2018年の田中圭主演連続ドラマ『おっさんずラブ』（テレビ朝日系）の主要キャストだったものの、昨年放送された第2シリーズ『おっさんずラブ- in the sky-』（以下、『in the sky』）から降板した林遣都。『in the sky』は、設定が大幅に変更、さらに千葉雄大ら新キャストが起用されたことで、ファンの間ではかんかんがくがくの議論が巻き起こったが、その背景にあるとみられる林降板の理由は「役のイメージ定着を恐れて」のものだったと、3月5日発売の「週刊文春」（文藝春秋）が報じている。芸能界ではよく聞く「続編オファー拒否」だが、林は今後も、この信念を貫けるのだろうか。

　同誌によれば、NHK朝の連続テレビ小説『スカーレット』の出演も決まりかけていたことも相まって、林サイドが『おっさんずラブ- in the sky-』出演を断ったのだという。また、所属事務所・スターダストプロモーションは、近頃、林のインタビュー取材時には『おっさんずラブ』を禁句扱いしているのだとか。

「直近でこうした“続編拒否”が話題になっていた人物といえば、やはり米倉涼子でしょう。主演ドラマ『ドクターX～外科医・大門未知子～』（テレビ朝日系）続編への出演をめぐっては、米倉サイドと局サイドの間で“綱引き”が行われていたようです。なんでも米倉は、16年の第4シリーズ頃から、役柄のイメージ定着を理由に『出演は今回が最後』と周囲に漏らすなど、続編への出演に消極的になったと言われています」（週刊誌記者）

　米倉の意向を尊重したテレ朝は、第5シリーズ放送の翌18年に、米倉主演の新ドラマ『リーガルV～元弁護士・小鳥遊翔子～』を制作。全話平均15．7％が（ビデオリサーチ調べ、関東地区）という高視聴率をマークした。

「しかし、弁護士資格をはく奪された主人公が弱小法律事務所を立ち上げ、超エリート弁護士たちに立ち向かっていくというあらすじは、フリーランスの女性天才医師が患者を救い、病院の権力という闇にメスを入れていく『ドクターX』のストーリーを彷彿とさせ、視聴者からは『主人公が「ドクターX」の大門にしか見えない』『やっぱり「ドクターX」の続編が見たい』という声が続出。テレ朝側が根気強く米倉に交渉を続けた結果、昨年末には『ドクターX』の第6シリーズが放送されています」（同）

　また、かつては木村拓哉も「連ドラの続編出演はNG」とされていたという。

「これには、木村本人のポリシーという説や、当時のチーフマネジャー・飯島三智氏の意向とする説など諸説ささやかれていましたが、いわれはともかく“続編NG”であることは業界内で知られていました。そのため、14年に『HERO』（フジテレビ系）の13年ぶりとなる続編が放送された際には、『掟破り』だと散々報道されていたものです。現在は、この“ルール”も撤廃されているようで、今年は18年放送の『BG～身辺警護人～』（テレビ朝日系）の続編放送が決定しています」（テレビ局関係者）

　林に関しては、主演ではなかったこともあってか、『in the sky』では“後釜”となるキャストも用意され、設定も一新。早々に放送に至った。

「しかし、こうしてみると、たとえ『イメージ定着』を恐れて一度は続編出演を蹴ったとしても、結局“返り咲き”するパターンも散見されます。林も、『in the sky』の降板には、相当な覚悟があったと思いますが、降板によってドラマの設定が大きく変わってしまっていますから、『戻りたくなってももう戻れない』可能性が高いですね」（同）

　今後、『おっさんずラブ』が長期シリーズ化したとしても、林の再登場には一縷の望みも残されていないのだろうか――。

　2018年の田中圭主演連続ドラマ『おっさんずラブ』（テレビ朝日系）の主要キャストだったものの、昨年放送された第2シリーズ『おっさんずラブ- in the sky-』（以下、『in the sky』）から降板した林遣都。『in the sky』は、設定が大幅に変更、さらに千葉雄大ら新キャストが起用されたことで、ファンの間ではかんかんがくがくの議論が巻き起こったが、その背景にあるとみられる林降板の理由は「役のイメージ定着を恐れて」のものだったと、3月5日発売の「週刊文春」（文藝春秋）が報じている。芸能界ではよく聞く「続編オファー拒否」だが、林は今後も、この信念を貫けるのだろうか。

　同誌によれば、NHK朝の連続テレビ小説『スカーレット』の出演も決まりかけていたことも相まって、林サイドが『おっさんずラブ- in the sky-』出演を断ったのだという。また、所属事務所・スターダストプロモーションは、近頃、林のインタビュー取材時には『おっさんずラブ』を禁句扱いしているのだとか。

「直近でこうした“続編拒否”が話題になっていた人物といえば、やはり米倉涼子でしょう。主演ドラマ『ドクターX～外科医・大門未知子～』（テレビ朝日系）続編への出演をめぐっては、米倉サイドと局サイドの間で“綱引き”が行われていたようです。なんでも米倉は、16年の第4シリーズ頃から、役柄のイメージ定着を理由に『出演は今回が最後』と周囲に漏らすなど、続編への出演に消極的になったと言われています」（週刊誌記者）

