なでしこジャパンのFIFA女子ワールドカップ2019は、決勝トーナメント1回戦で終焉となった。11年大会で初優勝、15年大会でも準優勝を果たしていたのにもかかわらず、今大会はまさかのベスト16止まり。

　そんな、なでしこジャパンに対し、世論は温かい。

　理由は2つある。ひとつは、オランダ戦の長谷川唯の同点ゴールが、バルセロナやマンチェスー・ シティといった一流クラブを彷彿とさせる、“バレエのような”美しいゴールだったから。英・BBCが「今大会ベストゴールのひとつでは？」と称賛すれば、カタールのスポーツ専門局・beIN Sportsも「美しいチームワークゴール」と呼応している。

　さらに、元オランダ代表選手が、内容ではなでしこが勝っており、「（オランダは）勝つには値しなかった」と語っている。これは2つ目の理由にもつながるが、オランダの決勝点が微妙な判定から生まれたからだろう。

　88分、熊谷紗希が腕でシュートブロックしたということでPKを取られた。これが決勝ゴールとなり、日本は1回戦で消えることになるのだが、多くのメディアでは「ハンドリングではない」「女子サッカーの審判のレベルは低い」と日本を擁護する声のほうが多い。

　実際、なでしこの敗戦はアンラッキーだったからなのだろうか？　サッカーライターに聞いた。

「指摘されているように、女子サッカーの審判のレベルは男子より低い。熊谷が取られたハンドリングも、すべての審判がハンドとするジャッジではない。ですが、ハンドとされても仕方がない部分もある。熊谷に、腕を後ろに組んだり、リスクを回避する動きはなかった。この試合のビデオ・アシスタント・ レフェリー（VAR）は男性の審判でしたが、ミスジャッジと指摘しなかったのは、主審によって判断が分かれるため、女性レフェリーの判定を尊重したのだと思います。反省すべきは、この試合でもコーナーキックから失点したこと。とにかく、高倉麻子監督のチームはセットプレーの守備が弱い。そして、ケガ人も多すぎる。これはアンラッキーだったからとはいえません」

　もちろん、海外メディアが敗退国の戦い方を称賛することはある。だが、今回は国内の世論も温かいから驚きだ。高倉監督解任論は出ておらず、選手たちへのバッシングもない。優勝、準優勝と続いていた国が、16強で敗れたのにもかかわらず、である。なぜなのだろうか？

「一番の理由は、女子サッカーがそこまで注目されていないからです。以前なら、澤穂希、宮間あやなど有名選手がいて、川澄奈穂美も大会でブレークした。ですが、一般的には今大会の選手名はほとんど知られていない。バッシングするよりも、“感動をありがとう”路線の記事のほうが読者に読まれるのでしょう。さらには、日本サッカー協会の田嶋幸三会長がロシアW杯時に掲げた“オールジャパン” と同じように、高倉監督は初の女性監督。その“オールレディース” を田嶋会長が気に入っている節もある。そのへんの空気感もあり、サッカー協会周りの番記者も批判しないので、ネガティブな記事が少ないのだと思います」（同）

　28日現在 、各ポータルサイトのスポーツトップを見ても、なでしこの名前は出てこない。勝ち続けなければ、選手名を覚えてすらもらえず、批判記事すら上がらない。なでしこジャパンの選手たちは、この現状を胸に刻むべきだろう。

（文＝TV Journal編集部）

　ブラジルが待つ決勝トーナメントに進むことなく、20年ぶりの出場となった日本の「コパ・アメリカ」は終戦した。

　コパ・アメリカへの入りは最悪だった。初戦のチリ戦は0-4での敗北。スコアほど内容が悪かったわけではないが、前半終了間際に先制点を奪われ、後半攻勢に出たところで無駄な2失点を喫するというのは、“子どものサッカー”と酷評されても仕方がない。初戦のチリ戦を見たほとんどのサッカーフリークたちが、日本代表のコパ・アメリカでの惨敗を予想しただろう。

　だが、2戦目で優勝候補ウルグアイに対し、日本は真っ向勝負で2-2の引き分けと善戦する。グループリーグのベストマッチに入る内容で、一気に風向きが変わった。多くの南米メディアが日本の決勝トーナメント進出を予想し始め、それに呼応するかのように「南米大陸ではない招待国がコパ・アメリカに参加するのはいかがなものか？」という、そもそも論が巻き起こる。それほど、日本がコパ・アメリカの台風の目になることが予想されたのだ。

