優勝候補の青山学院大学が失速したことで、まれに見る激戦となった2019年の箱根駅伝。中でも活躍が目立ったのが留学生ランナーたちだ。日本大学のワンブイは2区で区間賞を獲得し、国士舘大学のヴィンセントは8人抜きで1位でのたすきリレーを実現。拓殖大学のデレセは留学生初の主将として箱根路に挑んだ。箱根駅伝を30年以上見続けてきたスポーツライターが語る。

「箱根駅伝に初めて留学生ランナーが登場したのは1989年のことです。山梨学院大学のオツオリがいきなり区間賞を取って、大学の知名度アップに大いに貢献して話題になりました。その後、留学生の起用に賛否の声が上がるようになり、今は『1チーム1人まで』というルールになっています」（スポーツライター）

　オツオリ以来、マヤカ、モグス、オムワンバ（以上、山梨学院大学）、サイモン、ダニエル、ベンジャミン（以上、日大）など、数多くの名ランナーが登場。毎年レースを盛り上げてきたが、彼らが走る区間は決まっているという。

「各大学にとって、箱根駅伝は大学名をアピールする絶好の機会なので、まずは大学名が中継で連呼されることが目標です。留学生を起用する大学は、厳しい言い方をすれば、留学生がいないと箱根に出られないチーム。そんな大学がテレビに映るためには、少しでも長い間、先頭の方でレースをしている必要があります。だから、エースの留学生を後半に温存せず、1区や2区でバンバン使うのです」（同）

　そんな彼らだが、学生の本分は、あくまでも勉学のはず。彼らはどの程度、授業に出席し、日本語を習得しているのだろうか？

「箱根史上に残る記録を残した留学生ランナーが4年生の時、インタビューで色紙に目標を書くように求められ、ひらがなで『ゆうしょう』と書いていました。確かに『優勝』という字は難しいものの、その選手は高校から日本に来ていたのですが……。過去には上級生になっても日本語が片言の選手もいましたし、記録が伸びず、中退してアフリカに帰った選手もいました」（同）

　しかし故郷を離れ、異国の地で見知らぬ競技（＝駅伝）に青春を捧げる留学生選手には、畏敬の念を感じざるを得ない。彼らは、なぜわざわざ日本にやって来るのか？

「多くの留学生がやって来るケニアは、世界屈指の陸上強国で、並の選手では埋もれてしまいます。そんな選手と日本とを結びつけるエージェントが存在し、大学はエージェントにお金を払って、選手を“買う”のです。留学生の目的はお金を稼ぐことです。学生の間はお金はもらえませんが、授業料は免除され、寮で“衣食住”が確保されます。そして大学で活躍して卒業後に実業団チームに入ることができれば、ケニアの物価は日本よりはるかに低いので、大学4年間苦労した分の“元”など一気に取れます。彼らは一族郎党の期待を背負ってやって来ているのです」（同）

　登場から30年たっても、留学生への批判の声は少なくないが、彼らは人生の一発勝負をかけてやって来ているということ。大学の陸上競技の大会では「日本人トップ」という表現が当たり前なほど留学生ランナーが強いが、彼らの背景を知れば、日本人選手がかなわないのも当たり前なのかもしれない。

　女子フィギュアスケーターで女優の本田望結が2019年の目標としてスケートを「本気でやりたい」と言い切った。

　新春早々に東京都内で妹の紗来とアイススケートリンクでのイベントに出席。華麗なパフォーマンスで観客を魅了した。今後もフィギュア、女優業の両立は「継続」としながらも、これまで好きでやっていたスケートを「本気でやりたい。トップを目指す」と明言した。

「子役時代から頭角を現して、それなりの存在感はありますが、やはり彼女の持ち味は姉・本田真凜の存在ありきですからね」（芸能関係者）

　だが、そんな真凜も昨年2月の平昌オリンピック出場を逃し、今シーズンのグランプリシリーズでも6位が最高と、完全にくすぶっている。まだ17歳と将来があるとはいえ、早ければ五輪に出ても、20代前半に現役引退するスケーターは多い。実際、ソチ五輪代表だった村上佳菜子は22歳だった2017年に引退の道を選んでおり、プレーヤーとしての平均寿命が延びているスポーツ界において、短命な競技であるともいえる。

　それだけに、本田三姉妹の価値下落は「目に見え始めている」とテレビ局関係者は肩を落とす。

「もともとルックスがよくてテレビ映えするので、メディアは真凜に注目した。その妹たちもそこそこ可愛く、望結に関しては大手芸能事務所のプッシュもあった。ですが、長女が秀でてないとやはり価値下落は避けられません。テレビ、CMキャスティングの会議でも、彼女たちの名前が消えかかっています」

