問題の記事が掲載された「ワールドサッカーダイジェスト」5月19日号（日本スポーツ企画出版社）

「サッカー界で最も売れている雑誌は？」 　そうサッカー関係者に尋ねれば、たいていは「ワールドサッカーダイジェスト」（日本スポーツ企画出版社）という答えが返ってくる。とある元編集者は「2000年前後は、発行部数20万部がそのまま実売に近かった。今は減ってはいるが、それでも20万部は刷っていると思う」という。05年、その「サッカーダイジェスト」の成功に続く形で、「ワールドサッカーキング」（フロムワン社）が創刊され、こちらも20万部近い発行部数を誇っている。そんなサッカー専門誌のトップを走る2誌に、ある疑惑が持ち上がっている。 「フットボール批評」（カンゼン）が、「『ワールドサッカーダイジェスト』と『ワールドサッカーキング』は、有名選手への架空取材のエアインタビューを掲載している」と、誌面にて糾弾しているのだ（http://www.footballchannel.jp/2016/07/12/post163221/）。 　話を簡単にまとめると、「ワールドサッカーダイジェスト」「ワールドサッカーキング」がリオネル・メッシのインタビューを掲載しているが、「フットボール批評」の記者がメッシの日本の代理人に問い合わせたところ、両誌からの取材依頼は受けていないというのだ。それだけでなく、過去にも同様のエアインタビュー疑惑があり、代理人が両誌に抗議したエピソードも記されている。 　このスクープを受け、フロムワン社は「事実無根です。弊誌では現地記者を通じ、然るべき方法で監督や選手の取材を行っております」と、すぐにホームページでコメントを発表。一方の日本スポーツ企画出版社は、今のところダンマリを決め込んでいる。疑いが深まりつつあるエアインタビュー疑惑だが、実際に2誌がそれを行った可能性はあるのか？　前出の元編集者に訊いた。 「記事を読む限り、黒に近いですね。でも、意図的に行ったというより、結果的にそうなってしまったのではないでしょうか。今のサッカー界には、さまざまな人が売り込みに来ます。現地に住んでいた語学堪能なライターが、『○○とコネクションがある』などと売り込みに来ることは間々ある。そのライターが、全部ではなくとも、いくつかエアインタビューを行っていた可能性は考えられます。やはり、インタビュー写真をもらうか、録音した音源も共に送ってもらうなどのチェックを編集部は行うべきです――と言うのは簡単ですが、実際にはサッカー雑誌のほとんどが1～2人くらいで編集作業をしている。その余裕のなさが、今回の問題ではないでしょうか」 　サッカー誌によるサッカー誌の不正を暴くスクープだが、現時点では真偽のほどは定かではない。いずれにしろ、サッカー誌には余裕がないということの表れであろう。それでも、サッカーライターになりたいという人が後を絶たないというのは、なんとも不思議である。 （文＝TV Journal編集部）

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「まったく企画を出しても編集部の反応がないと思ったら、そういうことだったのか……」 　フリー編集者が肩を落としたのは、サブカルチャー系出版社がいよいよ危ないという話が聞こえてきたからだ。1980～90年代にはアダルト・サブカルチャー路線の雑誌などが若者から支持を得ていた同社だが、最近は出版不況で規模の縮小が伝わっていた。 「一時ドル箱だったコンビニ売りの廉価版コミックが不振になって、そこそこ黒字計上だったアダルト写真投稿誌も、編集部ごと他社に移籍するなど、ネガティブな話が相次いでいました。主力のアダルト雑誌も、東京五輪を見据えて規制が厳しくなっているのも泣きっ面に蜂です。少し前に制作の関係者がわいせつ容疑で摘発されてましたし」（同編集者） 　すでに数年前まで100人以上いた社員も現在は半分くらいで、その“清算”が始まっているという話だ。 「同じく出版社の親会社は、すでに不動産関連の業務で利益を確保していて、無理して子会社の赤字出版社を抱えている必要もないという判断が出ているらしいです。倒産ではなく外部に売却するってウワサもあるんですけど、それでも大幅リストラになって、ごく一部の雑誌以外は消滅するでしょうね。すでに察知した面々はごそっと独立や移籍しているんですけど、残っている社員にも有能な者もたくさんいるので、なんとか彼らの働き口は確保しておいてほしいですね」（同） 　聞けば、アウトロー系の漫画雑誌などはそこそこ好調で、刑務所内の体験談や、ヤクザ関連の雑誌は実売は発行部数の7割以上の高水準だという。 「こういうところは外注デザイナーや作家も優秀なクリエイターだけに、仕事を失って廃業してしまわないかと心配なんです」（同） 　しかし、編集者が最近同社に提案した雑誌内の企画や書籍の提案は「ほとんどノーリアクションだった」という。 「新たな企画は不要で、過去に売れたものの焼き直しのみになっているという話ですが、それにしても音信不通というのは過去にはなかった。いずれにせよ、もう再浮上するなんてことはありえないと思うので、どこかで区切りを付けないと赤字を垂れ流すだけというのなら、最終決断も仕方なしですね」（同） 　もっとも、同様に厳しい中、なんとか持ちこたえているという出版社はたくさんある。どこそこの出版社が近々倒れてしまうという不穏な情報自体が、最近は珍しくなくなってきているのだが……。 （文＝鈴木雅久）

