　米調査会社IDCによると、2019年第1四半期の全世界スマートフォン出荷台数は、上からサムスン、華為（ファーウェイ）、アップル、小米（シャオミ）、Vivoで、上位5社中3社を中国メーカーが占めた。そのうちの2社で最近、スマホの爆発事故が相次いでいる。製品への信頼性が揺らいでいるが、両社に対する中国人の態度は大きく異なるようだ。

「TOPick」（７月26日付）などによると17日、中国東方航空に勤める男性がズボンのポケット内にシャオミ製スマホ「Mi MAX」を入れていたところ、突然爆発した。スマホは燃えたままズボンの中を滑り落ちていき、なんとかズボンを脱いで取り出したものの、それでもスマホは燃え続けていたという。男性は右足の太ももから脛にかけて大やけどを負った。

　男性がこの件をSNSに投稿すると、シャオミからすぐに削除要請があった。事故を検証していないにもかかわらず、「製品には問題はなく、外部からの力が電池の破損を引き起こした」などと主張してきたという。男性がSNS上で批判を続けたことでようやくシャオミは話し合いに応じ、和解が成立したが、かつてサムスンのスマホが爆発事故によってシェアを落としたように、今回の事故は中国市場での苦戦が続くシャオミの販売に影響を与えかねない。

　もうひとつの爆発事故は、ファーウェイ製スマホで発生した。「華視」（同28日付）などによると、広東省仏山市に住む男性は、買ってから10日もたっていない「HUAWEI P30」が爆発したという。そのことをSNSに投稿すると、ユーザーから意外な反応が返ってきた。「まさに（米国と）戦っている最中に、ファーウェイの品質問題について発言すべきじゃない」「こんな大変な時に暴露するなんて、お前は愛国者じゃないな。売国奴め」といった非難が殺到したのだ。あまりの炎上ぶりに、男性は投稿を削除せざるを得なかった。

　ファーウェイは、米中貿易戦争の矢面に立たされているため、中国では応援しようという動きがあり、同社が不利になるような書き込みは許さないと考えているユーザーが少なくないようだ。つまり、ファーウェイは多少のエラーなら許される、ということだ。他の中国メーカーにとっては、たまったものではない。

（文＝中山介石）

iPhone7以前は切り捨て？　結局、iPhoneを買い換えるなら、いつがいいのか

投稿日時: 2019年3月3日投稿者: 日刊サイゾー

　今年のiPhoneは小さくなるのだろうか。2018年モデルとしてリリースされたiPhoneXRとiPhoneXSがユーザーにセレクトされるかと思いきや、いまだに売れ筋はiPhone8（64GB）という状況が続いている。

　原因は、大きさと値段である。年々巨大化してきたiPhoneだが、2018年モデルでは限界を突破。少なくとも、日本人の手には余る大きさで片手で取り扱うことは困難になってしまった。おまけに値段も高額となり、Windowsマシンであれば、そこそこのパソコンを買えるような値段になってしまった。そうした理由で、値下げが行われてもまだ売れないという状況が続いている。

　だが、大きさと値段で買い控えをしてきたiPhoneユーザーも、そろそろ新たな選択を迫られることになりそうだ。それは、今年の夏にもリリースされるといわれるiOS13が理由だ。

　今回のアップデートでは、まだ利用者も多いiPhone7よりも以前。つまりiPhone5sや、6、6Plus、6s、6s Plus、そしてSEがアップデート対象から切り捨てられるとの情報が広がっているのだ。つまり、アップデートが行えないことで、多くのユーザーが買い換えを余儀なくされるという事態になるのだ。

　ただ、単に買い換えを促すだけでは、多くの人がiPhone8で妥協することになり、2018年モデルは売れないのではないだろうか。

「昨年は、新モデルが販売不振を受けて値下げされたこともあり、Appleもたとえ高機能であっても、高価格でサイズの大きいものではさすがにユーザーがついてこないと判断しています。なので、19年モデルはサイズが小さくなると思われます。同様に画面サイズの小さいiPhoneSEの新型もリリースされるでしょうから、買い換えはそれからでよいのではないかと思っています」（ITライター）

　イヤホンジャックやホームボタンを廃止したように、使い勝手を悪くしてもユーザーはついてくると判断したAppleの失敗。これを糧に、またなにがなんでも買いたくなる機種を開発してほしいものだ。
（文＝大居候）

モバイルバッテリー投げ売り祭りが終了　今後価格はどうなるのか……？

投稿日時: 2019年2月10日投稿者: 日刊サイゾー

　1月下旬、モバイルバッテリーがタダ同然の価格で店頭に並ぶ騒ぎが起きた。2月1日から、モバイルバッテリーも電気用品安全法の規制対象となり、この法律で義務付けられたPSEマークの表示がないモバイルバッテリーの販売が禁止されることになったためだ。

　このため、店頭やネット通販ではモバイルバッテリーの投げ売りが行われた。禁止まであと数日となった月末には、以前は数千円で販売されていたモバイルバッテリーが、100円で売られるまでに価格が下落したのである。

　もう二度とはこないモバイルバッテリーの激安祭り。その原因となった法改正が実施された理由は、相次ぐモバイルバッテリーの発火事故である。これまでも、モバイルバッテリーの中身であるリチウムイオン蓄電池は、PSEマークが義務付けられていた。だが、モバイルバッテリー本体自体は対象外。そこに近年、モバイルバッテリーの発火事故が相次いだことが原因だ。

　2017年の製品評価技術基盤機構の発表では、12年に19件だったモバイルバッテリーや、ノートパソコンなどの発火事故は16年には108件と5倍増し。そうした機器を使用する人が増加したことで、事故も増えていることが明らかになった。たかが、モバイルバッテリーの発火と甘く見てはいけない。リチウムイオンバッテリーの発火が原因で飛行機が墜落した事例だってあるからだ。

　今回は法改正によって投げ売りされたモバイルバッテリー。あまりの売れ行きに、しばらくは売れない時期が続くのではなかろうか。

「安さに飛びついているのは、だいたいは事情がわかっている人です。実は値引き商品は、PSEマークがないだけで利用に支障がないものがほとんど。2月以降、型番そのままにPSEマークだけ追加される製品も多いと思われます。法律が変わって販売できなくなるイコール危険だと考える人も多いですから、それなりに知識がある人しか、手出しをしていない印象でした。なので特需が終わったからといって売れなくなるということはないでしょう」（量販店店員）

　なお、電気用品安全法はネットオークションなどの販売者も対象。なので、在庫を大量に買い込んでいる人が、ヤフオクやメルカリで売ることはできないので、念のため。
（文＝是枝了以）

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