8月24日から25日にかけて放送される『24時間テレビ 愛は地球を救う』（日本テレビ系）では、7月9日に亡くなったジャニー喜多川氏の追悼企画が放送される。
「生涯を捧げたエンターテインメント ジャニー喜多川の想い」と題されたこの『24時間テレビ』の特別企画では、メインパーソナリティーの嵐に加え、SixTONES、HiHi Jets、美 少年、少年忍者といったグループが、ジャニー喜多川氏の残した思い出の楽曲を歌うと告知されている。
ファンからは嵐とジャニーズ事務所若手グループとのコラボを期待する声がある一方、「番組の私物化」「なぜ『24時間テレビ』で？」といった意見もネット上には多く見受けられる。
そういった声があがるのは当然だろう。『24時間テレビ』は、障がい者や難病患者に対する福祉、災害の被災者への支援、環境保護などをテーマにしたチャリティー番組という名目で募金を募っている。ジャニー氏の追悼企画はその趣旨とはずれ、日テレとジャニーズ事務所の蜜月をアピールするものでしかないからだ。
1978年に放送開始した『24時間テレビ』だが、2003年のTOKIOを皮切りに、今年の嵐に至るまで一度も途切れることなくジャニーズ事務所のタレントがメインパーソナリティーを務めている。そうした状況が、番組の主題とはそぐわないこの特別企画を実現させたのだろう。
ジャニー氏が芸能界に残した足跡は非常に大きいもので、追悼企画を放送することの意義はあるだろう。音楽番組などで編まれる企画ならば違和感はない。実際、テレビ朝日系列の『ミュージックステーション』は7月19日放送回で追悼企画を放送している。
しかし日本テレビは、『24時間テレビ』という番組の掲げる目的との整合性や、視聴者がどんな感想を抱くかということよりも、ジャニーズ事務所のご機嫌伺いを優先したようだ。
ジャニー喜多川氏の性的虐待は「疑惑」ではない
日本テレビに限らず、テレビ局は大きな力をもつジャニーズ事務所の力に怯え、「ジャニーズ事務所所属タレントのスキャンダル揉み消しに協力する」「ジャニーズ事務所を離脱したタレントに対する不当な干し上げに加担する」といったことを継続的に行ってきた。
その「忖度」の象徴たるものが、ジャニー氏による所属タレントへの性虐待に関するものだろう。
ジャニー氏が所属タレントに対して性的虐待を行っているという“疑惑”は生前から常に取り沙汰されてきた。そのなかには、裁判所によって“真実”であると認められたものもある。
しかし、日本のメディアでジャニー氏の訃報を伝える際にそのことに触れるものは皆無であった。
一方、海外メディアでは、ジャニー氏の訃報を伝える記事で、性的虐待についてはっきり記している。たとえば、2019年9月9日付ネットニュース版「ニューヨーク・タイムズ」に掲載されたジャニー氏の訃報を伝える記事にはこのように書かれている。
＜2002年、東京地方裁判所は、所属する若いタレントたちへのセクシャルハラスメントを報じた週刊誌が名誉棄損であるとの喜多川の主張を支持したが、その後、裁判所は判決の一部を覆した＞（編集部訳、以下同）
同じ日のネットニュース版「BBCニュース」でも同様だった。
＜彼のキャリアは論争と無縁ではなかった。1999年、日本の雑誌「週刊文春」が事務所の少年たちに対して性的虐待を加えている記事を何度も掲載したのだ。喜多川はすべての告発を否定。そして、雑誌を相手どった名誉毀損の裁判を起こし勝利した。しかし、その後、裁判所は判決の一部を覆した。彼はどの告発に関しても罪に問われることはなかった＞
権力を利用した悪質なセクシャルハラスメント
ジャニー氏の性的虐待疑惑については、ニューヨーク・タイムズやBBCの報道で触れられている「週刊文春」記事の前から、ジャニーズ事務所の元所属タレントたちが暴露本を通じて告発してきた。
元フォーリーブスの北公次による『光GENJIへ』（データハウス）、元ジャニーズの中谷良『ジャニーズの逆襲』（データハウス）、平本淳也『ジャニーズのすべて 少年愛の館』（鹿砦社）、豊川誕『ひとりぼっちの旅立ち』（鹿砦社）、そして、2005年には光GENJIの候補メンバーだった木山将吾による『Smapへ――そして、すべてのジャニーズタレントへ』（鹿砦社）と、何冊も暴露本が出版されている。
だがすべては“公然の秘密”のままだった。しかし、「週刊文春」は1999年から2000年にかけ、10回以上におよぶ追及記事を掲載する。
記事によれば、「合宿所」と呼ばれているジャニー氏の自宅や、コンサート先のホテルにジュニアのメンバーが宿泊する際、夜中になるとジャニー氏が夜這いをしかけてきて、そのまま肉体関係を強要するのだという。