「週刊文春」（6月9日号、文藝春秋社）

　ベッキーと「ゲスの極み乙女。」の川谷絵音の不倫騒動を皮切りに、スクープを連発しているご存じ「週刊文春」（文藝春秋）。その文春で、大問題が生じていたことが判明した。内部関係者の証言。 「文春記者のX氏が、ライバル社の週刊新潮にネタを流していたことがバレてクビになったというのです。沖縄県で起きた元海兵隊男性の死体遺棄事件を入り口に、地元の2大紙、琉球新報と沖縄タイムスをディスる内容の記事だったとか。これに怒った2紙が新潮に抗議したところ、その過程でX氏の“関与”が発覚したそうです」 　ライバル社にネタを流すとは言語道断だが、クビの理由はそれだけではない。 「X氏はとにかく経費を湯水のごとく使うことで有名でした。年間500万円以上は飲食代に使っていましたね。文春は経費については業界イチ緩いといわれていますが、それでも限度というものがある。しかもX氏の場合は、舛添要一都知事ばりに公私混同がウワサされていた。そのへんの事情も絡んでいるのかもしれません」とは週刊誌デスク。 　X氏は安倍晋三首相とも親しく、政治系の人脈には定評がある。また警察内部にも広く顔が利き、これまで数々のスクープを手掛けてきた。業界評も「決して仕事ができないわけではない」という声がほとんどで、すでに別の週刊誌に移籍することが決まっているという情報もある。 　年明けからの快進撃で、いまや文春記者は、ヘタなタレントより注目される存在となったようだ。

「週刊文春」（5月26日号、文藝春秋社）

　舛添要一都知事が公費の使い方で批判されていることに、大阪府知事でもあった橋下徹前大阪市長が公式メールマガジンで報道の弱さを指摘。「いま権力監視ができるのは文春、新潮ぐらいじゃないか」と言っている。その「週刊文春」（文藝春秋）、「週刊新潮」（新潮社）はテレビ界に対しても強気で、誌面の流用に二次使用料を請求していることがわかった。 　情報番組のテレビプロデューサーによると「先ごろ文春は番組で誌面を使う場合、3万円の使用料請求を決めました。その後、後に続くようにして新潮も5万円の使用料を通達してきた」という。 「これまでは持ちつ持たれつという感じだったので、使用許可の確認連絡だけで使用料は発生していなかったんです。番組内で取り上げられることで雑誌の宣伝になればいい、ということだったんでしょう。こっちも、文春や新潮に番組のキャプチャー画面を使われても、何も申し入れはしていませんからね。ただ、3万円、5万円となると小さい金額ではないので、これからは使用も控えめになるとは思います。個人的な意見を言えば、報道番組として、すでに表沙汰になっている雑誌の一部をニュースとして伝えるのは、使用料が発生する話じゃない気もするんですけどね。全文を見せるわけじゃないですし」 　一方、雑誌側からすれば、テレビ番組がこれまでやってきた無償での誌面紹介に面白くない部分もあったようで、文春に記事を寄稿しているライターが言う。 「最近のテレビは後追いばかりになって、自分たちでスクープ取材をしなくなっているでしょ。でも、こっちはテレビなんかと比べ物にならないぐらい低い予算でも、必死に独自情報を追ってきた。それをテレビがネタにして番組を作っていて、こっちに恩恵がないというのはおかしいですよ。宣伝になるという話も、今どきのスクープはネットで十分に宣伝されてますから、テレビなんかで紹介されなくていい。ネタ自体の紹介はよしとしても、番組内で記事の要点をまんま紹介するなら、むしろ雑誌の売り上げを下げますよ」 　この話をほかの雑誌編集者にしたところ、「ウチはそこまで胸を張れない」と下を向いた。 「むしろ番組で紹介してくれるなら、お金を払いたいぐらい。こっちはいまや休刊になるかどうかの瀬戸際で、文春や新潮みたいなスクープをやりたくても体力がないですからね。たとえば『週刊文春』が報じた甘利明さん（前経済再生相）の口利き問題も、かなり近い線で情報を得ていたんですが、編集長からゴーサインが出なかったので断念、そのうちに文春に越されてしまったというぐらい」（同） 　このあたりは、出版各社の台所事情にも関わってくるのだろう。情報番組では、当日の朝刊紙を並べる紹介コーナーが王道だが、こちらはあるスポーツ紙記者によると「金銭のやりとりはない」という。 「もちろん宣伝になっているという利点はありますが、それ以上にテレビ側と近い距離を作れているのも大きいんですよ。特に芸能ニュースはテレビ抜きにやれないところもあって、対立するわけにはいかない。他紙が紹介を許しているところで、ウチだけ抜けるわけにもいかない」（同） 　紙媒体にはそれぞれの事情によりテレビ側との関係があるわけだが、文春と新潮の「対価をキッチリもらう」姿勢は、不況の止まらない出版界にあって貴重な態度と見ることもできそうだ。 （文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

