――あまりにも速すぎるデジタルテクノロジーの進化に、社会や法律、倫理が追いつかない現代。世界最大の人口14億人を抱える中国では、国家と個人のデータが結びつき、歴史に類を見ないデジタルトランスフォーメーションが進行している。果たしてそこは、ハイテクの楽園か、それともディストピアなのか――。

今月のテクノロジー『毒（ドゥ）』 

「毒（ドゥ）」は、中国発のアプリで、スニーカーに特化した売買プラットフォーム。MAU（月間ユーザー）は800万人を超えており、運営企業の時価総額は約450億円にも達する。米国にもスニーカー転売市場の「StockX」が存在しており、すでにスニーカーの販売・転売はグローバル・ビジネスになっているが、人口14億人を抱える中国はその規模とお金の流入量で桁がちがう。

　一度聞いたら、忘れられない名前のメード・イン・チャイナのアプリがある。その名も「毒（ドゥ）」だ。

　これは現在、中国で大流行しているスニーカーを売買する専用プラットフォームだ。ここに毎月800万人ものユーザーが集まっては、まるで中毒者のように夢中になってスニーカーをあさっている。

　何せ人口14億人を抱えている中国だ。洗練されたファッションによって、自分は特別だとアピールするためには、手間やお金を惜しまない。

　中でも入手が難しい、希少な限定品のスニーカーは、若者がファッションでマウンティングするには格好のアイテムだ。中には1足あたり数十万円のプレミア価格で売買されている、レアシューズもある。

　自身も「毒」のヘビーユーザーであり、スニーカーが大好きだという北京在住の夏目英男さん（23）はこう語る。

「中国のスニーカー熱は、半端じゃありません。希少なスニーカーは高く転売できるため、多くの人が投資する“株式”のような存在になっています」
　例えば、ナイキの人気スニーカーである「エアジョーダン1」が、カリスマ的な人気を誇るストリートブランドのOFF-WHITE（オフホワイト）とコラボレーションしたことで生まれた1足。定価は1499元（約2万3700円）だが、現在の相場価格は2万8000元（約44万2300円）まで高騰している。

　また世界的なラッパーのカニエ・ウェストが、アディダスと一緒に作ったスニーカーブランド「YEEZY BOOST（イージーブースト）」も価格は急上昇。クラブなど暗い場所で光るようにデザインされている限定品は、1足あたり20万円前後の価格がついている。

「それでも、周囲から『あいつのスニーカーはカッコいいな』と言われたいじゃないですか（笑）。履いているスニーカーで、オシャレ度がわかりますから」（夏目氏）

　そこまで高価ではなくても、定価の1.5～2倍ほどのプレミア価格で売り買いするのは日常茶飯事だ。だから中国全土のスニーカーファンたちは、この毒をチェックして、1足4万円、5万円という金額を払って買うようになっている。

　人気があるのはナイキやイージーブースト、アディダス、コンバースなどの希少スニーカーに加えて、シュプリーム、オフホワイトなどのストリートブランドだ。

　ちなみにアプリ上では、こうした希少なスニーカーの取引価格が、どのように推移しているかも見ることができる。

　夏になれば、青色や白色などの爽やかなカラーリングの商品の値段が上がる。また希少スニーカーであっても、再販売されることが決まれば値段は下がる。まさに生の「スニーカー相場」だ。

　そしてバイヤーと呼ばれるプロたちは、こうした希少なスニーカーを大量に仕入れて、自社倉庫などに在庫を抱えており、それを高く売ることで利益を出しているわけだ。

　彼らは希少スニーカーを販売するナイキやアディダスなどの公式サイトの「抽選販売」を当てるため、ハッキングすれすれのソフトウェアを活用している業者なども発生。いたちごっこのような状況が続いているのだという。

　この毒（運営会社：上海识装信息科技）が生まれたのは、中国ならではのユニークな背景がある。

　それは、スポーツ関連のネット掲示板「虎扑」にさかのぼる。その運営者はスニーカー関連のネット掲示板の中で、ブランドの偽物を見破ることができるユーザーが、人気者になっている事象に目をつけた。

　中国では、人気ブランドの商品はすぐに偽物が出回ってしまう。

　そこで2015年、彼らは高級な希少スニーカーが本物か偽物か、専門家によって「真贋判定」するというサービスを思いつく。そのような鑑定機能を持ったスニーカーの売買プラットフォームを築き上げて、そこでなかなか手に入らないレアスニーカーなどを、安心して取引できるようにしたのだ。

　この仕組みが、革命的だった。これまでに真贋判定を受けたスニーカーは、2000万足以上に上るといわれている。それだけの取引量が生まれているのだ。

　毒の出品者たちは、自分が売りたい未使用のスニーカーを、まず運営側に発送する（任意）。そこで外箱からスニーカー本体まで、専門家のチェックを受けた上で、本物であれば「証明書」を受け取ることができる。

　1足あたり数万円から数十万円するスニーカーの価格を考えれば、このチェックサービスは役に立つ。そして毒は、自らのプラットフォーム上の売買時に手数料を取ることで利益を上げている。

　ちなみに中国においては、女子のスニーカー熱も負けてはいない。「毒」は男性ユーザーがとても多いことで知られているが、競合アプリである「nice（ナイス）」などでは、たくさんの女性たちが自慢のスニーカーを披露しあっている。

　そして欲しくなったら、まるで株価チャートのようなスニーカーの価格推移をチェックしながら、ここぞというタイミングで購入することになるのだ。

　こうしたスニーカー特化型の人気アプリが、中国にはいくつもあるのだ。

「自分、イージーブーストは6足持っているんですよ。先日も近々入る予定のアルバイト代を見越して、1足5万円以上で買ったばかり。毒のアプリを使っていると、本当の中毒者になってしまうんですよ」

　そう語ってくれた夏目氏だが、中国のジェネレーションZ世代（2000年～2010年に生まれた世代）たちは、まだまだレアスニーカーにカネを使いそうだ。

　実は毒のアプリ上では、毎月6～7回にわたって、限定スニーカーを無料でプレゼントするという「抽選会」をユーザーに向けてやっている。もちろん倍率は高いのだが、もらえるものは、もらっておきたい。

　実はここにも、仕掛けがしてある。毒のユーザーがもし、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などでこうした抽選会のお知らせをシェアすると、抽選に複数回チャレンジすることができるようになるのだ。