ジャニー氏はほとんど同じ手口で何人ものジュニアのメンバーに関係を迫った。「週刊文春」の追及記事では、複数の少年が同様の被害を語っている。
ジャニー氏は翌朝になると必ず数万円単位のお小遣いを渡すというが、少年たちが肉体関係に応じたのは、そんなはした金のためではない。ジャニー氏の要求を断れば、事務所内での自分の立ち位置が悪くなったり、グループとしてデビューさせてもらえないかもしれないという恐怖があるからだ。実際、記事ではジャニー氏との関係を拒絶したことによって口をきいてもらえなくなった例も記されている。
ジャニーズ事務所のタレントとして成功したければ、どんな理不尽なハラスメントであろうとも、歯を食いしばって耐えるしかない。「週刊文春」は、ジャニー氏のハラスメント自体はもちろん、こうした権力構造そのものを、記事のなかで何度も繰り返し批判していた。
これに対しジャニーズ事務所とジャニー氏は、キャンペーン記事によって名誉を毀損されたとして東京地裁に民事訴訟を起こした。
一審ではジャニーズ側の勝訴となったのだが、二審ではセクハラ行為の部分は事実であると認定して損害賠償額が減額された。
「週刊文春」によれば、控訴審判決のなかで東京高裁は＜喜多川が少年らに対しセクハラ行為をしたとの各証言はこれを信用することができ、喜多川が少年達が逆らえばステージの立ち位置が悪くなったり、デビューできなくなるという抗拒不能な状態にあるのに乗じ、セクハラ行為をしているとの本件記事は、その重要な部分について真実であることの証明があった＞と結論づけたという。
この後、ジャニーズ側は上告したが棄却された。結果的に、名誉毀損自体は認められたが、それは「合宿所のなかで少年らに飲酒や喫煙をさせている」といった記述に対するものであり、ジャニー氏のセクシャルハラスメント自体は事実と認定されたのである。
少年への性虐待は「なかったこと」にされている
しかし、「週刊文春」記事やこの裁判について、日本国内の主要メディアは黙殺した。マスメディアは総出で少年への性虐待を見ないようにし、ジャニー氏の行為は糾弾されることも罰されることもなかった。こうした日本メディアの「圧力に屈する」「権力に忖度する」といった構図がジャニーズタブーをつくりだし、結果的に、少年たちの心に一生残るような傷を残す非道な行為がまかり通る環境を生み出してしまったのだ。
これもジャニーズ事務所への忖度が必要ない海外メディアは別であり、2000年1月30日付「ニューヨーク・タイムズ」では、ジャニー氏の性的虐待のみならず、強大な力をもつジャニーズ事務所に屈服してジャニー氏に関するネガティブな報道ができない日本のメディア状況も含めて報道された。
先に紹介した「BBCニュース」のジャニー氏訃報記事では、やはりこんな記述がある。
＜彼の事務所は業界を支配していたため、ジャニー喜多川には誰も触れることができず、あえて強大な事務所を脅かそうとする日本の主要メディアはいなかった＞
日本版『ネバーランドにさよならを』がつくられる必要性
もちろん、亡くなってすぐに故人に対する批判を行うのは不謹慎であるという感情論も理解できなくはない。
しかし、たとえば、今年3月に亡くなった萩原健一の訃報を伝える際には、俳優・ミュージシャンとしての功績のみならず、大麻取締法違反、飲酒運転、出演料をめぐる恐喝未遂容疑といった、過去の逮捕歴も同時に報道するメディアが多かった。
であれば、ジャニー氏の訃報を伝える際、男性アイドルの市場を盛り上げた功績だけでなく、その裏で確かに起きていた性虐待に言及するのもメディアとして当然の責務なのではないだろうか。
エンターテインメント業界の超大物による性的虐待疑惑といえば、海外ではマイケル・ジャクソンによる事例が真っ先に挙げられる。
もちろんマイケルは世界のエンタメを牛耳る立場の人物ではなかったが、偉大なアーティストだった。それでも海外ではマイケルの事例に関してメディアが口をつぐむようなことは起きなかった。
没後10年を迎えた今年は、マイケルに性的虐待を受けたと告発する被害者のドキュメンタリー『Leaving Neverland』（日本では『ネバーランドにさよならを』という邦題でNetflixにて配信されている）が大きな話題を呼んだ。
イギリスのChannel 4とアメリカのHBOが共同製作した『ネバーランドにさよならを』は、内容の真偽について議論のある作品ではあるが、少なくとも芸能界の超大物が抱える性的虐待問題にメディアが踏み混むことは出来ている。
性的虐待の被害者を生み出さないため、また、メディアの公平性のためにも、日本のテレビ局はジャニー氏の過去について正しく報道し、かつ、『ネバーランドにさよならを』のような検証企画を製作することが求められているのではないか。
