「MaasaWorld」より

　俳優・高橋英樹の愛娘であり、独特の存在感を見せていたフジテレビの高橋真麻アナウンサーが、今月末で退社することになった。同アナは平成16年入社で、情報番組『知りたがり！』やバラエティ番組『めちゃ×2イケてるッ！』などを担当。昨夏には東京・台場で行われた「お台場合衆国」で、毎朝歌を披露する「マーサの朝唄」を行っていた。 　高橋アナは退社理由について「アナウンサーという枠を超え、より幅広く仕事をしていきたいという思いが強くなりました。4月で入社10年目を迎えるこの節目に、自分の可能性を試してみたいと思い、退社を決意いたしました」と“無難に”コメント。だが、同局関係者は「一貫して報道志望だったが、気付けば“イロモノ扱い”に……。これには本人だけでなく、父の英樹さんも複雑だったと言います」と明かす。 　さらに別の関係者は「入社以来、彼女は“高橋英樹の娘”という色メガネで見られてきた」と証言した上で、次のように続ける。 「仕方ないことかもしれませんが、やっぱり局内には『どうせコネ入社だろ』と蔑む空気があった。彼女もそのことを感じており、居づらくなったのだろう」 　社内イジメとまではいかないが、男性局員の中には「当時、高橋アナの一次試験の面接官をやったんだけど、落としたはずなのに、なぜか二次で復活してた。だからもう一度、二次で落としたけど、また三次で復活してた（笑）」とネタにして、飲み会の席で言いふらしている者もいたという。 　高橋アナの退社後については未定だが、一部ではマルチタレントとして活動していくという情報もある。“マーサ”には「フジテレビを見返してやる！」くらいの気持ちで頑張ってほしいものだ。

『全日本プロレス40年史』
（ベースボール・マガジン社）

　プロレス界に激震が走った。故ジャイアント馬場さんが立ち上げ「王道マット」として親しまれてきた全日本プロレスの“身売り”が、先月25日に明らかになったのだ。 　昨年11月1日に企業再生支援会社「スピードパートナーズ」の白石伸生社長が全日の株式を100％取得。買収額は「およそ2億円」（関係者）という。 　都内で行われた会見で、白石オーナーは全日プロの大改革を宣言。業界で唯一の勝ち組といわれている新日本プロレスをライバル視し「2年以内の東京ドーム進出を厳命した。今年12月か来年3月くらいになるだろう。3年以内にドームツアーもやりたい」と青写真も掲げた。 　さらに「人間の限界値を超えるのがレスラー」と繰り返した白石氏は「総合格闘技もできて当然。（所属選手の参戦も）考えている。格闘技団体を丸ごと買うかも」とぶち上げた。 　一方で補強や契約解除はシビアに行い、フリー選手の契約は3月で見直し、4月から“鎖国”に入るという。だが、さっそく頼みの綱である新日プロは「関わりたくない」とばかりにソッポ。三冠王者の船木誠勝は、“プロレス新聞”である東京スポーツ上で公然と白石体制批判を行った。 　その背景にあるのは、白石氏がプロレス業界のために全日を買収したのではなく、あくまで自分の金儲けのために買収したと見る向きが強いからだ。 「細かい経歴は割愛しますが、要は苦しくなった企業を安値で買い叩いて、ある程度回復してきたら、よそに購入額の数倍で売る。彼のこれまでの歴史を見ると、買収と売却の繰り返し。まったく信用できませんよ」（プロレスライター） 　そもそも白石氏に買収を持ちかけた人物についても、批判の声が上がっている。 「元社長で全日のトップレスラーである武藤敬司が一枚噛んでいます。もともと全日は巨額の負債を抱えており、いつ潰れてもおかしくなかった。1年以上も前から武藤は“身売り先”を探していて、人を紹介すると聞いた時の口癖は『そいつ、金持ってんの？』。銭ゲバぶりは有名で、伝統ある全日を潰さないよう駆け回っていたというよりは、どうすれば儲けられるかと考えていた。その結果、白石氏と組んだんです」（プロレス担当記者） 　“王道マット”が消滅しなければいいが……。