　スニーカー中毒者が、さらなるスニーカー中毒者を増やす。そんな成長サイクルによって、運営会社である上海识装信息科技の企業価値は30億元（約450億円）に。今や中国のポテンシャルユニコーン企業と呼ばれている。

　思えば中国ではつい先月に、ユニクロと米ニューヨークのデザイナー「カウズ（KAWS）」とのコラボレーション商品が発売されて、各地のユニクロ店舗では狂ったような奪い合いが起きたことが記憶に新しい。

　また私の会社オフィスの目と鼻の先にある「コム・デ・ギャルソン」の店舗でも、数量限定のTシャツなどを買うために、ものすごい人数の中国人が行列をしている光景をよく見かけるのだ。

　レア物、限定物、希少物。こうしたアイテムを求める中国人たちのエネルギーは、世界中のファッションブランドを巻き込みながら、しばらく尽きることがなさそうだ。（月刊サイゾー8月号より）

文・写真／後藤直義（ごとう・なおよし）

1981年生まれ。青山学院大学文学部卒。毎日新聞社、週刊ダイヤモンドを経て、2016年4月にソーシャル経済メディア『NewsPicks』に移籍し、企業報道チームを立ち上げる。グローバルにテクノロジー企業を取材し、著書に『アップル帝国の正体』（文藝春秋）など。

――あまりにも速すぎるデジタルテクノロジーの進化に、社会や法律、倫理が追いつかない現代。世界最大の人口14億人を抱える中国では、国家と個人のデータが結びつき、歴史に類を見ないデジタルトランスフォーメーションが進行している。果たしてそこは、ハイテクの楽園か、それともディストピアなのか――。

今月のテクノロジー『毒（ドゥ）』 

「毒（ドゥ）」は、中国発のアプリで、スニーカーに特化した売買プラットフォーム。MAU（月間ユーザー）は800万人を超えており、運営企業の時価総額は約450億円にも達する。米国にもスニーカー転売市場の「StockX」が存在しており、すでにスニーカーの販売・転売はグローバル・ビジネスになっているが、人口14億人を抱える中国はその規模とお金の流入量で桁がちがう。

　一度聞いたら、忘れられない名前のメード・イン・チャイナのアプリがある。その名も「毒（ドゥ）」だ。

　これは現在、中国で大流行しているスニーカーを売買する専用プラットフォームだ。ここに毎月800万人ものユーザーが集まっては、まるで中毒者のように夢中になってスニーカーをあさっている。

　何せ人口14億人を抱えている中国だ。洗練されたファッションによって、自分は特別だとアピールするためには、手間やお金を惜しまない。

　中でも入手が難しい、希少な限定品のスニーカーは、若者がファッションでマウンティングするには格好のアイテムだ。中には1足あたり数十万円のプレミア価格で売買されている、レアシューズもある。

　自身も「毒」のヘビーユーザーであり、スニーカーが大好きだという北京在住の夏目英男さん（23）はこう語る。

「中国のスニーカー熱は、半端じゃありません。希少なスニーカーは高く転売できるため、多くの人が投資する“株式”のような存在になっています」
　例えば、ナイキの人気スニーカーである「エアジョーダン1」が、カリスマ的な人気を誇るストリートブランドのOFF-WHITE（オフホワイト）とコラボレーションしたことで生まれた1足。定価は1499元（約2万3700円）だが、現在の相場価格は2万8000元（約44万2300円）まで高騰している。

　また世界的なラッパーのカニエ・ウェストが、アディダスと一緒に作ったスニーカーブランド「YEEZY BOOST（イージーブースト）」も価格は急上昇。クラブなど暗い場所で光るようにデザインされている限定品は、1足あたり20万円前後の価格がついている。

「それでも、周囲から『あいつのスニーカーはカッコいいな』と言われたいじゃないですか（笑）。履いているスニーカーで、オシャレ度がわかりますから」（夏目氏）

　そこまで高価ではなくても、定価の1.5～2倍ほどのプレミア価格で売り買いするのは日常茶飯事だ。だから中国全土のスニーカーファンたちは、この毒をチェックして、1足4万円、5万円という金額を払って買うようになっている。

　人気があるのはナイキやイージーブースト、アディダス、コンバースなどの希少スニーカーに加えて、シュプリーム、オフホワイトなどのストリートブランドだ。

　ちなみにアプリ上では、こうした希少なスニーカーの取引価格が、どのように推移しているかも見ることができる。

　夏になれば、青色や白色などの爽やかなカラーリングの商品の値段が上がる。また希少スニーカーであっても、再販売されることが決まれば値段は下がる。まさに生の「スニーカー相場」だ。

　そしてバイヤーと呼ばれるプロたちは、こうした希少なスニーカーを大量に仕入れて、自社倉庫などに在庫を抱えており、それを高く売ることで利益を出しているわけだ。

　彼らは希少スニーカーを販売するナイキやアディダスなどの公式サイトの「抽選販売」を当てるため、ハッキングすれすれのソフトウェアを活用している業者なども発生。いたちごっこのような状況が続いているのだという。

　この毒（運営会社：上海识装信息科技）が生まれたのは、中国ならではのユニークな背景がある。

　それは、スポーツ関連のネット掲示板「虎扑」にさかのぼる。その運営者はスニーカー関連のネット掲示板の中で、ブランドの偽物を見破ることができるユーザーが、人気者になっている事象に目をつけた。

　中国では、人気ブランドの商品はすぐに偽物が出回ってしまう。

　そこで2015年、彼らは高級な希少スニーカーが本物か偽物か、専門家によって「真贋判定」するというサービスを思いつく。そのような鑑定機能を持ったスニーカーの売買プラットフォームを築き上げて、そこでなかなか手に入らないレアスニーカーなどを、安心して取引できるようにしたのだ。

　この仕組みが、革命的だった。これまでに真贋判定を受けたスニーカーは、2000万足以上に上るといわれている。それだけの取引量が生まれているのだ。

　毒の出品者たちは、自分が売りたい未使用のスニーカーを、まず運営側に発送する（任意）。そこで外箱からスニーカー本体まで、専門家のチェックを受けた上で、本物であれば「証明書」を受け取ることができる。

　1足あたり数万円から数十万円するスニーカーの価格を考えれば、このチェックサービスは役に立つ。そして毒は、自らのプラットフォーム上の売買時に手数料を取ることで利益を上げている。

