マスコミ業界に吹き荒れる不景気風は、超大型台風に発展しつつあるようだ。

　全国紙の一角を占める産経新聞が社員の１割に及ぶ大規模リストラに踏み切ったのに続き（参照記事）、かねてから経営不振がささやかれてきた毎日新聞も経営刷新の大ナタを振るうことが明らかになった。

「毎日は、産経と同じく社員の1割に当たる200人規模の早期退職を募集するようだ。８月の時点ですでに67人の幹部が応じたとされており、さらには新聞の降版 を早める改革にも乗り出す構えのようです。残業代の抑制にもつながるため、現場からは『実質的な賃金カット』との声も上がっている。いち早く経営のスリム化を図った産経も、今年中に40代にまで対象範囲を広げた2回目の早期退職募集に踏み切る構えで、新聞業界の再編はさらに進みそうです」（大手紙社会部記者）

　かつてマスコミ業界に君臨した新聞の没落は、ITの大波にのまれる「紙媒体」の終焉を象徴するかのようだが、業界内ではある大手マスコミ企業のリストラ話が取り沙汰され、波紋を呼んでいる。

　事情を知る出版関係者が声を潜めて言う。

「リストラ計画がウワサされているのは講談社です。この計画は、経営中枢で極秘に進められているようで、社内でも限られた者にしか知らされていないそうです」

　講談社といえば、小学館、集英社と並ぶ 日本有数の総合出版社として知られる。1909年に「雑誌王」の異名を取った野間清治氏が前身の「大日本雄弁会」を創業。創業から110周年を数える現在に至るまで創業家の野間一族が経営権を握っており、戦後に講談社出身者によって創設された光文社や日刊現代、キングレコードなどと「音羽グループ」と呼ばれる企業グループを形成している。

　かつて経営の屋台骨を支えた写真週刊誌「フライデー」や「週刊現代」が販売不振に陥って久しいものの、累計発行部数が8,000万部に達するメガヒットを飛ばした『進撃の巨人』や2018年にアニメ化されて話題を呼んだ『転生したらスライムだった件』など、コミック部門で安定的にヒット作をリリースしており、出版業界の中でも順調な経営を続けているようにも映るが……。

「すぐに経営が傾くような事態は考えにくいですが、講談社は平均年収1,000万円という社員の厚遇ぶりで知られている。ライバルの小学館、集英社も事情は同じですが、その2社は社員数が700人台にとどまり、給与水準を低く抑えた編集部門に特化した別会社を立ち上げるなど、経営のスリム化にいち早く動いていた。それに対して講談社はいまだに900人超の社員を抱えており、出版社にしては珍しく年功序列型の給与体系を維持していることから、人件費の負担がより大きい。さらに政府が掲げる働き方改革に積極的に呼応しており、社員のワーク・ライフ・バランスの向上を進めている。その結果、社員一人当たりの生産性が低下したという指摘もある。10月中期退職者の消費増税によって売り上げはさらに冷え込むことが予想されるなか、経営立て直しのために早期退職者を募集することになりそうだ」（前出関係者）

　メディア業界を揺るがす地殻変動は、新聞業界に続き、出版業界にまで波及し始めたのか――。

（文＝響泰三）

　韓国バッシング特集記事を掲載した「週刊ポスト」（小学館）９月13日号の騒動が、まだまだ収束する気配はない。

　ゆかりのある作家やジャーナリストからの抗議を受けたのをはじめ、批判が相次ぐ中、ポスト編集部は発売日当日の夜に「誤解を広めかねず、配慮に欠けていた」と謝罪した。しかし批判の声は鳴りやまず、編集体制そのもにも疑問の声があがっている。現場では何が起きているのか。

『『韓国人なんて要らない』『10人に1人は治療が必要』という見出しは『さすがにやりすぎた』という声が会社内でもあがっています。表紙にも特集記事の問題になった見出しタイトルが入ってることからも分かるとおり、チェックもして、問題ないという判断でした。メディアに韓国バッシングが溢れるなか、感覚が麻痺していたとしか思えません。もっとも編集部自体に反韓思想はなく、あくまでも時流に乗って特集記事を組んでいるというのが実情で、誰もここまで大騒ぎになるとは思っていませんでした。騒動について皆口を噤み、暗い表情を浮かべています。一部に『売れるから韓国バッシング記事を載せている』という声もありますが、そこまで売り上げに反映しているかは疑問。実際に今週号も部数はほとんど変わりありません』（小学館関係者）

発売直後から編集部は大騒ぎに

　確かに著名人らがツイッターなどのSNSで批判をしたことで記事が拡散され、騒動が大きくなったのは事実だが、日韓関係が敏感な時期だけに、反応を読み誤ったのだとしたら、脇が甘かったと言わざるを得ない。

　実際に発売直後から編集部は大騒ぎになったという。

『上層部も記事の内容を問題視したこともあり、早めに謝罪することが決まりました。また月曜の朝から抗議の電話が鳴りっぱなしで、編集部の人間は仕事に手がつかないほどでした。ただ謝罪した翌日からは激励の電話が増え、なかには『何で謝罪したんだ』と逆に抗議を受けることもあり、編集部も戸惑っているようです』（同） 

　記事への抗議とともに、激励する電話やメールもあったということが、世間の根深い反韓ムードを表しているともいえよう。騒動を受けて、同誌は今後も同じような内容の記事を掲載し続けるのだろうか。

「これだけ騒動が大きくなった以上、一切触れないのはかえって不自然。来週号でも韓国ネタを掲載するようですが、バランスを取った内容になりそうです。ただ過激な見出しやタイトルを控えると、却って反韓思想の読者から反発を食らう可能性もあります。韓国バッシングはメディアにとっては諸刃の剣。ヘイトはもっての他ですが、本気で韓国に対して批判するなら、それなりの覚悟が必要でしょう」（同）