フジテレビ『アイアンシェフ』

　案の定というべきか、フジテレビが1日、番組改編説明会を開き、昨年10月から放送を開始した『アイアンシェフ』（金曜・午後7時57分～）の打ち切りを発表した。理由は言うまでもなく、視聴率の低迷だ。 　同番組は1993年から6年間放送されたフジテレビ系の料理バトル番組『料理の鉄人』を13年ぶりに復活させたもの。セットだけで数千万円の制作費をかける力の入れようだったが、視聴率は初回こそ2ケタをマークしたものの、その後は6～8％台をウロウロ。昨年大みそかにはNHK『紅白歌合戦』の裏で6時間の特番を放送したが、最終的には4％前半まで数字が落ち込んだ。 　同局関係者は「次期社長の呼び声高い大多亮氏の肝いりでスタートしましたが、これでは打ち切りも当然。同氏も、社長争いから一歩後退したと言ってもいい」と話す。 　そんな中、思わぬとばっちりを受けたのが江口洋介だ。フジテレビは1月から『アイアンシェフ』のテコ入れとして、イタリアンレストランを舞台とした江口主演のドラマ『dinner』をスタート。『アイアンシェフ』主宰の玉木宏を“飛び入り出演”させるなど、巻き返しを図ったが、『アイアンシェフ』どころか、『dinner』までもが8～11％台の視聴率を推移している。その挙げ句の『アイアンシェフ』打ち切りという、本末転倒としかいえない状況である。 「『アイアンシェフ』打ち切りの話を聞いて、江口さんは『このドラマどうすんだよ……』と苦笑いを浮かべていたそうです。せっかく江口さんに協力してもらったのに、この結果では顔向けできない。年内のどこかで再び江口さん主演の連ドラをやる方向で、落とし前をつけることになりそうです」（ドラマ関係者） 　フジテレビの“迷走”は、いつまで続く!?

フジテレビ『アイアンシェフ』

　案の定というべきか、フジテレビが1日、番組改編説明会を開き、昨年10月から放送を開始した『アイアンシェフ』（金曜・午後7時57分～）の打ち切りを発表した。理由は言うまでもなく、視聴率の低迷だ。 　同番組は1993年から6年間放送されたフジテレビ系の料理バトル番組『料理の鉄人』を13年ぶりに復活させたもの。セットだけで数千万円の制作費をかける力の入れようだったが、視聴率は初回こそ2ケタをマークしたものの、その後は6～8％台をウロウロ。昨年大みそかにはNHK『紅白歌合戦』の裏で6時間の特番を放送したが、最終的には4％前半まで数字が落ち込んだ。 　同局関係者は「次期社長の呼び声高い大多亮氏の肝いりでスタートしましたが、これでは打ち切りも当然。同氏も、社長争いから一歩後退したと言ってもいい」と話す。 　そんな中、思わぬとばっちりを受けたのが江口洋介だ。フジテレビは1月から『アイアンシェフ』のテコ入れとして、イタリアンレストランを舞台とした江口主演のドラマ『dinner』をスタート。『アイアンシェフ』主宰の玉木宏を“飛び入り出演”させるなど、巻き返しを図ったが、『アイアンシェフ』どころか、『dinner』までもが8～11％台の視聴率を推移している。その挙げ句の『アイアンシェフ』打ち切りという、本末転倒としかいえない状況である。 「『アイアンシェフ』打ち切りの話を聞いて、江口さんは『このドラマどうすんだよ……』と苦笑いを浮かべていたそうです。せっかく江口さんに協力してもらったのに、この結果では顔向けできない。年内のどこかで再び江口さん主演の連ドラをやる方向で、落とし前をつけることになりそうです」（ドラマ関係者） 　フジテレビの“迷走”は、いつまで続く!?