　ちなみに中国においては、女子のスニーカー熱も負けてはいない。「毒」は男性ユーザーがとても多いことで知られているが、競合アプリである「nice（ナイス）」などでは、たくさんの女性たちが自慢のスニーカーを披露しあっている。

　そして欲しくなったら、まるで株価チャートのようなスニーカーの価格推移をチェックしながら、ここぞというタイミングで購入することになるのだ。

　こうしたスニーカー特化型の人気アプリが、中国にはいくつもあるのだ。

「自分、イージーブーストは6足持っているんですよ。先日も近々入る予定のアルバイト代を見越して、1足5万円以上で買ったばかり。毒のアプリを使っていると、本当の中毒者になってしまうんですよ」

　そう語ってくれた夏目氏だが、中国のジェネレーションZ世代（2000年～2010年に生まれた世代）たちは、まだまだレアスニーカーにカネを使いそうだ。

　実は毒のアプリ上では、毎月6～7回にわたって、限定スニーカーを無料でプレゼントするという「抽選会」をユーザーに向けてやっている。もちろん倍率は高いのだが、もらえるものは、もらっておきたい。

　実はここにも、仕掛けがしてある。毒のユーザーがもし、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などでこうした抽選会のお知らせをシェアすると、抽選に複数回チャレンジすることができるようになるのだ。

　スニーカー中毒者が、さらなるスニーカー中毒者を増やす。そんな成長サイクルによって、運営会社である上海识装信息科技の企業価値は30億元（約450億円）に。今や中国のポテンシャルユニコーン企業と呼ばれている。

　思えば中国ではつい先月に、ユニクロと米ニューヨークのデザイナー「カウズ（KAWS）」とのコラボレーション商品が発売されて、各地のユニクロ店舗では狂ったような奪い合いが起きたことが記憶に新しい。

　また私の会社オフィスの目と鼻の先にある「コム・デ・ギャルソン」の店舗でも、数量限定のTシャツなどを買うために、ものすごい人数の中国人が行列をしている光景をよく見かけるのだ。

　レア物、限定物、希少物。こうしたアイテムを求める中国人たちのエネルギーは、世界中のファッションブランドを巻き込みながら、しばらく尽きることがなさそうだ。（月刊サイゾー8月号より）

文・写真／後藤直義（ごとう・なおよし）

1981年生まれ。青山学院大学文学部卒。毎日新聞社、週刊ダイヤモンドを経て、2016年4月にソーシャル経済メディア『NewsPicks』に移籍し、企業報道チームを立ち上げる。グローバルにテクノロジー企業を取材し、著書に『アップル帝国の正体』（文藝春秋）など。

――「無駄な血を流す必要はない」「悲しみは未来永劫、連鎖する」「戦争をやめよう」――こうした反戦を歌った曲を耳にしてきた読者は多いだろう。しかし、そのような反戦歌は、令和を迎えた現在でも、絶対数こそ少ないものの存在する。本稿では平成以降に「アイドルが歌ってきた反戦歌」の内情を探ってみた。

◇ ◇ ◇

　取材に協力してくれた制服向上委員会の橋本美香氏（現在はグループ名誉会長）。反戦を歌い、東日本大震災後には「ダッ！ダッ！脱・原発の歌」などを発表。現在は現役メンバー不在のため、OGメンバーが主体となって活動を行っている。

　1960年代後半、ベトナム戦争をきっかけに世界中へと広まっていった反戦歌ムーブメント。日本でもフォークシンガーを中心に数多くの反戦歌が生まれ、その流れは反核や反原発などをテーマにしたプロテストソングへと表現の幅を広げながら、ロックミュージシャンらによって引き継がれていった。しかし平成以降、日本のポップシーンにおいて反戦歌のようなメッセージソングは激減する。それはいったいなぜか？　メジャーレコード会社に勤務するスタッフA氏は、次のような見解を述べる。

「90年代に入るまではフォークやロックに限らず、あらゆるジャンルのアーティストが反戦の意を歌に託していたと思います。しかし、次第にメジャーのレコード会社は政治的な摩擦を起こす曲の発売に消極的になっていった。また、楽曲として完璧なものを作り上げられる自信がない、という潜在的な意識がアーティスト側にもあるのだと思います。音楽は今も昔も変わらず“聴く者の心を揺さぶる”ものですが、昔と今ではアーティストのアイデンティティの差も大きく、平成以降の音楽は、よりエンタメとしての側面が強まったことも要因ではないでしょうか」

　とはいえ、決して数こそ多くないが、平成に入ってもメジャーでも反戦歌はリリースされており、その担い手として「アイドル」に白羽の矢が立てられた。例えば、SMAP「Triangle」（05年）をはじめ、AKB48「僕たちは戦わない」（15年）、けやき坂46「NO WAR in the future」（18年）などが挙げられ、隠喩を含む歌詞の内容などから見ても、反戦のメッセージが込められていることは明らかだ。しかし、送り手側がおおっぴらに“反戦歌”と明言することは、ほぼない。

「レコード会社が反戦を歌うことをNGにしているわけではないんですが、仮に反戦歌だと思われたとしても、『反戦を歌っているように聞こえるが、そうでないと言われれば戦争の歌ではない』という“逃げ道”を作る風習は昔からあるんです」（A氏）
　そんな逃げ道ありきの作品をリリースするメジャーのアイドルグループに対して、インディというフィールドにて、数々のストレートな社会的メッセージソングを歌ってきたのが、92年に結成され、ポニーキャニオンからデビューしたアイドルグループ〈制服向上委員会〉（以下、SKi）だ。AKB48グループが登場する遥か昔、女子高生の制服を衣装に取り入れた先駆者でもある彼女たちは数々の社会運動への参加でも知られ、「戦争と平和」など反戦歌も多数発表している。本稿ではSKiのプロデューサーである高橋廣行氏と、グループの3期生としてデビューし、現在は同グループの名誉会長である橋本美香氏に話を聞き、アイドルが歌う反戦歌の意義と、その内情を聞いていこう。

「制服向上委員会は既存のアイドルとは一線を画す、自分たちの想いや考えを主張する欧米型のアイドルに育てたかった」――そうグループのコンセプトを説明した高橋氏。確かに欧米のアイドルたちは、物怖じすることなく楽曲やメディアで堂々と政治的な発言もすれば、国そのものの批判も平然と行う。そうした例に倣うべく、「主張するアイドル」としてデビューしたSKiは、ライブと並行しボランティア活動なども積極的に行う。その方針に惹かれ、オーディション雑誌を見てメンバー募集に応募したのが橋本氏だ。