　しかし、3戦目のエクアドルを崩し切れず、1-1の引き分けに終わってしまう。勝てば文句なしの決勝トーナメント進出で、相手は開催国で優勝候補のブラジルとの対戦という歴史的シチュエーションを考えれば、悔やんでも悔やみきれない引き分けでの終戦といえる。

　そんなファンの期待を裏切る情けない結末に、戦犯探しが始まっている。真っ先に名前が挙がっているのは、法政大学所属ながら日本代表に選出された弱冠20歳の上田綺世（あやせ） だ。

　上田は、チリ戦での決定機3回に続き、エクアドル戦でも2回の決定機を外し、かつ大会を通じた6回のシュートチャンスで枠にいったシュートが1回しかなかった。これは、ストライカーとして致命的である。

　上田に批判が高まるのを予期してか、育成年代の選手たちを取材する安藤隆人氏はチリ戦後、Twitterに「なんでこんなに上田綺世が叩かれているんだ？　 あれだけチャンスに顔出せるのは、彼の予備動作、周りの状況を把握する力が成せる技。もちろんストライカーならば決め切って欲しいが、シュートに至るまでの動きをもっと観て欲しい。彼は学習能力が高い。だからこそ今日の感覚を次に生かしてくれるはず」とツイートしている。

　上田が叩かれるのはお門違いなのだろうか？　サッカー関係者に訊いた。

「FWは絶対に得点を獲らなければいけないということはありません。ただ、あれだけのシュートチャンスを逃して、結果、チームが勝てなければ、その責任は当然選手にもある。本田圭佑がいまだにトップレベルにいられるのは 、得点やアシストでチームを勝利に導けるから。上田もアタッカーのポジションにいるのであれば、ゴールに関わることが求められるのは当然で、できなければ批判されます。日本のメディアはフロントや審判は簡単に批判しますが、取材対象者となる選手に甘すぎると思います」

「予備動作、周りの状況を把握する力が成せる技」が日本屈指の才能と言われ続けた柳沢敦も、ピークで迎えた2006年のワールドカップドイツ大会のクロアチア戦で決定機を外し、日本を勝利に導けなかった。その十字架からか、その後、日本代表で活躍することはなかった。若き日から勝利に導くプレッシャーを与えることで、海外のストライカーは成長している。罵詈雑言を飛ばす必要はないが、甘すぎるのもいかがなものだろうか？

（文＝TV Journal編集部）

　新聞業界の雄・朝日新聞が、従業員の年間給与を一律165万円引き下げることを決めた。この大幅賃下げをめぐっては、同社の労働組合が激しく抵抗していたが、部数減に歯止めがかからない現状を前に、最終的には受け入れるほかなかったようだ。

　しかしこの賃下げは、ひとりの社員の命を奪う結果となってしまった。賃下げ決定の翌日の5月13日、多摩川で朝日新聞労働組合副委員長を務めていた30代の男性の遺体が発見された。労組幹部として賃下げを回避できなかったことを苦にした自殺とみられる。

　社会正義の担い手であるはずの大手マスコミで、労組幹部が命を絶った例として思い出されるのが、共同通信社で起きた「盗撮被害女性社員の自殺事件」だ。

　2017年11月、「週刊文春」（文藝春秋）が同社の50代男性デスクによる部下への盗撮騒動を報じた。

　盗撮の“容疑者”とされるのは、写真などを取り扱うグラフィックス部でデスクを務めていた男性。彼が、社内で女性の部下8人を携帯電話で隠し撮りしていたことが発覚したのだ。

「文春報道の後に社内で問題となり、デスクは処分されて配置換えされ、その後、辞めたようです」

　そう明かすのは40代の同社社員だ。他社メディアに指摘されてようやく襟元を正すとは情けない限りだが、さらに問題なのが、この騒動の幕引きの仕方についてだ。

「被害者とされる8人の女性部下のうちのひとりが、翌18年10月に自殺したんです。このことは、自殺から数カ月たって一部月刊誌が報じるまで、ほとんどの社員が知りませんでした」（同）