『ガキンチョ★ROCK』
（バンダイビジュアル）

　キングコング・西野亮廣と森三中・大島美幸の“場外バトル”が一部で盛り上がりを見せている。これは大島の夫で放送作家・鈴木おさむ氏の著書『芸人交換日記』（太田出版）をめぐり、西野がTwitter上で「ちっとも面白くない」と批判。これに大島が夫に代わって激怒し、テレビ番組上でAKB48・峯岸みなみばりの“丸坊主謝罪”を要求した。 　大島の怒りはその後も収まらず、今月3日に登場したイベントでも爆発。リポーターから水を向けられた大島は「待ってました！」とばかりに「おい、西野！　死ぬまで一生許さねぇからな！」と宣言。一応、西野からは謝罪の手紙が届いたというが、大島は「あんなの嘘だ」とバッサリで、最後は「西野！（吉本の）本社に来い、この野郎！」と挑発してその場を後にした。 　騒動当初は大島の怒りようから“ガチ”と見ているマスコミも多かったが、このところは“ネタ臭”がプンプン……。週刊誌デスクは「結果的に『芸人交換日記』の宣伝になっている。西野も最近はすっかりテレビで見なくなったし、吉本としては騒動が過熱して盛り上がれば、西野の再起にもつながるし、一石二鳥。そう思ってからは、すべてがアングルにしか見えませんね」と話す。 　事実、この日のイベントでは森三中の村上知子と黒沢かずこが舞台裏を暴露。取材した記者によれば「すでに西野と大島がテレビ番組で直接対決する企画が決定していることを、2人が明かしたんです。その瞬間の現場の冷めた空気といったら……。『なんだかんだでプロレスじゃねーか』とボヤく声しか聞こえませんでしたね」。 　こうなったら、本当にプロレスのリングでどつき合ってもらったほうがよさそうだ。

「週刊ポスト」3月15日号

注目記事第1位 「給料が上がらないのにサラリーマンの『値上げ地獄』が始まった」（「週刊ポスト」3月15日号） 注目記事第2位 「橋下徹が“桜宮高校顧問”に抜擢　柳本監督　女子バレー選手を『殴る』『蹴る』の前科」（「週刊文春」3月7日号） 注目記事第3位 「二重生活だった『サンフレッチェ広島』会長の道徳意識」（「週刊新潮」3月7日号） 注目記事第4位 「山形県『山田パター』がアマチュアに向く理由」（「週刊新潮」3月7日号） 　内容に関係ないが、気になった広告がある。週刊現代の後半のグラビアに3本の「包茎治療」の広告が載っている。 　週刊ポストにもあるのだが、私が見た限りでは本文の中ページに2本だった。現代が連載している「外性器」特集と関係があるのだろうか。それともここへきて、「包茎」や「早漏」に悩む人が増えたのだろうか。「包茎増大治療」とはどんな手術なのだろう。どうでもいいことだが、気になった。 　表紙の裏の業界でいう「表二広告」や裏表紙の「表四広告」は料金も高く、雑誌でいえば第二の顔ともいうべきものだが、ここにナショナルクライアントの広告が載らなくなった。 　表二に「LOUIS VUITTON」の広告が載っているのは、部数ナンバーワンの週刊文春だけだ。ポストはJT、現代はKasco、週刊新潮は日本歯科医師会、週刊朝日はTCエンタテインメント（DVDの広告）である。 　昔話をしても仕方ないが、一昔前は消費者金融の広告は、編集部がいいじゃないかといっても広告部が認めなかった。消費者金融には失礼だが、雑誌の品が落ちるという理由だった。 　雑誌の広告を見ていると、その時代がわかる。今はさしずめ「包茎の時代」とでもいうのだろうか。 　さて、日銀総裁が黒田東彦に決まった。黒田は財務省出身だが本流の主計畑ではなく、主税畑と国際金融畑を歩み、通貨政策を取り仕切る財務官に就任し、2005年からはアジア開発銀行総裁。 　文春で政治ジャーナリストは、黒田のことをこう評している。 「国際金融の世界でも知名度は抜群です。オックスフォード留学経験もあり、英語はオックスフォード訛りも使えるほど上手ですし、九〇年代から、当時の大蔵省では珍しくインフレターゲットを主張していましたからアベノミクスとの相性もいい。