「私が加入したのはグループ結成3年目で、すでに地震被災地の支援活動やユニセフ、WWF（世界自然保護基金）への募金などもしていました。ただ慈善事業を行うだけでなく、メッセージを発信するからには、自分たちでしっかり学び、現状を把握することも大切な活動の一環でした」（橋本氏）

　地球への愛を歌うことも広義での社会的なメッセージソングであるが、そこから反戦など、よりストレートなテーマを扱うようになったのは、99年にグループでベトナムを訪れたことが転機だと話す。

「戦争は多くの命を奪うだけでなく、その後も悲しみはずっと続く。ベトナムに訪れた数年後にはイラク戦争が起き、そのあたりからストレートなメッセージソングが増えていったと思います」（橋本氏）

　その一例が05年にリリースされたPANTA、中川五郎とのユニットで、憲法9条をテーマにした反戦歌「理想と現実」だ。ロック／フォーク界の大御所とアイドルという、かなり異色なコラボだが、メッセージ性が強くなっていくことで、ファンや周囲からさまざまな反応があったという。

「レコード会社からは『摩擦を避けたい』と言われ、一部のファンからは『アイドルなんだから可愛いだけでいい。危ないことはしないでほしい』と言われたことも」（高橋氏）

　橋本氏も「日常の延長の感覚で」発したメッセージには、自分たちの予想を超える大きな反響があり、イベント出演時に特定の曲（主に反原発をテーマにした曲）を歌わないように要請があったり、時には出演自体がキャンセルになったりしたこともあったと話す。

「その傾向は70年代の大学紛争終了後から顕著であり、（レコード会社は）社会やメディアから反発を買うようなことは一切避けるようになったんです」（高橋氏）

　つまり、社会的摩擦を起こさず、エンタメとして昇華するには、メジャーでの“直接的な反戦歌”は煙たがられてしまうため、制服向上委員会の活動の舞台は、インディへと移らざるを得なかったのだ。

　SMAPが05年に発表したシングル「Triangle」は、ファンの間でも「平和を祈る反戦ソング」として愛されている。当の本人たちは、それをわかって歌っていたのかが気になるところ。

　前述したAKB48「僕たちは戦わない」が発売された15年は、奇しくも国会では戦争法案の審議中。明らかに矢面に立たされそうな雰囲気も感じられたが、「発売初日で売上枚数147万枚！」という、ありきたりのニュースがネットを騒がせた程度であった。

「レコード会社としては、反戦歌であることのイメージを与える販売促進はしません。平和を祈願する前向きな曲であった場合、それは日常生活へ対する考えとも取れますし、戦争を連想させるワードが散見された場合は、その言葉を抜き出したプロモーションもしないのがほとんどです。『僕たちは戦わない』は、『これは反戦歌では？』と一部ネットで話題になりましたが、炎上すれば静観する、もしくは逃げ道を説明する。評価されれば、『そうした側面も持ち合わせているかもしれない』という言葉を残しておけばいい。今の日本におけるアイドル、ひいてはアーティストが歌う反戦歌との距離の保ち方は、そのようなスタンスではないでしょうか」（A氏）

　アイドルが反戦を歌う、社会的メッセージを歌う意義とは、いったい何なのだろうか？

「戦争はもちろん、原発事故による放射線被害でも、当事者は国や社会に対して意見を述べられますが、第三者は静観するケースが多い。しかし、アーティストは創造性を持って、あらゆるテーマに意見を持ち、メッセージを発信していかなければならない。それがたとえアイドルという形態であっても、歌で表現することが自然であると私は考えています」（高橋氏）

　SKiのような「主張するアイドル」は、楽曲や活動を通じてメッセージを発信し続けている。継続は力なり――いつか、日本にもエンタメという側面を生かした、物怖じせぬアイドルが誕生するのかもしれない。（月刊サイゾー9月号『新・戦争論』より）

――ストリートから誕生したヒップホップは、時代と共に成長し、エンタメに特化したパーティチューンから、真っ向から社会を批判するプロテストソングまで、形態は多種多様だ。本稿では、アメリカのひとりのラッパーの死去を軸に、ヒップホップとラップ、ひいては黒人が自国と向き合ってきた闘争史を振り返っていきたい。

◇ ◇ ◇

　アメリカのラップ／ヒップホップ、あるいはストリート界隈の「戦争」という話になると、どうしてもストリート・ギャング間の抗争を思い浮かべてしまうかもしれない。ストリート・ギャング界隈からデビューしたラッパーも決して少なくないし、有名になってから、彼らとお近づきになった2パックのような事例もある。しかも、その2パックの命を奪った1996年の銃撃事件の背景について語ろうとするなら、ストリート・ギャングの存在を抜きにすることはできない。

　2019年3月末日、ニプシー・ハッスルというラッパーが、カリフォルニア州サウス・ロサンゼルスに位置し、自ら経営する「マラソン・クロージング」の店舗駐車場で撃ち殺された、という悲報が駆け巡った。そのわずか2カ月ほど前、候補者としてグラミー授賞式に出席していたとはいえ、ニプシーは――例えば、生前の2パックに比べたら――知名度もセールスも格段に低い。コアなラップリスナーの間でさえ、「ストリート・ギャングあがり」、あるいは「彼らと太い絆で結ばれているラッパー」という認識が大半を占めていたようだった。

　ロスには1960年代から「クリップス」と「ブラッズ」というストリートギャングの2大派閥が存在している。ニプシーがつるんでいたのは、クリップス側の〈ローリン60ズ〉というセット（組）だった。76年から活動を始めた彼らは、90年代末から00年代初頭にかけて、ロスでもっとも多くの構成員を擁するまでに成長した。85年生まれのニプシーは、14歳で家を出てローリン60ズに入ったというから、構成員数のピーク時だ。そして、ラッパーとしては05年末から本格的に始動し、その3年後にはメジャーレーベルと契約することになる。

　そんなわけで、彼の死に関する一報を耳にした瞬間、「やはりギャング絡みなのか」と勝手に結論づけてしまった者も少なくなかったようだ。ただし、ラッパー以外の彼の姿を知る人たちにとって、その実像は違ったようだ。ロス在住で、9月中旬に発売される『ギャングスター・ラップの歴史』（ソーレン・ベイカー著／DU BOOKS）の翻訳を担当した塚田桂子氏は次のように話す。

