下世話、醜聞、スキャンダル――。長く女性の“欲望”に応えてきた女性週刊誌を、伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ぶった斬る!
巨額脱税で活動休止をしていた「チュートリアル」徳井義実の復帰が発表され、2月24日から活動を再開した。約4カ月ぶり。一方、不倫芸能人たちは、もっともっと長い謹慎を強いられる(時には引退も!)。不思議な国、不思議な芸能界。
第496回(2/20〜2/25発売号より)
1位「中居正広 『退所を決断させたSMAPへの愛!』」(「女性自身」3月10日号)
同「中居正広 2人の“父”に誓ったKANSHAの義理立て」(「週刊女性」3月10日号)
2位「新型コロナウイルス肺炎『現在の検査基準で感染拡大は止められない!』『検査漏れ』感染者は国内100万人超に!」(「女性自身」3月10日号)
3位「槇原敬之容疑者 対面20分実父が明かす『留置所の肉声』『信じて…僕はやってないから』」(「女性自身」3月10日号)
ついに、そして本当に退所した中居正広。SMAP解散から3年3カ月、“するのか”“しないのか”と芸能マスコミを巻き込みながらの推測劇は、ついに終わりを迎えた。しかも、この退所劇も中居らしく見事なものだった。
記者を巻き込んでの会見はワイドショーでもおおむね好意的に取り上げられたが、「女性自身」「週刊女性」を見ると、この退所は絶妙なタイミング、戦略があったことがわかる。
まずは「自身」。退所を見据えて新CMを拒んできたこと、かわいがってきた後輩・Kis-My-Ft2の事務所内における“今後”を考え距離を取ったこと、だが2月に入りキスマイメンバーたちに直接退所の意思を伝えていたこと、そして発表のタイミングとしては木村拓哉のソロツアーが終わったのを待ったこと、等々だが、その最たるはジャニーズ事務所との関係だろう。中居は新事務所「のんびりな会」を立ち上げたが、そこにはSMAP時代からのマネジャーがジャニーズ事務所から“出向”という形で参画しているという。
さらに「週女」によれば、中居は事務所を独立するものの、ジャニーズとは“業務提携”を結んで仕事を請け負うという。つまり、今後も関係が続くということだ。そうなれば、地上波復帰を遂げつつある新しい地図とも、そしてキムタクとも中立な関係を築いていける可能性が広がる。SMAP再結成の可能性も残しておける。
見事だ。円満退社ということをアピールし、業務提携もするのだから干される可能性は低い。昨年の公正取引委員会の“注意”もあった。切望していた新しい地図との共演の可能性も大きく広がる。SMAP解散以降、考えに考えた結果であり、タイミングだったのだろう。独立から2年の“縛り”という芸能界の掟も働かない可能性が高い。閉鎖的な芸能界を見事なセルフプロデュースぶりで突破した。やってくれた! そして今後の中居の活動を見守りたい。またぞろ芸能界の掟、大手事務所の介入、テレビ局の忖度など変な横槍が入らないように。
感染拡大が止まらない新型コロナウイルス。政府の失策が指摘される中、大きな問題のひとつが“当局が検査をさせない”という問題だ。現在、日本では症状が重症化し、感染が疑われても検査が受けることができない。またクルーズ船では4人の死亡者が出ているが、症状を訴えたのに検査を受け搬送されたのは1週間後。さらにクルーズ船に入った厚生労働省職員を、その後ウイルス検査を受けさせず元の職場に復帰させ、そのことに批判が起こると検査を実施。しかし案の定、新たな感染者が見つかった。
そんな中、「女性自身」では医療ガバナンス研究所の上昌広医師による、新型コロナの検査に関する解説・警告を掲載している。上医師によれば、いま明らかになっている感染者は氷山の一角で、なぜなら必要な検査が行われていないから。しかも、その能力は十分にあるにもかかわらずだというのだ。
たとえば感染チェック方法であるRT−PCR法について。費用は1万円程度で、検査した次の日には結果が出るありふれた検査方法だといい、政府は1日に最大3,800人の検査をすると発表した。しかし上医師によれば、「この数では少なすぎる。1日20万件以上も検査できる能力を持つ民間企業もあるのにもかかわらず、厚労省は検査数を絞っているようにみえます」という。さらに検体採取は郵送でも可能なのだ。
こうしたことから、上医師は早い段階からクルーズ船の全員検査を主張してきたが、「当初、政府は頑なに症状のある人しか検査しようとしなかった」という。またその理由として自らの管理下で検査を行い、影響力を維持したい厚労省の意図や予算の不足を指摘している。確かに感染が急増している韓国では、1日で約5000件、約3万もの人々に検査を実施したが、日本ではクルーズ船を除き700人ほど。能力があるのに“しない”。検査制限が行われているのは明白だ。
こうした上医師の指摘は重要だ。しかし、こんな事態を生んだのは何も厚労省の責任だけではないだろう。もちろん国民の命を守る責任があるべき政権の意図だ。これまでの失策続きで支持率が下がる。さらに感染者が増えたらもっと下がる。だから検査は最小に。そして正式な会見は行わず、挙句に注意喚起のCMだもの……。今回、女性週刊誌ではヒステリックに危機を煽る記事が散見される中、「自身」記事は政府の信用できない対応を伝えている。今後も、その路線でお願いしたい。
先週、覚せい剤取締法違反で逮捕された槇原敬之の実父への直撃インタビューを掲載した「自身」だが、今週も実父の“その後”を伝えている。先週は「ただ、今回で2回目。もう、息子の人生は終わりだと思います。わたしらも、ここには住んでいられなくなりそうです……」との胸中を話した父だが、その後、息子と面会を果たした。槇原はその際「僕はやってない」とはっきり語ったという。そして、そのことを記者に語る父は笑顔だったそうだ。よかったし、やはりこの事件、おかしい。