何より、典型的な財務官僚ではない国際派ですから、一般的には財務省に取り込まれた印象はない」 　財務省としても15年ぶりに日銀総裁の椅子を奪還できるのだから、万々歳だというのだ。 　この黒田には2つの懸念材料がある。財務省関係者がこう話す。 「人当たりはよいのだが、コアに頑固なものを持っていて、よくいえば芯がしっかりしているが、『清濁併せのむ』とか『融通無碍』という部分がない。政治家にも全く媚びないから、いわゆる事務次官タイプではない、というものでした」 　今ひとつなのは、文春と新潮が書いているが、16年前に20代だった息子が麻薬取締法違反の容疑で逮捕されたことだ。 　しかし安倍晋三総理は、すでに成人していた息子のことだから、黒田氏とは別人格、日銀総裁の適正とは関係ないと断を下したという。当然のことだろう。 　これから安倍と黒田によるアベノミクスが本格稼働してくるが、その前から現代を筆頭に株が上がる土地が上がるとバカ騒ぎである。 　現代では米国ロサンジェルスに拠点を置く資産運用会社ダブルライン・キャピタルのCEOで、数千億円規模のファンドを運用するジェフリー・ガンドラックなる者が「1ドル100円というのは来週起きてもおかしくありません。それより、私は1ドル＝200円になると思っています」と言い放っている。 　私は経済には疎いというより無知に近いから、本当のところはわからないが、1ドル200円時代が来たら日本経済はメチャクチャになるのではないか。 　外国のハゲタカファンドは日本の株や不動産をいいように食い散らかし、残骸を庶民に押し付けて逃げていってしまうのは目に見えている。 　そんなハゲタカのいうことを真に受けて、株を買え土地を買えと囃し立てるのはいかがなものだろうか。 　いま私が読みたいのは、真っ当なアベノミクス批判である。これまで長い時間をかけてもデフレ脱却ができなかったのに、いち政治家が選挙目当てで吹いた公約で、いきなりどうこうなるはずはない。 　最近読んでいて面白いのは「ニューズウィーク日本版」だ。中でも、中国情報やオバマ政権批判は小気味いい切れ味がある。 　先週号になるが「二枚舌オバマの無気力外交」という特集をやっている。 　オバマが「アジアに軸足」と公言しながら何も手を打たないで、北朝鮮と中国の野心を放置していると批判している。 　北朝鮮問題に関して、北朝鮮担当特別代表にスティーブン・ボズワースを起用したが、彼はボストンの大学の学部長をしているから、「パートタイマー」にならざるをえず、それを見てもオバマの北朝鮮への関心の薄さがわかろうというものだと書いている。 　オバマは東アジアより、シンガポールやフィリピン、インドネシアなどの東南アジアに関心が向いてきており、アメリカ一辺倒の日本は、アメリカに追随するだけでは戦略とも政策とも呼べないと批判する。 　またノーベル平和賞を受賞したオバマだが、正義の名の下で無人機攻撃を続け、多くの民間人を殺していると難じ「オバマはおそらくアメリカ史上どの指導者よりも、政策目標を達成するために人々をひそかに殺害している大統領だ」と追及している。 　そのオバマと手を組み、集団的自衛権を行使してさらなる人殺しに手を貸そうというのが安倍政権ということになる。 　原発推進、憲法改正、盲目的なアメリカ追随と、安倍総理への危惧はさまざまあるのに、目先の見せかけの景気に踊らされるのは、週刊誌のやることではない。週刊誌の編集者もニューズウィーク日本版を読んだほうがいい。 　今週の4位はそのオバマ大統領に取り入られようと、安倍総理が訪米したときに持参したパターが話題になっているという新潮の記事。 　この、日本製「山田パター」の人気がうなぎ登りだそうだ。新潮によれば、オバマは上院議員になってからゴルフを始め、4年前には90を切るぐらいだったが、今ではシングルプレーヤー目前だというほどの腕前で、週末ごとにゴルフを楽しんでいるそうだ。