「ニプシーは、とにかく地元の人たちに慕われ、愛されていました。ラップだけでなくビジネス面でも卓越した人物で、読書家、行動派、クリップスとの関連を公言しながらも、（ギャングの）派閥の違いを超えて兄弟愛を育んでいた人物といった印象が強いです」

「ある時、ニプシーに読むべき本はあるかと訪ねたら、『Three Magic Words』という本を薦められた」と塚田氏は生前の彼を振り返る。

「彼は売れるようになってから、ショッピングモールの一店舗で自身のアパレルショップ（マラソン・クロージング）を始めたんです。彼はラップで儲けた金を地元に投資し続けたことでも有名で、アパレル以外にも魚屋、床屋、コワーキング・スペース（共同で仕事をする場所）やインナーシティの子どもたちが学ぶためのSTEMセンターなど、とにかく地元のために貢献しました。しかし、ゲットーには彼の成功やポジティブなイメージ、行動を称賛する人もいれば、少なからず妬む人たちもいた。おそらくその後者によって彼の命が奪われてしまったことは、本当に残念です」

　事件発生後に伝えられたニプシーに関する報道内容は、ネガティブなギャング絡みではなく、塚田氏が話してくれた通り、地元経済の発展に寄与していた起業家であり、青少年育成に関わる社会活動家としての面に焦点が当てられていた。彼は生前、AP通信社による取材の際、次のように話していた。

「俺が育ったのは、ロサンゼルスのサウスセントラル。要はギャングカルチャー出身。だから刑事司法制度に対処することは多かった。俺たちが直接目にしたのは、司法による懲役期間の引き延ばしや不公平な保護観察などだった。そのうち刑事司法制度の是正に向け、ほんの少しでも公正なものに変えようと尽力している人たちを目にした。それは重要な課題だと思うし、俺たちが全力でサポートすべき重要な活動なんだ」

　またニプシーは「ワーズアンケイジド（Words Uncaged）」という活動の諮問委員としても関わっていた。これは、終身刑で服役中の受刑囚本人だけでなく、（凶悪）犯罪者の烙印を押すことですべてを片付けてしまいがちな刑務所の外の人間たちも含め、受刑囚に人間性を取り戻させることを目的としている。そのひとつの手段として、受刑囚自身が話し言葉、あるいは書き言葉を通じて、自分について表現できるように支援しているのだ。自らについて表現することで、当人でさえそれまでよくわかっていなかった犯罪の遠因（虐待された過去や家庭環境の事情など）に気づかせることができる。同時に、そうした表現が犯罪者に対する、ある種、偏見に満ちた見方を改めるきっかけにもなり、塀の中から出られない受刑囚に、人間性を取り戻させる機会を与えることにもなる。それが「檻から解き放たれた言葉＝ワーズアンケイジド」と名付けられたゆえんだろう。

　ニプシー自身もまた、言葉で表現するラッパーを生業にした時点で、自分が本当に戦わねばならない相手が、自分たちの縄張りに食い込もうとする他のセットの若者たちなどではないことを確信したのではないだろうか。もちろん、刑事司法制度の問題点に気づいたラッパーはニプシーだけではない。塚田氏は次のように説明する。

「刑事司法は警察制度にも深く関わってきますが、刑事司法制度や警察の蛮行に対する不平、不満を綴ったラップはたくさんあります。例えば、2パック『2Pacalypse Now』（91年）をはじめ、デッド・プレズ『Police State』（98年）、プライズ『100 Years』（07年）、ケンドリック・ラマーの『Jason Keaton & Uncle Bobby』（09年）など、『奴隷制度の形を変えたものが刑務所』という解釈も、アフリカン・アメリカンのコミュニティでは広く認識されているのです」

　さて、この統計結果を知ったらストリートの事情に疎くとも、異常な事態であることに誰もが気づくはずだ。それは、全世界の収監者数の5分の1がアメリカ合衆国内に収監されている、ということ。なぜなら、非常に軽微な犯罪でも刑務所送りにされてしまう「大量投獄」が行われているからである。そこに大いに疑問を持った女性映画監督のエヴァ・デュヴァネイは、16年にドキュメンタリー映画『13th -憲法修正第13条-』（Netflixで配信）を発表する。タイトルとなったのは、アメリカ合衆国憲法の修正条項のひとつで、公式に奴隷制を廃止し、奴隷制禁止の継続などを謳っている。デュヴァネイは、現実には修正第13条などお構いなしで、「黒人がいまだに奴隷扱いされているから大量投獄が続いているのでは」と考えたのである。

　映画では、まずリチャード・ニクソン大統領（第37代アメリカ合衆国大統領）が70年に掲げた「犯罪との戦争」および「ドラッグとの戦争」（日本では「麻薬戦争」なる訳語が与えられている）の欺瞞を暴く。ニクソンは「法と秩序」を守るというのを名目に、少しでも法に抵触したら、すぐに逮捕。そして刑務所送りにする強硬路線を敷く。統計を見ても、70年から刑務所人口は急激に増加する。ところが映画では、彼の大統領顧問官の言葉を引用し、ニクソンが「68年の選挙期間中から、左翼の反戦活動家と黒人を嫌い」、前者に重なる「ヒッピーにはマリファナ、黒人にはヘロインのイメージを定着させ、両者を犯罪に結びつけてコミュニティを破壊しよう」と発言していたと明かすのであった。

　表向きは犯罪、あるいはドラッグに宣戦布告としながら、実際には人種差別政策に限りなく近かった。黒人に公民権を与えたことが間違いだとさえ思っていた。それに対して、ニプシーは自分たちにとって真の敵の正体――自分たちに向けて「戦争」が仕掛けられていたことがわかっていたのだ。そして「ドラッグとの戦争」を継続したロナルド・レーガン（第40代アメリカ合衆国大統領）政権下の84年から90年にかけて、全米はおびただしい量のクラックが蔓延する未曾有の問題に直面する。クラックは、それまでの粉末コカインに比べ、純度が高く安価であったことから大量に出回ったとされるが、そもそも大量のコカインが米国内に継続的に密輸入されなければ供給できない。米国家がコカインの国内への密輸入を、国ぐるみで手助けしていた事実が明るみに出たのだった。