　一件を報じた月刊誌「選択」（選択出版）によると、自殺した女性社員は労組の委員を務めていたようだ。また、文春報道後に社内で、文春に盗撮事件をリークした人物の犯人探しが行われており、自殺した女性社員は犯人として疑われていたという。

　マスコミ業界で働く者の中でも、労働者としての権利意識が高い労組の幹部が、組織の中で疲弊した挙げ句に命を絶つという事件が、半年余りの間に2件も発生したのは、異常事態といえるだろう。業界凋落の中でさまざまなしわ寄せが労働者に及んでいることも想像できるが、大手マスコミは、ブラック企業についてしたり顔で筆を振るう前に、わが身を省みるべきだろう。

　月刊サイゾーで連載をしている薔薇族編集長・伊藤文學氏が6月1日トークイベントを開催する。

　テーマは『令和の名付け親とされる中西進さんと薔薇族のぼく～それは短歌の出会い』。伊藤文學氏は短歌に精通しており、学生の頃から国文学者で万葉集研究第一人者の中西進氏と交流があった。中西進氏は新元号である「令和」の生みの親とされ、いま最も注目を浴びている人物だ。

　今回、伊藤文學氏は中西進氏と過去の交流を振り返り、その当時の思い出を語る予定だ。もちろん薔薇族の話も忘れてはいけない。ふだんあまり表にでない裏話を披露してくれるとのことだ。

　また、来場者全員に伊藤文学氏の歌集『渦』の豆本が入場者特典としてプレゼントされる。そこには中西進氏が寄稿した序文も掲載されているとか。非常に貴重なものと言える。ぜひとも会場へ足を運ぼう。

日程：2019年6月1日（土） 
時間：13:30開場/14:00開演（16:00終了予定。途中休憩あり）

場所：東京都渋谷区道玄坂1-20-8 寿パークビル 2F（株式会社サイゾー イベントスペース）
料金：前売り￥1,500/当日￥2,000
　　　高校生以下￥500

※当日券と高校生以下のチケットは当日、受付にて入場料をお支払ください。

●イベント詳細
https://barazoku-ito.peatix.com/

　月刊サイゾーで連載をしている薔薇族編集長・伊藤文學氏が6月1日トークイベントを開催する。

　テーマは『令和の名付け親とされる中西進さんと薔薇族のぼく～それは短歌の出会い』。伊藤文學氏は短歌に精通しており、学生の頃から国文学者で万葉集研究第一人者の中西進氏と交流があった。中西進氏は新元号である「令和」の生みの親とされ、いま最も注目を浴びている人物だ。

　今回、伊藤文學氏は中西進氏と過去の交流を振り返り、その当時の思い出を語る予定だ。もちろん薔薇族の話も忘れてはいけない。ふだんあまり表にでない裏話を披露してくれるとのことだ。

　また、来場者全員に伊藤文学氏の歌集『渦』の豆本が入場者特典としてプレゼントされる。そこには中西進氏が寄稿した序文も掲載されているとか。非常に貴重なものと言える。ぜひとも会場へ足を運ぼう。

日程：2019年6月1日（土） 
時間：13:30開場/14:00開演（16:00終了予定。途中休憩あり）

場所：東京都渋谷区道玄坂1-20-8 寿パークビル 2F（株式会社サイゾー イベントスペース）
料金：前売り￥1,500/当日￥2,000
　　　高校生以下￥500

※当日券と高校生以下のチケットは当日、受付にて入場料をお支払ください。

●イベント詳細
https://barazoku-ito.peatix.com/

　FacebookやTwitterなどのSNSには、利用者の属性や性別、さらには書き込みの内容などからその人の行動パターンや思想信条に沿ったターゲティング広告が掲出されている。米国では大統領選の背後でマーケティング会社が暗躍し、ターゲティング広告を駆使してトランプ政権の誕生を導いたとされる。

　そうした類いのネット広告が、衆参ダブル選挙が取り沙汰される日本でも目に付くようになってきた。

「あなたの自由主義をはかる」

　安倍晋三首相の顔写真と共にこんなコピーが付いたネット広告を大手新聞社のサイトに見つけたのは、ゴールデンウィーク半ばの先月下旬。一見、政治関連の記事と見紛う広告をクリックすると、いきなり「2019政治クイズ」というページに飛ぶ仕組みになっている。

