吉本興業にまつわる一連の騒動の中で、岡本昭彦社長の「パワハラ」が話題になったが、今度はそれを批判したあの芸人にブーメランが……。

　8月22日発売の「週刊新潮」（新潮社）が、女芸人・友近のパワハラ疑惑を報じた。記事によると、彼女のマネージャーが20人近く替わっているという。

「今年に入ってから吉本興業幹部宛てに、友近のマネージャーから2通の嘆願書が提出されたそう。そこには友近から『こんなできへんやつ初めて見たわ』『向いてないから辞めろ』といった罵詈雑言を浴びせられたり、説教が深夜まで及んだりしたことが記されていたといいます。同誌の直撃を受けた友近は自身のパワハラ告発について、『嘆願書を出したのは、キツい言葉に免疫がない、今まで怒られたことがないような人やないですか』『現場で挨拶ができないとか名刺を持ってこないとか、そんなところから教えるんです』と反論。仕事をうまく回すために行っていることで、パワハラという意識はないと語っています」（週刊誌記者）

　ネット上では友近を擁護する声も聞かれるが、20人全員が挨拶もできないというのも考えにくい。

「友近は真面目でストイックであるゆえ、要望も多く、少しでも段取りが違うと激怒して収録やロケをやめてしまうこともあるといいます。そんな性格からか、彼女は以前からマネージャーに対する不満を持っていて、仕事の出来なさ加減をネタにすることもしばしば。それで吉本の社員もやる気をなくし、『あいつの協力だけは絶対にしない』と公言していた人もいたようです。騒動の折、友近は過去にマネージャーの教育体制に疑問を持って岡本社長に一対一で進言する機会を得たものの、その際、岡本社長から『圧』を受けたと批判していました。しかし、岡本社長は社員から友近の評判を聞いていたため、あえて突き放していたのかもしれません」（芸能記者）

　吉本興業はエージェント制度を導入し、吉本以外から仕事を取ってきてもいいとするルールを設けたが、「友近をマネジメントしたくない」が吉本社員の本音かもしれない。

　吉本興業にまつわる一連の騒動の中で、岡本昭彦社長の「パワハラ」が話題になったが、今度はそれを批判したあの芸人にブーメランが……。

　8月22日発売の「週刊新潮」（新潮社）が、女芸人・友近のパワハラ疑惑を報じた。記事によると、彼女のマネージャーが20人近く替わっているという。

「今年に入ってから吉本興業幹部宛てに、友近のマネージャーから2通の嘆願書が提出されたそう。そこには友近から『こんなできへんやつ初めて見たわ』『向いてないから辞めろ』といった罵詈雑言を浴びせられたり、説教が深夜まで及んだりしたことが記されていたといいます。同誌の直撃を受けた友近は自身のパワハラ告発について、『嘆願書を出したのは、キツい言葉に免疫がない、今まで怒られたことがないような人やないですか』『現場で挨拶ができないとか名刺を持ってこないとか、そんなところから教えるんです』と反論。仕事をうまく回すために行っていることで、パワハラという意識はないと語っています」（週刊誌記者）

　ネット上では友近を擁護する声も聞かれるが、20人全員が挨拶もできないというのも考えにくい。

「友近は真面目でストイックであるゆえ、要望も多く、少しでも段取りが違うと激怒して収録やロケをやめてしまうこともあるといいます。そんな性格からか、彼女は以前からマネージャーに対する不満を持っていて、仕事の出来なさ加減をネタにすることもしばしば。それで吉本の社員もやる気をなくし、『あいつの協力だけは絶対にしない』と公言していた人もいたようです。騒動の折、友近は過去にマネージャーの教育体制に疑問を持って岡本社長に一対一で進言する機会を得たものの、その際、岡本社長から『圧』を受けたと批判していました。しかし、岡本社長は社員から友近の評判を聞いていたため、あえて突き放していたのかもしれません」（芸能記者）

　吉本興業はエージェント制度を導入し、吉本以外から仕事を取ってきてもいいとするルールを設けたが、「友近をマネジメントしたくない」が吉本社員の本音かもしれない。

　闇営業問題で謹慎処分を受けた吉本興業所属芸人が8月19日、次々と仕事復帰を果たした。この日、吉本興業の劇場「ルミネtheよしもと」舞台復帰したのは、くまだまさし、ムーディ勝山、スリムクラブ、2700、ストロベビー・ディエゴの7人。それぞれ舞台上で謝罪するとともに、騒動を自虐する場面もあった。