　さらに米国は85年、イラン・イラク戦争のさなか、イランのアメリカ大使館で人質にとられたアメリカ人を救うため、実行犯のヒズボラ（レバノンのシーア派イスラム主義の政治／武装組織）の後ろ楯だったイランに武器供与を約束。これには裏があり、その売り上げの一部（あるいは武器）を、当時内戦中のニカラグアで米国が支援していた反共組織〈コントラ〉に渡すのが真の目的だった。驚くべきことに、ニカラグアで武器を下ろし、空となった米国の輸送機を隠れ蓑にコカインの密輸が行われ、その大口の窓口をロサンゼルスとし、ストリート・ギャングに卸したのだった。それによって、黒人コミュニティを中心に、まさに飛ぶように売れたクラックの販売網の縄張り争いが一気に激化し、数多くのギャングが命を落としていった。

　こうした経緯を踏まえ、「国家が黒人コミュニティを壊滅させるためにクラックを流通させたのではないのか？」という見方さえ出てきた。つまり、レーガン政権が行っていたのは、他国の「戦争」を援助しながら、国が関与する形でドラッグを輸入し、黒人コミュニティで「戦争」を起こさせつつ、「ドラッグとの戦争」を呼びかけるマッチポンプだったのだ。

　このイランとコントラをめぐる不正を暴く裁判が進められていた89年4月、ニューヨークのセントラルパークでは「ジョガー強姦致傷事件」が発生する。ほどなくしてニューヨーク市警は、14歳から16歳の5人の少年（4人が黒人、ひとりはヒスパニック）を容疑者として拘束。現アメリカ大統領で、当時不動産王だったドナルド・トランプは、新聞4紙の一面を買い取り、「死刑復活、警察復権」と大見出しを打ち、「彼らに恐怖を与えるしかない」と、事件に関する意見広告を出した。その後、裁判を経て、懲役6年から13年の実刑判決が下され、彼らは刑に服した。当時のニューヨークは、犯罪率がかなり高く疲弊していたとはいえ、20年前の「犯罪との戦争」の時代から変わっていなかった。
ところが02年、事態は急変。別件で服役中だった真犯人がボロを出し、正式に犯人に断定されたのだ。では、冤罪で人生を奪われた5人の少年は、警察に何を取り調べられたのか？　そんな不当逮捕や自白の強要に始まり、刑事司法制度の危険性を暴いたのが、『13th -憲法改正第13条 -』に続く作品として、デュヴァネイが監督した『ボクらを見る目』（19年）だ。前作同様Netflixで配信されると、同社の最高記録を塗り替える視聴数を記録。この事件の30年後、まさかトランプが大統領に就任するなど誰も想像していなかっただろう。

　全編で約5時間ほどあるドラマが終了すると、画面から聞こえてくるのは、なんとニプシー・ハッスルの「Picture Me Rollin」（16年）だ。デュヴァネイ監督は彼の葬儀で追悼の意を述べたとはいえ、まさかドラマのエンディングで彼の曲を耳にするとは思わなかった。しかも曲名には「この先の俺の活躍を見てろよ」という意味も込められている。ニプシーは夢なかばで逝ってしまったが、デュヴァネイが刑事司法問題の是正推進について、間違いなくその遺志を継いでくれるに違いない。そして来年には、『13th – 憲法改正第13条 -』『ボクらを見る目』とは別の角度から刑事司法制度にメスを入れた作品が発表されることにもなっている。アメリカ合衆国の市民の「平和」を守るため、ラップ／ヒップホップ、ひいては黒人は、ニクソンが仕掛けた「戦争」に負けてはいられないのだ。

（文／小林雅明）
（協力／塚田桂子）

　1990年代中期、アメリカのヒップホップ黄金期を語る上で、決して避けて通ることのできない、ラッパーのザ・ノトーリアス・B.I.G.（ビギー・スモールズ）と2パックのビーフ（諍い）を軸とした「東西抗争」（2人ともこの抗争によって銃殺されている）。言わば東西抗争は、ビギーと2パックのみならず、「東海岸 vs 西海岸」のラッパーや関係者をも含めた戦争であり、本誌でも幾度となく紹介してきたが、ここにきてビギーの元妻であるフェイス・エヴァンスが貴重な発言を残しているので紹介したい。

「実際に過去を振り返ってみても、本当はビーフなんてなかったのよ。だって、私たちの仲間内でビーフなんてものを感じたことはなかったもの。ビッグ（ビギー）自身、個人間のビーフを感じていなかったし、私自身としては、東西抗争はメディアがでっち上げたものだと思っているわ。しかも、受け手はそういうふうに煽られてしまったら、その理屈しか知り得ないものなのよ。人は同じ情報を繰り返し与えられると、それに慣れてしまうから。実際にその立場になって、その生活を見た者でない限り、わからないことだと思うわ」（17年に塚田桂子氏が行ったインタビューより引用）

　ビギーが死去した97年から早22年。フェイスは再婚し、幸せな家庭を築いているが、なぜ今ごろになって「東西抗争はなかった」と述べたのか。いまだに未解決事件なだけに、その謎はより一層、深まるばかりだ。（月刊サイゾー9月号『新・戦争論』より）

――ストリートから誕生したヒップホップは、時代と共に成長し、エンタメに特化したパーティチューンから、真っ向から社会を批判するプロテストソングまで、形態は多種多様だ。本稿では、アメリカのひとりのラッパーの死去を軸に、ヒップホップとラップ、ひいては黒人が自国と向き合ってきた闘争史を振り返っていきたい。

◇ ◇ ◇

　アメリカのラップ／ヒップホップ、あるいはストリート界隈の「戦争」という話になると、どうしてもストリート・ギャング間の抗争を思い浮かべてしまうかもしれない。ストリート・ギャング界隈からデビューしたラッパーも決して少なくないし、有名になってから、彼らとお近づきになった2パックのような事例もある。しかも、その2パックの命を奪った1996年の銃撃事件の背景について語ろうとするなら、ストリート・ギャングの存在を抜きにすることはできない。