　現状、女子フィギュアで「急上昇株」なのは、NHK杯優勝で本田3姉妹と同世代の紀平梨花だという。ライバルの台頭もあり、このままもてはやされた本田3姉妹は消えてしまうのか。

　日本大学アメリカンフットボール部は、新監督・新コーチの人事について公募を行い、応募のあった京大元監督の水野弥一氏ら69名から、選考委員会が新監督を選出することになった。委員会のメンバーは、弁護士や大学教授、スポーツライターのほか、米スタンフォード大の河田剛コーチや、テレビキャスターも務めるアサヒビールシルバースターの有馬隼人ヘッドコーチらだ。こうした動きは、関東学生アメリカンフットボール連盟から「組織改革」などの条件付きで、秋のリーグ戦復帰が認められたためで、急ピッチで新体制が整えられているわけだ。

　こうした動きを仕切っているとされていたのは、騒動後に関係者の口封じをしていたと伝えられる井ノ口忠男理事。井ノ口氏は4日付けで理事を辞任しているが、「しばらくその体制は変わらないでは？」と語るのは、アメフト問題を取材する元プロラグビー選手のスポーツライター、河合吾朗氏だ。

「その悪しき体質は、日大のみならず日本の学生スポーツ界に古くか根付いてきたものですからね。その象徴といえるのが実は『全国大会』を目指す価値観ですよ。学生スポーツは、とにかく全国大会で優勝することを最大の美徳としてきて、そのために各学校の指導者がそれぞれの方針や戦略で選手を育ててきました。まるで大人が全国大会に勝つために学生を使って時間とコストをかけていると言ってもいいぐらいです。全国大会の多くはトーナメント方式で、一度の敗北でそれまで費やしてきた実績すべてが否定される感覚に陥りやすいんです。そうなると負けを恐れるあまり、練習方法も苦行に耐えてフィジカルの強さばかりを競う傾向が強くなります。本来、スポーツのスキルは戦略などを“考える時間”も必要なんですが、そこは指導者だけがやればいいというふうになりがちです。時代遅れな指導体制を変えるには、全国大会最優先の価値観から脱しないと、監督やコーチを変えても同じだと思います」

　確かに日本では、大会に敗れた学生たちはもとより、栄光を勝ち取った者までが燃え尽き症候群に陥りやすいともいわれてきた。結果、スポーツに携わること自体をやめてしまい、優秀な指導者が育ちにくい傾向も見受けられる。

　日大選手の多くは寮生活を強いられているが、これも河合氏に言わせると「世間から隔離して、閉鎖的な環境で練習させることで、自らの頭で考えさせない洗脳教育になりやすく、それこそ指導者の絶対服従がますます特化され、悪しき体質の温床になる」という。

「名指導者といわれるような監督でも、実際には若い選手たちと指導以外でのコミュニケーションが深く取られていないことが多く、日大でも監督やコーチと日常会話をほとんどしたことがないまま卒業していった選手がいます」

　河合氏はラグビー選手時代、フランスやアルゼンチンなど海外チームで戦ってきた経験から、日本の学生選手の育成環境が異様に見えるようになったという。

「たとえば世界トップレベルのオーストラリア、ニュージーランドの高校生は国内大会の優勝ではなく、ナショナルチームの代表に選出されることを目標としています。地区の対抗戦は社交性を高めることも重視されていて、単位を取得していなければ練習に出ることも許されないので、社会に出て必要とされるスキルもスポーツで学べる印象があり、スポーツバカは生まれにくいんです」

　海外では、そのナショナルチームの選手となるための指導要領が各地区に通達されるため、大学や企業に指導を任せることなく、地域の自治体が指導のガバナンスやノウハウをサポートすることが多いという。日本のように大学の理事長や監督がまるで独裁者のように振る舞うというのは、まるで軍国主義時代の遺物のようだ。
（文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

　日大アメフト部の悪質タックル問題への批判の矛先は選手、監督、理事長、そして教職員にまで飛び火してしまったようだ。

　6月11日、日大の教職員組合が都内で会見を開き、5月31日に提出していた田中英寿理事長の辞任などを求めた「要求書」について報告した。しかし、会見に出席した日大教職員組合執行委員会の後藤範章委員の一言が物議を醸しているという。