「謹慎芸人たちは当分の間、吉本興業の劇場での仕事がメインとなるでしょう。その上で、振り込め詐欺についての啓蒙活動などといった社会貢献活動も続けていくことになると思います。また、吉本興業としては、同様の反社会的組織とのつながりが生まれないよう再発防止策を強化していくでしょう」（お笑い業界関係者）

　吉本興業では、所属芸人を対象にコンプライアンス遵守のための講義を定期的に開催。さらには、芸人たちが仕事相手などに何らかの不安を抱いた際に問い合わせるための「ホットライン」を設けている。

「この『ホットライン』というのは、緊急時に吉本が”反社チェック”をしてくれるというもの。たとえば、飲み会に誘われて行ってみたけど、明らかにカタギではない人がいたとか、結婚式に誘われて行ってみたけど、怪しい人がたくさん来ているとか、そういった時に『ホットライン』に電話をすると、相手方の反社チェックをしてくれたり、その場を立ち去るべきかどうかのアドバイスをしてくれるというものです」（同）

　しかし、そんな「ホットライン」だが、実際には機能していないのではないかとの疑惑が浮上している。

「某有名芸人が、とあるイベントのフリートークのコーナーでちょっとした暴露話をしていたんですよ。ある時、芸人仲間で『ホットライン』について話していたんだけど、その場にいた芸人は全員その番号を知らなかったというんです。さらに、マネージャーにも聞いてみたら、マネージャーも知らなかった。もちろん、ホットラインに電話をしたことがある人は誰もいなかったそうです」（メディア関係者）

　マネージャーもホットラインの番号を知らないというのは、さすがに“問題あり”なのではないだろうか。しかし、話はそれだけでは終わらない。

「芸人たちは、マネージャーにホットラインの番号を調べてもらって、実際に電話してみたらしいんですが、誰も出なかったそうです……」（同）

　たまたまホットラインのオペレーターが席を外していただけかもしれないが、緊急時に対応できなければ、まったく意味がないはず。吉本は本気で再発防止に取り組んでいるのだろうか。まだまだ体質改善には程遠いようだ。

　オンラインサロンを開いたり、ファッションブランドを立ち上げたりするなど、本業以外での活動が活発化しているお笑いコンビ・オリエンタルラジオの中田敦彦。現在、主戦場となっているのは、公式YouTubeチャンネル「中田敦彦のYouTube大学」だ。

「中田敦彦のYouTube大学」のメインとなっているのは、政治や社会情勢を解説する動画。憲法改正、原発問題、消費税など、ネット上でも熱論が交わされることの多いトピックについて、まるで予備校や大学の講義のように解説するというもの。そのほかには、有名な文学作品や歴史に残る偉人の生涯を解説する動画もアップしている。

「20〜30分くらいの長さの動画を毎日アップしています。チャンネル登録者数は約71万人（8月19日時点）で、年内までに100万人を目指すとのこと。動画の内容によって再生回数にバラツキはありますが、1つあたり10万〜50万回くらい。バラエティー系の動画ではないことを考えると、かなり健闘している方ですし、教養系YouTuberとしてはトップクラス。それこそ“YouTube界の池上彰”といった立ち位置です」（ウェブメディア関係者）

　中田が所属する吉本興業では、「OmO（オモ）」というプラットフォームを作り、YouTube芸人を世に送り出している。カジサックやガーリィレコードチャンネルといったYouTuber芸人のほか、EXITや霜降り明星のYouTubeチャンネルもOmOの所属となっている。しかし、そんなOmO公式サイトのクリエイター一覧には、中田の名前は掲載されていない。

「中田がYouTubeに力を入れているのは、その視聴者を自身のオンラインサロン『PROGRESS』に誘導するため。中田はオンラインサロンもファッションブランドも、吉本主導ではなく自身主導で動いており、このYouTubeも同様だということでしょう」（同）

　吉本は先日、従来の専属マネジメント契約に加え、「専属エージェント契約」を導入すると発表したばかり。中田は、その「専属エージェント契約」に真っ先に飛びつくのではないかとも言われている。

