害も発生するなど、予断を許さない状況だ。

　そんな中にあっても、SNS上では地震に関するデマや不謹慎な投稿が相次いでいる。

　17日の地震の直後には、「これから数時間以内に巨大な本震が来る」というデマが流れ、被災地の住民をさらに混乱させる事態となった。デマの元をたどると、実在するメディアを名乗るアカウントが最初に投稿した一文だったが、このアカウントはそのメディアとはなんの関係もない偽物だった。

　さらに、大きく傾いたビルの写真が被災地の状況として拡散されていたが、実際は昨年2月に地震が発生した台湾の花蓮で撮影された写真だった。また、夜の街を全裸で走る男性の写真が「全裸で避難する被災者」として拡散されたが、これもやはり無関係な写真であった。

　四川省公安当局は、これらのデマを発信した者を取り締まるとする声明を発表している。

　災害時のデマは言語道断だが、友人らと交わした会話の内容が問題視され、逮捕の危機に直面している者もいる。

　ある女性が、中国版LINE「微信」（WeChat）で、「どうして地震で瀘州（被災地周辺の地名）の奴らは、みんな死ななかったんだろう。みんな死んじゃえばよかったのに」と発言。これは、友人らとのグループチャット内でのもので、完全公開の場ではなかったが、チャットの内容がスクリーンショットされたものが拡散したのだ。ネット上ではこの女性の人肉検索が行われ、顔写真も拡散させられている。

　四川省公安局も「この女の言葉は被災した人々たちを侮辱しており、絶対に許すことはできない。取り締まるべきだ」という苦情が市民から多く寄せられたとして、女性を侮辱罪で逮捕する方針だという。

　女性の発言は不謹慎とはいえ、友人らとのチャットの内容によって逮捕とは、やりすぎ感も否めない。被災者や現場からの必要な情報発信が萎縮する結果とならなければよいが……。

(文＝青山大樹)

　中国で、幸せな新婚初夜を過ごしていた夫婦が、不運にも一夜にしてどん底に突き落とされる事件が発生してしまった。

「新浪網」によると先月11日深夜、江蘇省徐州市の住宅街で、住宅5棟が全焼する火災が発生した。火元となった住宅に住んでいたのは、前日に結婚式を終えたばかりの新婚夫婦。夫婦は結婚式を終えて帰宅後、寝室にロウソクをともして過ごしていたのだが、このロウソクの火が住宅に引火してしまったのだ。

　間が悪いことに、この日、夫婦が住む地区ではちょうど火災が発生した時間帯に断水が行われており、自らの手で初期消火活動ができず、近隣4棟を全焼させる大規模火災へと発展した。

　火災によるケガ人などが出なかったことは不幸中の幸いだったが、今後、夫婦は近隣住民への補償に追われる日々になるという。

　中国の地方部などでは、電気代節約のため、日常的にロウソクを使用する家庭は多く、また新婚夫婦によるロウソク火災のニュースも珍しくない 。今年3月にも湖北省で同様の火災が発生しており、メディアが注意を呼びかけていた。

　最近では電子ロウソクも普及しているが、残念ながらロウソク火災の撲滅には至っていない。燃え上がる夜を過ごすのは結構だが、住宅まで燃やさないよう注意をしてほしいものだ。

（文＝青山大樹）

　コオロギチップスにバッタ入りチョコレートなどなど、世界では昆虫を食材として利用する動きが活発化している。単なる悪食趣味ではない。人口増加による食糧危機への危惧もあるなか、国連食糧農業機関も昆虫食を推奨しているほどだ。

　日本でも、昆虫料理を供する飲食店が増えつつあり、昆虫を好んで食す女性を指す「虫ガール」などという言葉も生まれている。

　しかし現状、昆虫食の分野で世界に最も先んじているのは、中国かもしれない。かの国では、大学の学食ですら昆虫料理を味わうことができるのだ。

「毎日頭条」によると、安徽省阜陽市にある大学の学食では、アリを大量に使用した卵料理がお目見えした。“アリ入り蒸し卵”と名付けられたこの料理は、アリをふんだんに混ぜた卵を蒸したもので、その見た目からしてかなりインパクトのある一皿だったのだ。日本風に言えば、“アリ入り茶わん蒸し”といったところだろうか。

　この大学に通う学生がSNSに投稿した情報によれば、今回のアリ料理は3元（約48円）で販売されていたという。さらに、実際にこのアリ料理を食した学生からは「ちょっと塩辛いけど、おいしかった」「タンパク質が豊富で栄養がある感じがした」「午前中に食べてきたけど胃痛がひどい」など、賛否両論の感想が寄せられている。

　中国の学食でこうした珍料理が提供される背景には、中国ならではの事情があるようだ。同地の学校の給食や学食は、民間業者によって運営されている。そんな中、業者がコストを抑えるため、原価の安い料理を提供しているのだ。タダで調達できるアリは、コスト削減にうってつけ。国連食糧農業機関のレポートなどでも、アリの栄養価の高さはお墨付きだ。

　ちなみに、今年3月には四川省の小学校の学食で、消費期限切れの食材や腐敗しカビの生えた食材を使用し、児童数十人が食中毒となり、これに1,000人以上の父兄が学校前で抗議活動を行うなどの事件も起こっている。腐ったものを食べさせられるくらいなら、虫を食べたほうがマシ、という人も多いかもしれない。

　ただ、一部で腹痛を起こした学生がいることを考えると、どこで採集してきたアリなのか不明なのは不安が残るところではある。コスト削減のためとはいえ、安全性だけは保証してほしいものである。

（文＝青山大樹）