　2019年3月末日、ニプシー・ハッスルというラッパーが、カリフォルニア州サウス・ロサンゼルスに位置し、自ら経営する「マラソン・クロージング」の店舗駐車場で撃ち殺された、という悲報が駆け巡った。そのわずか2カ月ほど前、候補者としてグラミー授賞式に出席していたとはいえ、ニプシーは――例えば、生前の2パックに比べたら――知名度もセールスも格段に低い。コアなラップリスナーの間でさえ、「ストリート・ギャングあがり」、あるいは「彼らと太い絆で結ばれているラッパー」という認識が大半を占めていたようだった。

　ロスには1960年代から「クリップス」と「ブラッズ」というストリートギャングの2大派閥が存在している。ニプシーがつるんでいたのは、クリップス側の〈ローリン60ズ〉というセット（組）だった。76年から活動を始めた彼らは、90年代末から00年代初頭にかけて、ロスでもっとも多くの構成員を擁するまでに成長した。85年生まれのニプシーは、14歳で家を出てローリン60ズに入ったというから、構成員数のピーク時だ。そして、ラッパーとしては05年末から本格的に始動し、その3年後にはメジャーレーベルと契約することになる。

　そんなわけで、彼の死に関する一報を耳にした瞬間、「やはりギャング絡みなのか」と勝手に結論づけてしまった者も少なくなかったようだ。ただし、ラッパー以外の彼の姿を知る人たちにとって、その実像は違ったようだ。ロス在住で、9月中旬に発売される『ギャングスター・ラップの歴史』（ソーレン・ベイカー著／DU BOOKS）の翻訳を担当した塚田桂子氏は次のように話す。

「ニプシーは、とにかく地元の人たちに慕われ、愛されていました。ラップだけでなくビジネス面でも卓越した人物で、読書家、行動派、クリップスとの関連を公言しながらも、（ギャングの）派閥の違いを超えて兄弟愛を育んでいた人物といった印象が強いです」

「ある時、ニプシーに読むべき本はあるかと訪ねたら、『Three Magic Words』という本を薦められた」と塚田氏は生前の彼を振り返る。

「彼は売れるようになってから、ショッピングモールの一店舗で自身のアパレルショップ（マラソン・クロージング）を始めたんです。彼はラップで儲けた金を地元に投資し続けたことでも有名で、アパレル以外にも魚屋、床屋、コワーキング・スペース（共同で仕事をする場所）やインナーシティの子どもたちが学ぶためのSTEMセンターなど、とにかく地元のために貢献しました。しかし、ゲットーには彼の成功やポジティブなイメージ、行動を称賛する人もいれば、少なからず妬む人たちもいた。おそらくその後者によって彼の命が奪われてしまったことは、本当に残念です」

　事件発生後に伝えられたニプシーに関する報道内容は、ネガティブなギャング絡みではなく、塚田氏が話してくれた通り、地元経済の発展に寄与していた起業家であり、青少年育成に関わる社会活動家としての面に焦点が当てられていた。彼は生前、AP通信社による取材の際、次のように話していた。

「俺が育ったのは、ロサンゼルスのサウスセントラル。要はギャングカルチャー出身。だから刑事司法制度に対処することは多かった。俺たちが直接目にしたのは、司法による懲役期間の引き延ばしや不公平な保護観察などだった。そのうち刑事司法制度の是正に向け、ほんの少しでも公正なものに変えようと尽力している人たちを目にした。それは重要な課題だと思うし、俺たちが全力でサポートすべき重要な活動なんだ」

　またニプシーは「ワーズアンケイジド（Words Uncaged）」という活動の諮問委員としても関わっていた。これは、終身刑で服役中の受刑囚本人だけでなく、（凶悪）犯罪者の烙印を押すことですべてを片付けてしまいがちな刑務所の外の人間たちも含め、受刑囚に人間性を取り戻させることを目的としている。そのひとつの手段として、受刑囚自身が話し言葉、あるいは書き言葉を通じて、自分について表現できるように支援しているのだ。自らについて表現することで、当人でさえそれまでよくわかっていなかった犯罪の遠因（虐待された過去や家庭環境の事情など）に気づかせることができる。同時に、そうした表現が犯罪者に対する、ある種、偏見に満ちた見方を改めるきっかけにもなり、塀の中から出られない受刑囚に、人間性を取り戻させる機会を与えることにもなる。それが「檻から解き放たれた言葉＝ワーズアンケイジド」と名付けられたゆえんだろう。

　ニプシー自身もまた、言葉で表現するラッパーを生業にした時点で、自分が本当に戦わねばならない相手が、自分たちの縄張りに食い込もうとする他のセットの若者たちなどではないことを確信したのではないだろうか。もちろん、刑事司法制度の問題点に気づいたラッパーはニプシーだけではない。塚田氏は次のように説明する。

「刑事司法は警察制度にも深く関わってきますが、刑事司法制度や警察の蛮行に対する不平、不満を綴ったラップはたくさんあります。例えば、2パック『2Pacalypse Now』（91年）をはじめ、デッド・プレズ『Police State』（98年）、プライズ『100 Years』（07年）、ケンドリック・ラマーの『Jason Keaton & Uncle Bobby』（09年）など、『奴隷制度の形を変えたものが刑務所』という解釈も、アフリカン・アメリカンのコミュニティでは広く認識されているのです」

　さて、この統計結果を知ったらストリートの事情に疎くとも、異常な事態であることに誰もが気づくはずだ。それは、全世界の収監者数の5分の1がアメリカ合衆国内に収監されている、ということ。なぜなら、非常に軽微な犯罪でも刑務所送りにされてしまう「大量投獄」が行われているからである。そこに大いに疑問を持った女性映画監督のエヴァ・デュヴァネイは、16年にドキュメンタリー映画『13th -憲法修正第13条-』（Netflixで配信）を発表する。タイトルとなったのは、アメリカ合衆国憲法の修正条項のひとつで、公式に奴隷制を廃止し、奴隷制禁止の継続などを謳っている。デュヴァネイは、現実には修正第13条などお構いなしで、「黒人がいまだに奴隷扱いされているから大量投獄が続いているのでは」と考えたのである。

　映画では、まずリチャード・ニクソン大統領（第37代アメリカ合衆国大統領）が70年に掲げた「犯罪との戦争」および「ドラッグとの戦争」（日本では「麻薬戦争」なる訳語が与えられている）の欺瞞を暴く。ニクソンは「法と秩序」を守るというのを名目に、少しでも法に抵触したら、すぐに逮捕。そして刑務所送りにする強硬路線を敷く。統計を見ても、70年から刑務所人口は急激に増加する。ところが映画では、彼の大統領顧問官の言葉を引用し、ニクソンが「68年の選挙期間中から、左翼の反戦活動家と黒人を嫌い」、前者に重なる「ヒッピーにはマリファナ、黒人にはヘロインのイメージを定着させ、両者を犯罪に結びつけてコミュニティを破壊しよう」と発言していたと明かすのであった。