「テレビやラジオなどのメディア関係の仕事は吉本を通していますが、それ以外の個人の活動はかなり自由にやっているということで、実質的にはすでに”エージェント契約”に近い形になっているとも言える。個人的なビジネスで得た収入を吉本に持っていかれないようにするためにも、エージェント契約に切り替える可能性はあると思います」（お笑い業界関係者）

　そんな中田の動向に、吉本芸人たちは熱視線を送っているという。

「専属エージェント契約というものにメリットがあるのかどうか、吉本芸人たちは不安に思っているところです。そこで、ビジネスに明るい中田なら、芸人にとって有利な条件で契約をしてくれるのではないかと期待しているようですね。実際、個人会社を立ち上げてビジネスをしている中田に対して、副業やギャラ管理についてのいろいろなアドバイスを求める先輩芸人も多かったといいます。専属エージェント契約についても、中田を見て動く芸人が多そうです」（同）

　吉本がぶち上げた専属エージェント契約なるものが、芸人にとって歓迎されるべきものになるか否か。中田次第で流れは大きく変わりそうだ。

　炎上騒ぎになるとは本人は思いもしなかったのではないか……。

　8月16日放送の『ダウンタウンなう』（フジテレビ系）に平成ノブシコブシ・吉村崇が登場。「共演NG」タレントを明かし、アイドルファンを騒然とさせている。

「番組で『二度と仕事したくない芸能人は誰？』と質問された吉村は、『ほとんどないけど唯一です』と前置きし、『欅坂46の全員ですね』と断言。今をときめくアイドルグループ・欅坂46を名指ししたことで、共演者たちも驚いた様子でした。吉村は欅坂の音楽やドラマでの活動は問題ないとしたうえで『バラエティにおいて……。返してくるわけでもないし、こちらも気を遣っていろいろやるけど、なんか変な返しだし』と語り、『番組が盛り上がらない』との理由で仕事をしたくないのだと主張しました」（テレビ誌ライター）

　放送後、吉村のSNSには視聴者やネットでこの件を知ったアイドルファンからの抗議や苦情が殺到する騒ぎになっているが、なぜか欅坂46ファンだけは別の意味で盛り上がっているという。

「吉村は今年6月に放送された『欅って、書けない？』（テレビ東京系）にゲスト出演し、『ガヤ養成講座』企画の講師を務めました。このときは、確かに吉村がガヤのテクニックを教えてもメンバーには響かず、逆に吉村の空回り芸が引き出される結果に当初の趣旨とは違いましたが、かなり面白い仕上がりになったことで、視聴者の爆笑を誘いましたその関係性を知らない人たちからすると、今回の吉村の発言はガチ批判に受け取られがちですが、番組を観ていた欅坂ファンは『これをネタにまた”けやかけ”に呼んでほしい』『もう1回番組に来てもらえば面白くなるやん』と好意的に受け止め、ネット上では再登場を期待する声で溢れています」（アイドル誌ライター）

　吉村には欅坂メンバーがガヤ芸人級のスキルが身につくよう、懲りずに再教育してあげて欲しいものだ。

　闇営業に参加した吉本興業の芸人11人の謹慎処分が8月19日に解除され、芸人たちは順次、吉本の劇場などに出演していくこととなる。そんななか、謹慎芸人に出演オファーを出したのが、中堅芸人のたむらけんじだ。

　たむけんは自身がプロデュースするイベント『大阪パフェ』（11月9・10日に大阪・万博記念公園で開催）の発表会見で、謹慎芸人11人に対し「スケジュールが空いていたら全員呼びます」と宣言した。

「カラテカ入江主催のイベントのスポンサーに反社会的勢力が入っていたことが発覚して問題になったのに、『たむけんのイベントは大丈夫なのか？』なんて声もあがっていました」（お笑い業界関係者）

　今回の『大阪パフェ』の主催は吉本も参加している「万博記念公園マネジメント・パートナーズ」で、吉本興業自体も共催として名を連ねている。つまり、ほぼ完全に“吉本主催のイベント”ということで、さすがに反社が入り込む余地はなさそうだが……。

「入江のイベントは、出会いがテーマになっている“大規模な合コン”のような雰囲気で、そもそも怪しかった。その点、たむけんのイベントは純粋に音楽やお笑いを楽しむようなものなので、怪しい点はないと考えられています」（週刊誌記者）