何しろ、タイガー・ウッズとラウンドして、ウッズに「大統領は左利きでショットが上手」とまで言わしめたのだ。 　オバマに贈られたパターは、山形市にある「山田パター工房」製で、山田透社長（57）がハンドメイドで作っている。山田社長はアメリカで独学でハンドメイドパターの製造技術を習得し、帰国後レッスンプロを続けながらパター生産を始めた。昨年5月に、このパターを使ったライン・ギブソンという選手がオクラホマ州で55という世界最小スコアを記録したことから、大きな話題になった。 　気になる値段だが、2万3,100円から35万円まであり、オバマ大統領に届いたのは、在庫がなかったため一番安いものだったそうだ。 　私のような下手なゴルファーが55と聞くと、ハーフで？　と間違えそうになる。この夢のパターが2万円程度なら買ってもいいかな（ちなみに、山田製のパッティングストローク矯正機「ドリーム54」はネットで1万円ちょっとである）。 　やはり新潮が、昨季Jリーグの王者となった「サンフレッチェ広島」の会長で大手家電量販店「エディオン」会長兼社長である久保允譽（63）が、泥沼の離婚訴訟を抱えていると報じている。これが注目記事の3位。 　B子と結婚しているのにC子と不倫して2人の子どもまで産ませたとして、B子が離婚調停を申し立て、後に取り下げ、次に久保が離婚調停申し立てを行うも不調に終わり、昨年3月に久保が離婚訴訟を起こしたというのだ。 　勝手にやってくれと言いたくなる話だが、新潮が本人取材をした3日後に、久保側は東京地裁に「プライバシー侵害に当たる」と、出版差し止めの仮処分命令申立てを行った。 　サンフレッチェ広島の関係者が、サンフレッチェは経営状態が思わしくないから「この離婚訴訟は単なるプライベートな話ではなく、サンフレッチェの行く末にも影響を与えかねない重大事です」と語っている。 　たしかにあまり他人に知られたくないプライベートなことではあろうが、彼は公人で、名誉も地位もあるのだから、書かれることは致し方ないと、私は思う。 　やはり出てきたかというのが、文春の女子バレー全日本の代表監督を務めた柳本晶一（61）の体罰疑惑である。これが今週の第2位。 　橋下徹大阪市長が大阪市立桜宮高校のバスケ部での体罰問題を受けて、市教育委員会事務局の改革担当顧問に柳本を起用すると発表した。だが彼は、体罰と無関係な監督だったのだろうか。 　彼は東洋紡の女子チームの監督をしていたが、東洋紡関係者や元選手が男子チームの監督をやっていたときと同じだったと話している。 「五～七人一組で、ちょっとでもネットにかかったら『もう一周や』って。これを延々とくり返すんですよ。それが半日も続くこともあった。当然手が上がらなくなるし、スパイクなんか打てなくなりますよ。それでもやり続ける。根性練ばっかりでしたね」 　柳本監督が手を出すのは、そんな時だったという。東洋紡関係者がこう話す。 「根性練で追いこんで、最後にもう立ち上がれないとなった時に、バーンとやる。殴ったり蹴ったりです。選手の気持ちを煽るためだと思いますが、体罰には変わりない」 　厳しい指導のために、初年度はチームの三分の二近い選手が辞めてしまったというのだ。 　こういう顧問に真の改革などできないと文春は結んでいる。この報道の通りであれば、彼がやってきた「指導」の実態を正直に話すところから始めなければ、改革などできはしないだろう。 　ポストというのは面白い雑誌である。今週は巻頭から「安倍晋三はもしかしたら『大政治家』なのか!?」という大特集を組んでいる。 　週刊誌が「!?」を末尾につけたら、大概はそうではないという論理展開になるのだが、読んでいくとそうではなく、安倍総理は1年で総理の椅子を投げ出したが、その後の失意の5年間で研鑽を積み、人脈を築き、視野を広げ力をつけたと評価している。 　党内の反安倍派や、アベノミクスはこれからが正念場という言葉もちらほらあるが、安倍総理は大政治家になるやもしれずと読めるのだ。 　