「週刊文春」（5月26日号、文藝春秋社）

　舛添要一都知事が公費の使い方で批判されていることに、大阪府知事でもあった橋下徹前大阪市長が公式メールマガジンで報道の弱さを指摘。「いま権力監視ができるのは文春、新潮ぐらいじゃないか」と言っている。その「週刊文春」（文藝春秋）、「週刊新潮」（新潮社）はテレビ界に対しても強気で、誌面の流用に二次使用料を請求していることがわかった。 　情報番組のテレビプロデューサーによると「先ごろ文春は番組で誌面を使う場合、3万円の使用料請求を決めました。その後、後に続くようにして新潮も5万円の使用料を通達してきた」という。 「これまでは持ちつ持たれつという感じだったので、使用許可の確認連絡だけで使用料は発生していなかったんです。番組内で取り上げられることで雑誌の宣伝になればいい、ということだったんでしょう。こっちも、文春や新潮に番組のキャプチャー画面を使われても、何も申し入れはしていませんからね。ただ、3万円、5万円となると小さい金額ではないので、これからは使用も控えめになるとは思います。個人的な意見を言えば、報道番組として、すでに表沙汰になっている雑誌の一部をニュースとして伝えるのは、使用料が発生する話じゃない気もするんですけどね。全文を見せるわけじゃないですし」 　一方、雑誌側からすれば、テレビ番組がこれまでやってきた無償での誌面紹介に面白くない部分もあったようで、文春に記事を寄稿しているライターが言う。 「最近のテレビは後追いばかりになって、自分たちでスクープ取材をしなくなっているでしょ。でも、こっちはテレビなんかと比べ物にならないぐらい低い予算でも、必死に独自情報を追ってきた。それをテレビがネタにして番組を作っていて、こっちに恩恵がないというのはおかしいですよ。宣伝になるという話も、今どきのスクープはネットで十分に宣伝されてますから、テレビなんかで紹介されなくていい。ネタ自体の紹介はよしとしても、番組内で記事の要点をまんま紹介するなら、むしろ雑誌の売り上げを下げますよ」 　この話をほかの雑誌編集者にしたところ、「ウチはそこまで胸を張れない」と下を向いた。 「むしろ番組で紹介してくれるなら、お金を払いたいぐらい。こっちはいまや休刊になるかどうかの瀬戸際で、文春や新潮みたいなスクープをやりたくても体力がないですからね。たとえば『週刊文春』が報じた甘利明さん（前経済再生相）の口利き問題も、かなり近い線で情報を得ていたんですが、編集長からゴーサインが出なかったので断念、そのうちに文春に越されてしまったというぐらい」（同） 　このあたりは、出版各社の台所事情にも関わってくるのだろう。情報番組では、当日の朝刊紙を並べる紹介コーナーが王道だが、こちらはあるスポーツ紙記者によると「金銭のやりとりはない」という。 「もちろん宣伝になっているという利点はありますが、それ以上にテレビ側と近い距離を作れているのも大きいんですよ。特に芸能ニュースはテレビ抜きにやれないところもあって、対立するわけにはいかない。他紙が紹介を許しているところで、ウチだけ抜けるわけにもいかない」（同） 　紙媒体にはそれぞれの事情によりテレビ側との関係があるわけだが、文春と新潮の「対価をキッチリもらう」姿勢は、不況の止まらない出版界にあって貴重な態度と見ることもできそうだ。 （文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