　とはいえ、ビジネス関連の交友関係が広いたむけんに対して、不信感を抱く芸人もいるという。

「たむけんは、これまで飲食店など、いろいろな副業に手を出しているし、政界進出の噂まであった人物。芸人以外の交友関係が幅広く、傍から見ていると、やっていることは入江とあまり変わらない印象です。

　お笑いに対してもそんなに熱いタイプではないし、『たむらさんは芸人としてどうかと思う』なんて話す後輩芸人も少なくないのも事実。顔が広すぎるがゆえに、それこそ入江のように『知らなかったが、実は反社だった』という知人が出てくるのではないかと心配されています」（前出・お笑い業界関係者）

　謹慎芸人たちに助け舟を出したつもりのたむけんが、自分の交友関係で足を引っ張るようなことにならなければいいのだが……。

　組織改革が注目されている吉本興業が、従来の専属マネジメント契約のほかに、「専属エージェント契約」を導入する方針を明らかにした。極楽とんぼの加藤浩次が提案し、騒動を受けて設置された「経営アドバイザリー委員会」での話し合いを経て、導入が決まったという。

「基本的には、仕事をオファーするクライアントとの交渉を吉本が担当するという契約。ギャランティーはクライアントから芸人サイドに直接振り込まれ、そのギャラから決められたパーセンテージが芸人から吉本に行く、というシステムです。吉本は、芸人のスケジュール管理は担当せず、あくまでクライアントとの交渉のみを担当します」（芸能事務所関係者）

　この「エージェント契約」を導入するのは、日本の芸能界で初めてだと報じられているが、実際にはそういうわけでもない。

「明確に『エージェント契約』と銘打っているケースはないですが、たとえばミュージシャンには、事実上のエージェント契約がすでにあります。本業が別にあるミュージシャンなどは、ライブのブッキングや音源制作の仕切りだけを事務所に依頼して、それ以外の活動は完全に個人で自由にやっているというケースが少なくない。この場合、事務所はあくまでもアーティストとレコード会社やイベンターの間で交渉するだけの存在であり、事実上のエージェントという形になる。あるいは、小規模のバンドだと、全国ツアーのブッキングは自分でやって、音源制作に関するレコード会社との交渉だけを事務所にまかせるというパターンもあります」（音楽業界関係者）

　また、大学教授や作家といった文化人タレントについては、実質的なエージェント契約となっているケースがある。

「文化人タレントは、テレビやラジオの仕事以外にも連載や書籍の執筆、講演など細かい活動が多い。芸能事務所に所属していても、執筆や講演の仕事はその事務所仕切りでないことが多い。この場合、あくまで芸能事務所はテレビ・ラジオ出演時のエージェントであり、出版関連の仕事は自分が直で受けるか、別のエージェントが存在する。タレントの蛭子能収さんが漫画やイラストの依頼を受ける場合は事務所がノータッチになるとか、そういうケースです」（出版業界関係者）

　この「専属エージェント契約」が、吉本興業に導入されることで芸人たちの労働環境は大きく変わっていくという。

「一番大きいのは、吉本を通さなくても自由に仕事ができるようになること。これまでなら、たとえば自分の得意分野の趣味を活かして、個人的付き合いで取ってきた仕事であっても、ギャラは一旦吉本に入ってから、その何割かが芸人に入ってくるシステムだった。

　それがエージェント契約であれば、吉本が交渉していない仕事については、全部自分のギャラになる。といって、吉本が持つ劇場での出番がメインとなるような芸人にしてみれば、“社内仕事”がほとんどなので、エージェント契約をする意味はまったくないでしょう。黙っていても仕事のオファーがくるような一部の芸人にしか関係ない話です」（前出・芸能事務所関係者）

　また、吉本が「専属エージェント契約」と発表したことも見逃してはならない。

「“専属”という言葉が何を意味するのかが、気になります。芸人としては複数のエージェントとパートナーシップを結べることが大きなメリットであり、もし”吉本としかエージェント契約ができない”という意味での“専属”であれば、芸人にとってのメリットはそこまで大きくないし、結局何も変わらないかもしれない。この”専属”という言葉が大きな落とし穴になりそうな気がします」（同）

『スッキリ』（日本テレビ系）での”加藤の乱”で、吉本興業が導入するに至った芸人の”働き方改革”。改革をしたつもりが、蓋を開けてみればまったくそんなものではなかった……なんてことにならなければいいのだが。加藤の乱が無駄じゃなかったと祈るばかりだ。