　米倉の意向を尊重したテレ朝は、第5シリーズ放送の翌18年に、米倉主演の新ドラマ『リーガルV～元弁護士・小鳥遊翔子～』を制作。全話平均15．7％が（ビデオリサーチ調べ、関東地区）という高視聴率をマークした。

「しかし、弁護士資格をはく奪された主人公が弱小法律事務所を立ち上げ、超エリート弁護士たちに立ち向かっていくというあらすじは、フリーランスの女性天才医師が患者を救い、病院の権力という闇にメスを入れていく『ドクターX』のストーリーを彷彿とさせ、視聴者からは『主人公が「ドクターX」の大門にしか見えない』『やっぱり「ドクターX」の続編が見たい』という声が続出。テレ朝側が根気強く米倉に交渉を続けた結果、昨年末には『ドクターX』の第6シリーズが放送されています」（同）

　また、かつては木村拓哉も「連ドラの続編出演はNG」とされていたという。

「これには、木村本人のポリシーという説や、当時のチーフマネジャー・飯島三智氏の意向とする説など諸説ささやかれていましたが、いわれはともかく“続編NG”であることは業界内で知られていました。そのため、14年に『HERO』（フジテレビ系）の13年ぶりとなる続編が放送された際には、『掟破り』だと散々報道されていたものです。現在は、この“ルール”も撤廃されているようで、今年は18年放送の『BG～身辺警護人～』（テレビ朝日系）の続編放送が決定しています」（テレビ局関係者）

　林に関しては、主演ではなかったこともあってか、『in the sky』では“後釜”となるキャストも用意され、設定も一新。早々に放送に至った。

「しかし、こうしてみると、たとえ『イメージ定着』を恐れて一度は続編出演を蹴ったとしても、結局“返り咲き”するパターンも散見されます。林も、『in the sky』の降板には、相当な覚悟があったと思いますが、降板によってドラマの設定が大きく変わってしまっていますから、『戻りたくなってももう戻れない』可能性が高いですね」（同）

　今後、『おっさんずラブ』が長期シリーズ化したとしても、林の再登場には一縷の望みも残されていないのだろうか――。

　短いサイクルでの大量生産・販売によって、流行の商品を低価格で販売するファストファッション。私たちの生活にすっかり定着し、誰しもクローゼットに1着はあるのではないだろうか。そんな中、2019年10月末をもってForever 21が日本市場から撤退するなど、ファストファッション離れとも言えるニュースが飛び込んできたが、背景には、ターゲット層だった若い世代の意識が変化し、長く着られるアイテムを選ぶ傾向になったという一面があると言われている。そこで今回、ファストファッションの製造工場の実態を『大量廃棄社会 アパレルとコンビニの不都合な真実』（光文社新書）を共同執筆した朝日新聞社の仲村和代記者にうかがった。

ファストファッションを支えるバングラデシュ女性の苦悩

――なぜファストファッションブランドは、洋服を低価格で販売できるのでしょうか。

仲村和代さん（以下、仲村）　原料を大量に仕入れ、大量生産・販売することで、洋服1枚当たりのコストを抑えているからです。もう一つのカギは人件費。洋服作りの工程は機械化されていない部分が多く、また効率化したいからといってどこかの工程を省くというわけにもいきません。このため、人件費の安い開発途上国の工場で生産することによって、コストカットしています。以前はアパレルの生産拠点といえば中国でしたが、最近はバングラデシュがさらに安い人件費を「武器」に大手企業の誘致を進め、「世界の縫製工場」と呼ばれるようになりました。

　明治時代の日本をイメージしてもらうとわかりやすいと思うんですが、繊維産業は工業が発展する最初の段階で興るもの。アジアの最貧国といわれたバングラデシュで、発展を目指して国を挙げて力を入れたのがアパレル産業でした。そこで強調されたのが、その労働コストの安さ、つまりは賃金が安いこと。それが、安く服を作りたいと考えていた先進国のアパレル企業のニーズと一致したのです。

　バングラデシュの工場では、経験の浅い人でもすぐに働けるように作業が細分化されています。例えば、「ひたすら右の袖のボタン付けだけを行う」という担当の人がいる。このため、1枚の洋服を作るために働く人の数が多くなり、一つの工場へのロットが大きくなります。1人の職人が全ての工程を担うような日本の工場だと、1桁単位の発注も可能ですが、バングラデシュとなると、数千単位での発注が求められる。それでも、日本で何着か作るより、バングラデシュで数千単位で作ってもらう方が、かえって安い、なんてことになるわけです。

　働く側から考えると、さまざまな工程を経験できる機会が得られず、ずっと同じ作業だけ担うため、スキルアップができず、賃金アップにもつながらない、という側面があります。