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まさに「とくダネ！」だった（写真はフジテレビHPより）

「殺人や強盗などの凶悪犯罪を担当する警視庁の捜査一課は、ある意味最も大事なニュース源。民放や各新聞紙社は記者クラブに属し、毎日警視庁に詰めて情報をとってくるのですが、そこからフジテレビの記者が消えた」 　こう話すのは、他のテレビ局の社会部記者だ。記者クラブとは各テレビ局や新聞社にラジオ局、通信社などの大手メディアの記者が所属する組織のことで、中央省庁や国会などに設置されている。 　今回、「フジテレビの記者が消えた」と言われている警視庁捜査一課の記者クラブでは都内で事件が起きた時に、所属記者を対象に会見や懇談会を開いて情報公開をしている。事件の概要、被害者や加害者など事件に関係する人の名前、時には住所などの情報も開示。つまり、記者クラブに属していれば、いち早く捜査状況が分かり、取材が進めやすいという大きなメリットがあるのだ。

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まさに「とくダネ！」だった（写真はフジテレビHPより）

「殺人や強盗などの凶悪犯罪を担当する警視庁の捜査一課は、ある意味最も大事なニュース源。民放や各新聞紙社は記者クラブに属し、毎日警視庁に詰めて情報をとってくるのですが、そこからフジテレビの記者が消えた」 　こう話すのは、他のテレビ局の社会部記者だ。記者クラブとは各テレビ局や新聞社にラジオ局、通信社などの大手メディアの記者が所属する組織のことで、中央省庁や国会などに設置されている。 　今回、「フジテレビの記者が消えた」と言われている警視庁捜査一課の記者クラブでは都内で事件が起きた時に、所属記者を対象に会見や懇談会を開いて情報公開をしている。事件の概要、被害者や加害者など事件に関係する人の名前、時には住所などの情報も開示。つまり、記者クラブに属していれば、いち早く捜査状況が分かり、取材が進めやすいという大きなメリットがあるのだ。

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現実は

　フジテレビの亀山千広社長が27日、定例社長会見に出席。記者から開局以来初めて営業利益が赤字となり、低視聴率のきっかけとなった要因を問われ、亀山社長は「3月11日ではないかなと思います。やっぱり、今までの押し出してきたワクワク感だったり、ドキドキ感だったり、少し浮き世離れしたお祭り感がどこかで絵空事に見えてしまうようになったのかなと思います」と回答し、東日本大震災がフジ凋落の根本にあるのでは、との見解を示した。 　亀山社長は「すべてが震災ではないと思う」とし、視聴者ニーズをつかめていないとも語ったものの、ネット上ではすでに大バッシングの嵐だ。「何から何まで間違っている」「勘違いだろ」「翻訳すると『私は悪くない』」と、社長の発言を完全な責任転嫁と捉える声で溢れた。 「実際は、単におもしろい番組が作れていないというだけなんですがね。震災というデリケートな事象を理由に挙げたのは、非常にナンセンス。ネットには他にも『韓流ゴリ押しのせい』とか『現実を受け止めていない』とか、あきれ返るようなコメントだらけ。フジの“ラスボス”である日枝久会長もふくめ、上層部が責任を世間のせいにするようでは、当分復活はないでしょうね」（記者） 　テレビ局といえば、ずいぶんと前から「コネ入社」の多さが話題になっており、フジにおいてはそれが根本的な問題なのではという話もある。元アナウンサーなら俳優・竜崎勝の娘である高島彩や、同じく俳優・高橋英樹の娘である高橋真麻。現在もフジのアナといえば元プロ野球選手の田淵幸一の息子・田淵裕章や、俳優・生田斗真の弟の生田竜聖など。裏方スタッフにも俳優・陣内孝則の息子や、最近では歌手の藤井フミヤの息子が、フジの内定をとって大きく報道されるなどしている。 　芸能関係に限らず、有名企業の創業者・役員や政治家の子息・親族も非常に多い。現総理大臣である安倍晋三首相の甥もフジテレビで働いているというのだから驚きだ。 「政治家の息子を雇うことで、恩を着せるという考えがあっても不思議ではありませんし、有名企業の重役の子息を雇えば、CMやスポンサーにもなってくれやすいともいえます。これまでは、こうしたコネクションを作り上げてテレビ局は莫大な収益を維持してきたのですが、肝心の番組コンテンツの質が下落の一途で、単なるコネクションだけではカバーできなくなってきたということでしょう。人脈はあってもクリエイティブ能力がない。それが今のフジテレビの姿です」 　これまでの採用で積み重ねた“ツケ”が回ってきた、ただそれだけのことなのかもしれない。一つだけいえるのは、震災という「外部要因」はさして関係ないだろうということだけだ。