現代ほど手放しの礼賛ではないが、ヘーッと思わせるものだが、続いているのが今週の第1位にあげた記事だから、ポストの考え方が奈辺にあるのか、理解に苦しむこところだ。 　だが、物価は上がるも給料は上がらず、年金は減らされる「富める者さらに富む」アベノミクスは庶民の生活を地獄に堕とす危険性があることは間違いない。 　電気料金値上げはおかしいとこう書いている。 「関西電力と九州電力が4月、東北電力と四国電力が7月の値上げを申請した。関電は11％という大幅アップで、停止中の原発の代替火力の燃料費高騰がその理由だ。 　東京電力はいち早く昨年9月に電気料金を大幅値上げしたにもかかわらず、巨額の赤字（経常損益はマイナス1950億円）を出し、来年3月期も1200億円の赤字を見込んでいる。政府は2月に7000億円を支援したが、それでも再値上げは避けられそうにない情勢だ。 　東京電力の常務は記者会見（2月6日）で、『1円円安になると燃料費が年間330億円増加する』そう悲鳴をあげてみせた。しかし、電力会社は『原燃料費調整制度』によって値上げ申請とは別に、燃料価格や為替の変動によるコスト増を毎月自動的に電気料金に転嫁している。4月はこの制度により、電力10社が3月に比べ標準家庭で24～131円値上げする。ちなみに値上げ幅最大は東電だ。電力会社は為替変動分を価格転嫁しているのだ」 　ポストは、なぜ大幅値上げが必要なのかを電力会社に訊いてみた。関電広報室はこのように答えている。 「原発の再稼働時期が見通せないなか、火力燃料費などの負担が大幅に増加した。効率化や内部留保の取り崩しなどしてきたが、現行の電気料金水準では費用の増加を賄うことが困難となっています」 　だが、実際に値上げ申請の資料を調べてみると、そこには燃料調達とは関係がないカネが多額に計上されていたのだ。 「本誌は以前、東電、関電などの電力各社が敦賀原発や東海第2原発を保有する日本原子力発電（日本原電）に『発電量ゼロ』にもかかわらず、巨額の『電力購入料』を支払っている問題を報じた（12年11月16日号）。 　電力会社の共同出資で設立され、福島原発事故で引責辞任した“東電のドン”勝俣恒久・前会長が取締役に天下っている会社だ。昨年上半期だけで、東電から277億円、関電から162億円など計757億円を稼働しないでもらっている。 　そのおかげで、同社は上半期の中間決算で209億円の過去最高益を上げた。 　しかも、東電をはじめ、関電、東北電力は日本原電への支払いを値上げ分の電気料金の原価にそっくり上乗せし、国民に付け回ししている」 　上昇を続けているガソリン価格も、大幅に下げる方法があるという。 「民主党は09年の政権交代の際、『ガソリン暫定税率』の廃止を公約した。鳩山内閣は財源不足で廃止を撤回したものの、かわりに租税特別措置法を改正し、ガソリン小売価格が3か月連続して1リットル＝160円を超えた場合は本来の税率に上乗せされている特例税率（1リットル＝約25円）を一時停止して価格を引き下げ、1リットル＝130円以下に落ち着けば特例税率を復活させるという『トリガー条項（一定の条件の下で引き金＝トリガーが引かれるという意味）』を設けた。 　この条項は東日本大震災が起きた際、『復興財源が足りない』という理由で財務省が一度も発動しないまま凍結したが、いまや国民は復興増税を負担して財源をまかなっており、政府には13兆円の補正予算を組んで公共事業を大盤振る舞いするだけの余裕がある。 　相沢幸悦・埼玉大学経済学部教授は、『いまこそ凍結したトリガー条項を復活させ、価格高騰に歯止めをかけるべきだ』と指摘する」 　ガソリン高騰は家計だけではなく、企業のコストにも跳ね返るから、経済活動全体へのマイナスが大きい。それに、年金カットも行われる。 「政府はこれまでデフレ下でも不況対策として政策的に年金支給額を維持してきたが、財務省や厚労省はそれを『もらいすぎ年金』と批判して今年から大幅減額を決めた。