　ポストだけでなく、メディアの在り方も問われている。

　企業はパワハラ対策を急げーー。

　9月1日付の日本経済新聞（電子版）にこんな社説が掲載された。企業のパワーハラスメントの防止措置を義務付ける法律が早ければ2020年4月から施行されることを受けての社説だが、日経新聞の中堅社員はこう鼻白む。

「パワハラ対策を急げ、なんてどの口が言うのかと。この時代にウチの会社ほどパワハラが横行している新聞社も珍しいと思いますよ」

　日経新聞といえば、日本を代表するクオリティーペーパーであり、発行部数は約300万部（電子版含む）を誇る。企業経営者をはじめ、購読者はエリート層が多いといわれ、記者も一流の財界人と渡り合えるスマートな人材を採用していると言われる。ところが前出の中堅記者によると、世間のイメージと異なり、社内の風土は悪い意味での体育会系で、管理職にはパワハラ気質がある人物が多く就いているという。

「少し前に『週刊文春』（文藝春秋）の記事が出ましたが、『まだまだ生ぬるい』という声が社内から上がっていました」（前出・社員）

■ソウル特派員失踪の背景に国際部長のパワハラ

「週刊文春」の記事とは、8月29日号に掲載された「日経新聞　ソウル特派員を失踪させた国際部長のパラハラ」というワイド記事のこと。日経新聞のソウル特派員のA記者が現地で行方不明になったニュースを取り上げ、その背景には国際部長のパワハラがあったと報じたのだ。

　企業報道部出身でサムスン電子を担当していたAさんは、今年7月にサムスンの決算記事を出稿。ところが、東京で当番編集長をしていた国際部長が「書き直せ」と命令。修正して原稿を再出稿すると、国際部長のさらに上の上司が文句をつけてきたことで、Aさんは板挟みになっていたことなどが記されている。

　国際部長に関しては、過去には新聞協会賞を取った敏腕記者だが、酔って部下に電話をかけ『これから戻ってこい』と無茶を言ったり、『お前は使えねえ』と暴言をはいたりするなど、パワハラの具体例も描かれている（国際部長と日経ともにパワハラに関しては文春の質問に回答せず）。前出の中堅社員はこう憤る。

「国際部長のHさんに潰された記者はAさんだけじゃない。部下に不満があると『取材が甘いんだよ！』『何でこんなこともできねえんだよ！』などとすぐに怒鳴り散らすので、ノイローゼになった記者は何人もいます。やっかいなのは、その上司である編集局長のIさんも同じようなパワハラ体質であること。現場はどこにも逃げ道がない状態です。Ｈさんが傍若無人に振る舞えるのも、社長の岡田直敏氏の覚えがめでたいから。岡田社長は敏腕記者だったHさんのキャリアをパワハラ程度で傷つけたくない。Hさんもそんな社長の威光をバックにしてやりたい放題というわけです」

　不幸中の幸いというべきか、失踪したA記者は都内で生存が確認されているといい、日経新聞を退職して第二の人生を歩もうとしているという。だが、Aさんの意志に反して会社は強く慰留しているようだ。

「ここで辞められたら、社内のパワハラの詳細をどこで話されるかわからない。会社が訴えられる可能性もある。だから、会社内のしかるべき部署で『飼い殺し』にすることで口を封じようとしているのでしょう」

　さらに、別の日経関係者は声を潜めながらこんな「疑惑」を口にする。

「これはかん口令が敷かれて公になっていませんが、2017年10月に千葉支局の若手記者が自殺しているのです。警察は事件性なしと判断したようですが、自殺の原因は不明。支局長やデスクも事情を聞かれたはずですが、社員には何も明かされていません。なぜか社内の『訃報』にも掲載されておらず、若手記者が亡くなったこと自体が伏せられているようでした。それゆえ、会社側に都合が悪い事実があったのではないかともささやかれています」

　日経だけに、社内はまるで経済小説のようなドロドロした人間模様が渦巻いているようだ。

　今年2月、脱税容疑で逮捕された“青汁王子”こと三崎優太被告が8月19日、新宿歌舞伎町・愛本店でホストデビューしたことが大きな話題となっている。

　三崎は自身のTwitter上でフォロワーから源氏名を募集するなどし、「三崎愛汁（えちる）」という源氏名に決定。

　初出勤当日は、有名企業の社長や他店のホスト、国会議員などの有名どころが続々と来店し、売り上げはなんと370万円を超えた。その後5日間の出勤で、売上が3,000万円超、指名本数86本だったことを報告している。

「逮捕後の三崎被告は、4億円の借金を返済するために時給1,000円の焼き鳥店でアルバイトをするなど、周囲からの同情を買っていました。しかし、営業中に動画を撮っていたところ、お客さんに迷惑がかかるという理由で自宅謹慎、それに抗議してケンカになってそのままクビになったと。ホストに転身してからは毎晩シャンパンを開け、美女とイチャイチャしている画像を頻繁に投稿しており、世間からの同情論は完全になくなっています」

　そんな三崎だが、こう見えてもホストとして大成する可能性があるという。歌舞伎町の元ホストが語る。

「いま、若者からカリスマ的な人気を誇るローランドさんも、ホストだけでなく実業家やタレントとしても大活躍しています。三崎さんはイケメンでありながら、SNSで奇行を晒して炎上するなど、キャラクターも面白い。ローランドさんのようなカリスマホストになれる可能性があります」

　青汁ならぬ、苦汁をなめたことがあるからこそ、逆境に強い三崎。ホストとして成功し、さらには再び経営者としてその名を世間に知らしめる時が来るかもしれない。