　表向きは犯罪、あるいはドラッグに宣戦布告としながら、実際には人種差別政策に限りなく近かった。黒人に公民権を与えたことが間違いだとさえ思っていた。それに対して、ニプシーは自分たちにとって真の敵の正体――自分たちに向けて「戦争」が仕掛けられていたことがわかっていたのだ。そして「ドラッグとの戦争」を継続したロナルド・レーガン（第40代アメリカ合衆国大統領）政権下の84年から90年にかけて、全米はおびただしい量のクラックが蔓延する未曾有の問題に直面する。クラックは、それまでの粉末コカインに比べ、純度が高く安価であったことから大量に出回ったとされるが、そもそも大量のコカインが米国内に継続的に密輸入されなければ供給できない。米国家がコカインの国内への密輸入を、国ぐるみで手助けしていた事実が明るみに出たのだった。

　さらに米国は85年、イラン・イラク戦争のさなか、イランのアメリカ大使館で人質にとられたアメリカ人を救うため、実行犯のヒズボラ（レバノンのシーア派イスラム主義の政治／武装組織）の後ろ楯だったイランに武器供与を約束。これには裏があり、その売り上げの一部（あるいは武器）を、当時内戦中のニカラグアで米国が支援していた反共組織〈コントラ〉に渡すのが真の目的だった。驚くべきことに、ニカラグアで武器を下ろし、空となった米国の輸送機を隠れ蓑にコカインの密輸が行われ、その大口の窓口をロサンゼルスとし、ストリート・ギャングに卸したのだった。それによって、黒人コミュニティを中心に、まさに飛ぶように売れたクラックの販売網の縄張り争いが一気に激化し、数多くのギャングが命を落としていった。

　こうした経緯を踏まえ、「国家が黒人コミュニティを壊滅させるためにクラックを流通させたのではないのか？」という見方さえ出てきた。つまり、レーガン政権が行っていたのは、他国の「戦争」を援助しながら、国が関与する形でドラッグを輸入し、黒人コミュニティで「戦争」を起こさせつつ、「ドラッグとの戦争」を呼びかけるマッチポンプだったのだ。

　このイランとコントラをめぐる不正を暴く裁判が進められていた89年4月、ニューヨークのセントラルパークでは「ジョガー強姦致傷事件」が発生する。ほどなくしてニューヨーク市警は、14歳から16歳の5人の少年（4人が黒人、ひとりはヒスパニック）を容疑者として拘束。現アメリカ大統領で、当時不動産王だったドナルド・トランプは、新聞4紙の一面を買い取り、「死刑復活、警察復権」と大見出しを打ち、「彼らに恐怖を与えるしかない」と、事件に関する意見広告を出した。その後、裁判を経て、懲役6年から13年の実刑判決が下され、彼らは刑に服した。当時のニューヨークは、犯罪率がかなり高く疲弊していたとはいえ、20年前の「犯罪との戦争」の時代から変わっていなかった。
ところが02年、事態は急変。別件で服役中だった真犯人がボロを出し、正式に犯人に断定されたのだ。では、冤罪で人生を奪われた5人の少年は、警察に何を取り調べられたのか？　そんな不当逮捕や自白の強要に始まり、刑事司法制度の危険性を暴いたのが、『13th -憲法改正第13条 -』に続く作品として、デュヴァネイが監督した『ボクらを見る目』（19年）だ。前作同様Netflixで配信されると、同社の最高記録を塗り替える視聴数を記録。この事件の30年後、まさかトランプが大統領に就任するなど誰も想像していなかっただろう。

　全編で約5時間ほどあるドラマが終了すると、画面から聞こえてくるのは、なんとニプシー・ハッスルの「Picture Me Rollin」（16年）だ。デュヴァネイ監督は彼の葬儀で追悼の意を述べたとはいえ、まさかドラマのエンディングで彼の曲を耳にするとは思わなかった。しかも曲名には「この先の俺の活躍を見てろよ」という意味も込められている。ニプシーは夢なかばで逝ってしまったが、デュヴァネイが刑事司法問題の是正推進について、間違いなくその遺志を継いでくれるに違いない。そして来年には、『13th – 憲法改正第13条 -』『ボクらを見る目』とは別の角度から刑事司法制度にメスを入れた作品が発表されることにもなっている。アメリカ合衆国の市民の「平和」を守るため、ラップ／ヒップホップ、ひいては黒人は、ニクソンが仕掛けた「戦争」に負けてはいられないのだ。

（文／小林雅明）
（協力／塚田桂子）

　1990年代中期、アメリカのヒップホップ黄金期を語る上で、決して避けて通ることのできない、ラッパーのザ・ノトーリアス・B.I.G.（ビギー・スモールズ）と2パックのビーフ（諍い）を軸とした「東西抗争」（2人ともこの抗争によって銃殺されている）。言わば東西抗争は、ビギーと2パックのみならず、「東海岸 vs 西海岸」のラッパーや関係者をも含めた戦争であり、本誌でも幾度となく紹介してきたが、ここにきてビギーの元妻であるフェイス・エヴァンスが貴重な発言を残しているので紹介したい。

「実際に過去を振り返ってみても、本当はビーフなんてなかったのよ。だって、私たちの仲間内でビーフなんてものを感じたことはなかったもの。ビッグ（ビギー）自身、個人間のビーフを感じていなかったし、私自身としては、東西抗争はメディアがでっち上げたものだと思っているわ。しかも、受け手はそういうふうに煽られてしまったら、その理屈しか知り得ないものなのよ。人は同じ情報を繰り返し与えられると、それに慣れてしまうから。実際にその立場になって、その生活を見た者でない限り、わからないことだと思うわ」（17年に塚田桂子氏が行ったインタビューより引用）

　ビギーが死去した97年から早22年。フェイスは再婚し、幸せな家庭を築いているが、なぜ今ごろになって「東西抗争はなかった」と述べたのか。いまだに未解決事件なだけに、その謎はより一層、深まるばかりだ。（月刊サイゾー9月号『新・戦争論』より）