「会見では、要求書への署名者が752人に上った一方で、“報復”を恐れて署名できないとする人たちが多数いることも明かされました。そして、“報復”の実例として、『東京の世田谷区の付属高校で教鞭を執っていた方が、山形県の付属高校に行くように、ということがある』と語られたのです」（週刊誌記者）

　山形にある日大の付属高校といえば、日本大学山形高校のことでほぼ間違いなさそうだが、これに納得がいかないのが“報復先”とされた山形県民や山形出身者たちだ。

　ネット上では、「日大山形への転勤は左遷なのか」「日大人事部、ふざけんなよ！　我が山形県を報復人事の飛び地にするんじゃねえ」「そんな流刑の地みたいに扱われていたとは……」「日大山形に対して失礼！　山形県民馬鹿にしてんのか？」「山形をまるで流刑地扱いする日大に断固抗議する」などと、怒号が鳴りやまない状態となっている。

「多くのメディアは『地方の付属高校』『東北の高校』など、山形に配慮した形で報じていましたが、『デイリースポーツ』が、このまま報じたことで、炎上を招きました。以前、大ヒットドラマ『半沢直樹』（TBS系）でも左遷先として北海道の根室が最低の赴任地のように描かれ、市民からは怒りの声が噴出したことがありました。今回の発言が拡散することで、山形県民や日大山形の教師や生徒たちが差別を受ける可能性もあるだけに、報じる側にも配慮が必要な場面だったと思います」（前出・週刊誌記者）

　言葉による悪質タックル……「日大ブランド」はどこまで落ちていくのだろうか？

　アメフト部の“悪質タックル問題”で揺れる日本大学で「独裁者」とされる田中英寿理事長。その威光の背後には、山口組の六代目司忍組長との親密関係を報じられるなど“黒い交際”があったことがささやかれている。裏社会に精通した事情通に話を聞くと、こんな話が飛び出した。

「山口組系の暴力団関係者が以前、潰れかけたヤクザ実話誌を買い取って、イメージアップ用の機関誌にしてしまおうと画策していたことがある。その費用を、日大関係者から出す話があった」

　ヤクザ実話誌といえば、今春に「月刊実話ドキュメント」（ジェイズ・恵文社）が紙媒体としては休刊となっている。同誌は創刊34年で暴力団事情をメインに扱ってきた実話誌で、かつて芸能レポーターの井上公造氏が編集長だったことでも知られている。昨年3月に一度休刊し、編集者らが出版社を変えて昨秋に異例の復刊を遂げたのだが、長くは続かなかった。

　昨今の出版不況で部数激減による継続断念とも思えるが、編集者は「ヤクザ記事への風当たりが強かった」と話していた。当のヤクザが、その雑誌の乗っ取りを企て、原資が日大関係にあったなら大スクープだが、「この話は肝心の雑誌側の責任者が応じなかった」と事情通。未遂に終わったものではあるが、買い取ろうとした理由はなんだろうか？

「実話ドキュメントは、数ある暴力団組織の中でも特に“山口組の情報に強い”というスタンスを前面に出してきた雑誌ですから、もし同誌を山口組の一勢力が買い取って独占してしまえば、勢力拡大をアピールする広報誌として活用することができるんです。というのも、近年は山口組自体が三分裂して雑誌の立ち位置が難しくなっている。表紙は必ず3分裂した組織のトップ、六代目山口組・司忍組長、神戸山口組・井上邦雄組長、任侠山口組の織田絆誠代表、3人の顔を並べるなど、その“気遣い”はかなりのものでした。何しろ3人の顔写真は表紙の中央部分だけでなく、上の部分にも掲載されていたんです。なぜかといえば、コンビニなどで雑誌を並べたときに他の雑誌に隠れ、表紙の上の部分しか見えないから。一部の組長の顔写真しか見えないと、組関係者からクレームがきたそうですよ。つまりは雑誌内の扱いでも縄張り争いがあったということ。ならば雑誌を買い取ろうとする勢力が現れてもおかしくなかったんですよ」（事情通）

　もし“買い取り”が実現していたら、特定の組織ばかりが露骨に取り扱われた可能性はあるが、同誌で執筆していたライターは「関係者から買い取りの打診があったという話は聞いていない。休刊は編集長の決定で、その理由も聞いていない」という。

　日大アメフト部では、内田正人元監督の失脚で、田中理事長の独裁体制が揺らいでいるとの話だが、その“ケツ持ち”とささやかれてきた山口組の方も、いまや世間からの排除と分裂騒動で弱体化。ヤクザ雑誌の休刊は、その凋落を表しているようでもある。
（文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）