4月23日放送の『ジョブチューン~アノ職業のヒミツぶっちゃけます!』(TBS系)では、コンビニの最大手であるセブン⁻イレブンが、イチオシのスイーツTOP10を引っ提げ3度目の参戦を果たした。
開発担当者オススメの第10位から順にプレゼンを行い、一流スイーツ職人たちが「合格」か「不合格」を吟味しジャッジをくだす人気企画だ。審査員7人中4人以上が納得いけば、その商品は“合格”に…
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NewDaysといえば、首都圏を中心に東日本のJRホーム内でよく見かけるコンビニエンスストア。実はJR東日本クロスステーション リテールカンパニーが運営する、鉄道会社独自のコンビニとしては日本最大の店舗数を誇るが、そんなNewDaysが昨年あたりからSNSを騒がせているのをご存知だろうか。
その騒ぎの元となっているのは、NewDaysが展開している「スゴおに」というおにぎり…
コンビニエンスストアのいわゆる“レジ横”、ホットスナックが並ぶショーケースの中は、チキンやコロッケ、ポテトなどごはんのおかずにも、お酒…
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2021年3月に緑茶ブランド「綾鷹」の新機軸商品として登場した、「綾鷹カフェ 抹茶ラテ」だが、あまりに売れすぎてしまい生産が追い付かず…
コンビニ業界についに公正取引委員会のメスが入ろうとしている。24時間営業の強制など運営に対する店舗への強行な対応が問題化してきたコンビニ業界が本格的に変わることになるのか。
「コンビニの24時間営業が独占禁止法の適用対象の可能性がある」そんな発言が飛び出したのは、4月24日に行われた公正取引委員会事務総長の定例会見。ここで山田昭典事務総長は、記者団からの質問に対して店舗側が24時間営業の見直しを求めた場合に運営側が一方的に拒否する行為は、独占禁止法における「優越的地位の濫用」の可能性があると示唆したのである。
一律24時間営業が当たり前になっているコンビニだが、その経営は苦しい。とりわけ大都市圏では人手不足から日雇いバイトまで雇わなくてはならない状況になっている。
「レジ打ちの日雇いバイトはあちこちのコンビニで導入されています。多くの店舗が名札に<ハケン>とか書いているので一目瞭然でしょう。そこまでしなければならないほど人手は足りない。コンビニバイトは仕事内容も増える一方ですから、なり手も少ない。こんな状況で24時間営業を維持するのは到底困難だと思いますよ」(フリーライター)
バイトの求人サイトを見てみると、コンビニバイトで「日払い(当日手渡し)」をうたい一日だけと記載しているものが多数見つかる。
どこの店舗も相当切実なのである。中には面接・研修なしを表示しているものも多く、もはや人間がレジに立っていて、店が開いてればよいというわけである。
これまで24時間営業を当たり前としてきたコンビニ業界だが、もはや現状がそれを許さなくなっている。コンビニが24時間営業という常識はもうすぐ終わりそうだ。
(文=大居候)
大手3社が一斉に成人向け雑誌の取り扱いを中止することを発表し、にわかに注目を集めたコンビニ業界。その対応をめぐっては、賛否を含めてさまざまな意見が交錯した。
コンビニの動きを契機に、やがては18禁の出版までもが規制対象になることを危惧する意見。他方、女性の人権侵害うんぬんを錦の御旗に掲げ、コンビニ各社の決定を称讃する意見まで。毎週、次々と新ネタが繰り出され、手軽に「信者」を増やしたい論客志向の人々があれこれとSNSに意見を投下するエロとフェミニズムのトピックス。今回は、誰もが目にしたことがあるコンビニの棚が焦点となったために、ほかの話題よりは長く続いた感じもする。
ただ、高邁なご意見とは裏腹に実態は、単に売れないから排除しただけではないか……。そんな視点を与えてくれたのは、ファミリーマートによる新たな商品取り扱い終了のニュースであった。
1月30日、ファミリーマートでは、良品計画の生活雑貨「無印良品」の取り扱い中止を発表、すでに28日に、店舗からの商品発注を停止していることが明らかになったのである。
ファミリーマートは、かつて同じセゾングループに属していたことから、店舗展開が本格化した初期から「無印良品」の陳列棚を常設してきた。そうしたこともあってか、ファミリーマートで「無印良品」が買えなくなることを残念がる声もネットでは多い。
そうした声を目にすると、セゾングループも解体された今となっては、関係性が薄れたことが取り扱い中止の要因にも思える。
だが、コンビニ事情に詳しい関係者に聞くと「無印良品」の業績とは別に「ファミリーマートでの売り上げは下がっていた」と話す。ファミリーマートにおける「無印良品」の売上低下は、さまざまな専門家が指摘しているので別に譲るが、限られたスペースで多くの商品を陳列するコンビニは、売れない商品には極めて厳しい態度を示すものだ。
ある出版社社員に、大手コンビニが陳列する商品を選ぶ時の様子を聞いたことがある。なんでも、長い机に所狭しと並べられた商品を担当者がひとつひとつ手に取り、データを事細かに分析しながら、取り扱うか否かを決めていく、とてつもなく緊張した空間だったという。そうやって、集められた商品の中で、実際に取り扱ってもらえるのは、ほんの一握りだったという。
とにかく売れない商品には厳しいコンビニ。だとすればむしろ、ここまで成人向け雑誌が売られ続けてきたことのほうが奇跡だったといえるだろう。今、雑誌出版社がまず考えるべきは、成人向け雑誌に続いて、雑誌の棚自体撤去された時に、どうやって糧を得ていくのかということではなかろうか。
(文=昼間たかし)
コンビニ大手3社がアダルト系雑誌の取り扱いを終了することを受けて、さまざまな意見が交錯している。こうした中で目立つのは、コンビニのアダルト系雑誌が一種のインフラとなっているという意見だ。
ネットを使わない高齢者にとっては、いまだにコンビニのアダルト系雑誌が性欲を満たすための重要なツール。にもかかわらず、アダルト系雑誌が消滅するのは、社会的弱者が性欲を処理する機会を奪ってしまうのではないかというものだ。
実際、コンビニに配本されているアダルト系雑誌、つまり、2点シール留めの自主規制を行っている雑誌を発行している出版社に尋ねると、多くは「読者は年寄りばかりですよ」という。その上で「購売層は年々高齢化していいて、先細りになるのは確実」だと明かす。
しかし、そこで「高齢者はネットが使えないから、コンビニでエロ本を買うしかない」と考えるのも、一種の偏見。高齢者でも、エロの欲求はネットで満たしているという人がどんどん増えているのだ。
「実家に帰ったら、親が最近流行の“ネットde真実”系な思考にドハマリしていた」と言う知人からは、こんな話が。
「さまざまな陰謀論とかの検索履歴もあるんですが、ブックマークを見てみると、エロ系のサイトのリンクがずらり……70歳を超えて何をやっているのかと」
すでにインターネットが普及し始めてから、20年が経過しようとしている。今、70歳の老人でも20年前は50歳。ネットでの検索の仕方くらいは知っている。その基礎知識を生かしてエロ動画を探すのに必死になっている人がいても何らおかしくない。
「むしろ、年金暮らしをしている老人のほうが、タダで無修正の動画だって見つけられるネットに熱くなっているのではないでしょうか」(同)
年寄りすらエロ本を読まない時代は、もう始まっていたのか。
(文=昼間たかし)
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