　その名の通り、社会や環境、経済など、さまざまな社会問題について回答者の立場を問う項目が並んでおり、冒頭のクエッションは「死刑を支持しますか？」。回答は「はい」「いいえ」「その他」の3択で、ほかに安楽死や遺伝子組み換え食品、二酸化炭素の排出規制、さらには富裕層への増税の是非などが質問項目に挙がっている。

　広告を展開しているのは、「iSideWith」なる団体だ。ホームページ上の説明によれば、広告で「政治的な問題の調査」を行っているという。調査対象は米国をはじめ、ロシアやオーストラリア、英国、カナダ、フランスなどの欧米各国、さらにはアルゼンチンやコロンビアなどの中南米各国や韓国、フィリピン、タイ、中国にまで及ぶ。その内容から、米国に本拠を構える団体とみられる。

　HPには「どの政党、候補者、利益団体にも所属・提携していません」との断りがあるが、彼らの目的は一体なんなのか？

「おそらく、インターネットを通じて個人情報を収集する、マーケティング会社の一種ではないでしょうか。彼らは、SNS利用者らの政治信条などをデータ化して、政治団体などに売りつけるのを商売にしている。今年は3年ごとに行われる参議院選挙を控えた選挙イヤー。秋に予定されている消費増税による経済の冷え込みが予想されるなか、永田町では増税見送りを旗印にして安倍政権が衆参ダブル選挙に打って出る可能性も指摘されている。そうした動きをにらんで、有権者のデータ収集に動き始めているとみていいでしょう」（ネット広告事情に詳しい広告代理店関係者）

「平成」から「令和」に元号が替わり、新時代に突入した日本。あらゆるものがデータ化される動きは、新時代になってさらに加速していきそうだ。

　またもや「基地の島」で悲劇が起きた。

　今月13日、沖縄・北谷町で発生した米兵による日本人女性（44）の殺害事件。玉城デニー県知事が在沖米軍トップのエリック・スミス四軍調整官に直接抗議し、衆議院外務委員会でも取り上げられるなど、日米関係を揺るがす事態となっている。

　地元紙などの報道によると、女性を殺害後、自殺したとされる米兵は在沖縄海兵隊に所属する3等兵曹（32）。昨年から、かつて交際関係にあった女性へのDVやストーカー行為を繰り返していたという。

　米国側の捜査機関、米軍憲兵隊や沖縄県警はこの経緯を把握しており、不測の事態が予想された中での悲劇だっただけに、日米双方の捜査当局に批判が集まっている。

「米軍は兵士に対して女性への接近禁止令を出し、兵士を女性の自宅から離れた基地に隔離していた。にもかかわらず、事件前日には外泊許可を出しており、ちぐはぐな対応だったと言わざるを得ません」（地元紙記者）

　沖縄では3年前にも、軍雇用員の男がジョギング中の女性を暴行し、殺害するという事件が発生している。相次ぐ米軍関係者による事件で、県民の怒りが高まっていることは想像に難くない。

　そんな中、事件そのものとは別に、県民の感情を逆なでするような事態も起きたという。

「今回の事件は、被害女性のプライバシーを鑑みて、地元紙も写真や氏名の公表を控えている。ところが、米軍の機関紙である星条旗新聞は、女性の顔写真やプロフィールを詳細に報じているんです。その一方で、殺人事件の被疑者である米兵については、氏名と年齢、軍隊での階級ぐらいしか明かしていない。『身内びいきが過ぎる』との批判は免れません」（同）

　この星条旗新聞は、3年前の女性殺害事件の際にも逮捕された男から届いた書簡を掲載し、物議を醸した経緯がある。男は書簡の中で、沖縄の捜査・司法機関への不信感を吐露し、沖縄以外での裁判を要求するなど、身勝手な主張を繰り返していた。被疑者側の一方的な言い分を垂れ流したことで、県民の怒りを買ったのだ。

　先の記者は、「米軍は問題が起きるたびに外出禁止令を出すなどのその場しのぎの策に終始し、根本的な解決を図ろうとはしてこなかった。彼らの根底にある沖縄県民、ひいては日本人に対する人権意識の低さが、機関紙にも表れていると言っていいでしょう」と吐き捨てた。

　日本人をナメるのも、大概にしてほしいものだ。