現実は

　フジテレビの亀山千広社長が27日、定例社長会見に出席。記者から開局以来初めて営業利益が赤字となり、低視聴率のきっかけとなった要因を問われ、亀山社長は「3月11日ではないかなと思います。やっぱり、今までの押し出してきたワクワク感だったり、ドキドキ感だったり、少し浮き世離れしたお祭り感がどこかで絵空事に見えてしまうようになったのかなと思います」と回答し、東日本大震災がフジ凋落の根本にあるのでは、との見解を示した。 　亀山社長は「すべてが震災ではないと思う」とし、視聴者ニーズをつかめていないとも語ったものの、ネット上ではすでに大バッシングの嵐だ。「何から何まで間違っている」「勘違いだろ」「翻訳すると『私は悪くない』」と、社長の発言を完全な責任転嫁と捉える声で溢れた。 「実際は、単におもしろい番組が作れていないというだけなんですがね。震災というデリケートな事象を理由に挙げたのは、非常にナンセンス。ネットには他にも『韓流ゴリ押しのせい』とか『現実を受け止めていない』とか、あきれ返るようなコメントだらけ。フジの“ラスボス”である日枝久会長もふくめ、上層部が責任を世間のせいにするようでは、当分復活はないでしょうね」（記者） 　テレビ局といえば、ずいぶんと前から「コネ入社」の多さが話題になっており、フジにおいてはそれが根本的な問題なのではという話もある。元アナウンサーなら俳優・竜崎勝の娘である高島彩や、同じく俳優・高橋英樹の娘である高橋真麻。現在もフジのアナといえば元プロ野球選手の田淵幸一の息子・田淵裕章や、俳優・生田斗真の弟の生田竜聖など。裏方スタッフにも俳優・陣内孝則の息子や、最近では歌手の藤井フミヤの息子が、フジの内定をとって大きく報道されるなどしている。 　芸能関係に限らず、有名企業の創業者・役員や政治家の子息・親族も非常に多い。現総理大臣である安倍晋三首相の甥もフジテレビで働いているというのだから驚きだ。 「政治家の息子を雇うことで、恩を着せるという考えがあっても不思議ではありませんし、有名企業の重役の子息を雇えば、CMやスポンサーにもなってくれやすいともいえます。これまでは、こうしたコネクションを作り上げてテレビ局は莫大な収益を維持してきたのですが、肝心の番組コンテンツの質が下落の一途で、単なるコネクションだけではカバーできなくなってきたということでしょう。人脈はあってもクリエイティブ能力がない。それが今のフジテレビの姿です」 　これまでの採用で積み重ねた“ツケ”が回ってきた、ただそれだけのことなのかもしれない。一つだけいえるのは、震災という「外部要因」はさして関係ないだろうということだけだ。

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「NEWS23」公式HPより。左が岸井氏。

　趣旨としては、テレビ報道があまりに偏向していることへの疑義申し立て。先の安保法案は賛成・反対の両論があったにも関わらず、主要ニュース番組は反対意見ばかりを報じていた事実を、安保法制＜両論放送時間比較＞として提示している。例えばテレビ朝日の報道ステーションは、賛成・反対意見の時間配分がそれぞれ5％と95％。TBSのNEWS23は7％と93％である……という具合に（注1）。

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