夫婦2人の標準的な厚生年金支給額は現在の月額約23万円が今後3年で約22万5000円へと引き下げられる。月額5000円、年間にすれば約7万円のダウンで、年金生活者にとっては少なくない金額だ。 　デフレ（物価下落）が今後も続くのならそれもやむを得ない。しかし、安倍政権はすでにインフレ政策へと転換した。アベノミクスの目標である物価が2％上がれば年金は目減りする。インフレ政策を進めながら、『デフレ期間に払いすぎた年金を返せ』と減額するのは、高齢者にムチ打つ行為ではないか」 　パチパチパチ。ポスト頑張れと拍手を送りたくなる。 　雇用対策で見落とせないのが、厚労省の『雇用調整助成金』制度の見直しであるとも言っている。 「不況で売り上げがダウンした会社が社員を解雇しないで出向や教育訓練をさせる場合に、国が最高で給料の5分の4を補填する制度で、デフレによる失業者の増大を防いできたとされる。それもこの4月からは助成金額を引き下げるうえ、円高で苦しむ輸出企業などに給付基準を緩和していた『円高特例』が廃止される。 『円安に振れたのだから円高対策はもういらない』という発想だろうが、当然、円安になれば今度は小売り業界など輸入業種が苦境に陥る。しかし、厚労省は『円安特例』は設けない」 　ポストはこう結んでいる。 「国民にとっての悲劇は、民主党がデフレを前提に増税や社会保障の切り捨て政策のレールを敷き、これから国民負担増が本格化するという段階で、政権交代で登場した安倍政権が負担増にストップを掛けないままインフレ政策に突き進んでいることなのだ。 　これから国民がどれだけの負担を負わされるかを列挙すると気が遠くなる」 　これでも、ポストは安倍政権を支持しますか？ 　蛇足だが、もんじゅ事故で自殺した担当次長が残した極秘文書を入手して連載を始めた週刊朝日の「機密ファイルが暴く『原子力ムラ』の闇」が、今後注目される。 （文＝元木昌彦） ●もとき・まさひこ 1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。　

男　「今日はバレンタインのお返しに、お菓子の材料を買ってきたよ！」 女　「手作りのお菓子なんてうれしいわね」 男　「お菓子といっても、簡単なものだけどね。まず薄力粉、牛乳、卵、砂糖で生地を作ります」 女　「あらあら、ケーキでも焼いてくれるのかしら？」 男　「この生地をフライパンに薄く広げて、両面を焼きます」 女　「あ、わかった。クレープね！」 男　「そう、クレープ。でも、ただのクレープじゃないよ。入れる具はホイップクリーム、イチゴ、そしてあんこ。」 女　「あんこが入るクレープって、珍しいわね」 男　「これをクルクルっと巻いたら出来上がり。さあ食べてみて」 女　「あら、おいしい！　イチゴとクリームとあんこの組み合わせって、おいしいのね！」 男　「生クリーム入りのイチゴ大福を参考にしたんだ。あんこが入るとおいしいでしょ。そこで、“おいしい”をフランス語で言うと……」 男＆女　「トレビ……餡！」 男　「名付けて、トレビ餡クレープでした」 ■材料　 ・生地（薄力粉100グラム、牛乳200グラム、砂糖大さじ1杯、玉子1個） ・具（イチゴ、ホイップクリーム、あんこ） ■作り方 1、生地の材料をボールに入れ、泡立て器でよくかき混ぜます。 2、熱したフライパンに薄く油を引き、薄く生地を広げて両面を焼きます。 3、焼いた生地に、イチゴ、ホイップクリーム、あんこを並べて、巻いたら出来上がり。 ■玉置メモ ・お店で食べるような薄くてパリッとした生地はなかなか家では難しいですが、これはこれでモッチリしていておいしいですよ。 ・イチゴのフレッシュな酸味とホイップクリームのふんわりとした甘さが、あんことベストマッチした和洋折衷のデザートです。とても簡単なので、ぜひホワイトデーのお返しに、あるいは自分のおやつにお試しください。 （文＝玉置豊） ◆「男のダジャレレシピ」過去記事を読む◆