――13年4月24日、バングラデシュの首都ダッカ近郊の縫製工場が入った商業ビル「ラナプラザ」が崩落し、死者1，100人、負傷者2，500人以上を出す最悪の事故が起こりました。この縫製工場が手掛けていた洋服は、欧米諸国をはじめ、日本人もよく購入するファストファッションブランドのものも含まれていたとか。日本でもこの事故が報道され、話題になりました。

仲村　多くの人が、アパレル業界の裏側を考えるきっかけになったと思います。事故前日、ビルに亀裂が発見され、使用を中止するよう警告が出ていたのにもかかわらず操業し続けたことを考えると、これは“人災”ですよね。工場の責任者を責めるのは簡単ですが、彼らもまたグローバル企業の下請けや孫請け。発注している側のことを見過ごしてはいけません。一度「できない」と断ったり、納期が遅れたりすれば、他社に仕事が流れ、結局、労働者の給料が払えなくなる。安全性に問題があっても操業を続けざるを得ない状況を生み出している企業の側や、それを知らないとはいえ、企業を支持してきた私たち消費者自身のことも、考えなければならないと思います。

――人件費がかなり安いということですが、労働環境はどうでしょう。また、どのような人が働いているんですか。

仲村　80%以上が女性で、時給換算して数十円で長時間働かされ、病気になったらクビになってしまう。農村から子連れで出稼ぎに来ている女性たちもいますが、子どもを預ける場所がないため、3～4歳の子どもを1人で留守番させていることもあります。子どもを地元に残し、1年に一度しか子どもに会えないということもあるそうです。こういった現状を、多くの日本人が知らないのでは。

――そもそも、アパレル業界について深く考えずに、洋服を購入している人が多いのかもしれませんね。なぜ、女性たちは、過酷な労働環境を選ばざるを得ないのでしょうか。

仲村　バングラデシュでは女性の地位が低く、女性が働ける場は家政婦など限られた場所だけでした。縫製工場ができたことで、働く場所ができ、女性の社会進出を進めたというプラスの面があることも事実です。女性たちからすれば、劣悪な環境とはいえ仕事がなくなるよりはマシ、という思いもあるのでしょう。職を失えば、生活が立ち行かなくなり、子どもは学校に行けず、教育も受けられなくなる。「働かざるを得ない」状況なんです。

　ただ、工場内ではセクハラや暴力、給与未払い、劣悪な労働環境など、さまざまな問題が起きていて、彼女たちがそのような問題を訴えることすらできない状況があります。事故後、アパレルメーカーが縫製工場を調査する監視機関を設置するなど、いろいろなムーブメントが起こったものの、現地の方に聞くと、残念ながら現在もあまり状況は変わっていないようです。私たちは彼女たちの存在を忘れてはいけないと思います。こうした実態については、現地で詳しい調査をした茨城大学の長田華子准教授に詳しく教えていただきました。中高生向けにわかりやすく書いた著作もあるので、ぜひ読んでみてください。

――過酷な労働環境といえば、19年6月、NHKのドキュメンタリー番組『ノーナレ』が、愛媛県今治地域の縫製工場で働くベトナム人技能実習生たちの過酷な労働実態を取り上げました。1カ月の残業が180時間を超えるという内容でしたが、バングラデシュでの問題と同様の事案が日本でも起こっているのでしょうか。

仲村　同じような状況は、私たちの身近なところでも起きています。アパレル企業が人件費の安い国に発注するようになり、日本国内の縫製工場はどんどん衰退していった。工賃が非常に安くなり、働いている人たちに十分な給料を支払えません。中には、「技能実習生」という名目で受け入れた外国人を、国が定めた最低賃金を下回る不当な賃金で働かせている工場があり、問題になってきました。残念ながら、セクハラや性的嫌がらせ、給料の未払いなどの問題がある場合も少なくありません。本来、外国人技能実習制度は日本で技術を学び、母国で生かすことを目的としていますが、ひたすら同じ作業をさせられ、技術も身につかない状態で、ただただ安い賃金で長時間労働させているところがある。また、外部との接触を禁止され、日本語もままならないので、自分の置かれた状態が違法であることすら知らなかったり、おかしいと思ってもどこに訴えるのかもわからなかったりします。こうした実情が支援団体などを通じて少しずつ伝えられるようになり、国もようやく、そのような受け入れ団体への監視強化などを盛り込んだ法律を制定するなど、改善に向けて動くようになりました。

後編は3月5日午後9時公開

仲村和代（なかむら・かずよ）　
朝日新聞社会部記者。1979年、広島県生まれ。沖縄ルーツの転勤族で、これまで暮らした都市は10以上。2002年、朝日新聞社入社。長崎総局、西部報道センターなどを経て10年から東京本社社会部。著書に『ルポ　コールセンター　過剰サービス労働の現場から』、取材班の出版物に『孤族の国』（ともに朝日新聞出版）、共著に『大量廃棄社会 アパレルとコンビニの不都合な真実』（光文社新書）がある。
Twitter： @coccodesho