衣料通販サイト「ZOZOTOWN」などを運営する「スタートトゥデイ」の前澤友作社長が7月17日、プロ野球界参入への意欲を示した。同日にはホリエモンこと堀江貴文氏がこの件についてコメントし、かつての球界再編を思い起こさせる動きが出始めているが、若き実業家の野望は実現するのか？
前澤社長がプロ野球に関心を寄せたのは、今回が初めてではない。前澤氏は2016年、自身の出身地である千葉県の千葉ロッテマリーンズの本拠地のネーミングライツを買収。千葉マリンスタジアムは現在「ZOZOマリンスタジアム」となっている。週刊誌記者が語る。
「剛力彩芽との交際が報じられた前澤氏は、高級車や芸術品など、欲しいものには金に糸目を付けないことで知られています。1億円以上する高級車をこれまで何台も購入しているほか、17年には現代アートの巨匠・バスキアの作品を1億1,000万ドル（約123億円）で購入しました。前澤氏の総資産は3,000億円以上と言われており、スタートトゥデイの売り上げも右肩上がりですから、前澤氏にとってはプロ野球球団など安い買い物でしょう」
プロ野球球団といえば、かつては老舗の大企業が経営するものだったが、今や楽天やDeNAなど、平成に入って生まれた会社が球団を持つ時代。さらにこの話に絡んできたのが、04年の球界再編のキーマンとなった堀江氏だ。堀江氏は17日、Twitterで「ひっそりと動いている16球団化のキーマンを前澤さんに紹介しときましたよ」とツイートした。果たして前澤氏の球界参入は叶うのか？ それとももっと大きな動きがシーズンオフにあるのか？ フリーのスポーツライターが語る。
「前澤氏のスタートトゥデイは、他のチームのオーナー企業と比べると、企業規模としては小粒ですが、DeNAと大差ないので、その点は問題ないでしょう。ただ問題は売るチームがあるのかということです。候補の筆頭になるのは、当然ネーミングライツを持っているロッテ。オーナー一族にゴタゴタが続いている上、前監督の伊東勤氏がつい最近、『監督続投要請を受けた時に、球団にいくつもの条件を突きつけたのに、1つも実現しなかった』と、日本経済新聞のコラムでフロントへの不満をぶちまけたばかりです。ファンの熱心さは12球団一とも言われるロッテですが、入場者数は12球団で最下位ですし、変化の時期に来ているのかもしれません。前澤氏の発言を受けて球団はすぐに『売る気は全くない』というコメントを発表しましたが、シーズン中に売る気があると言うわけがありません。ただ、ロッテの企業規模と広告効果を考えれば、わざわざ人に譲る理由はまったくないでしょう」
では、新規に球団を立ち上げる可能性はどうだろうか？
「一方の球団増構想ですが、こちらには安倍晋三首相という、とんでもない隠し玉があります。安倍首相が掲げる成長戦略の1つが地方創生ですが、自民党は14年、地方創生の一環として16球団構想について言及しており、地方振興の目玉としたい考えを持っています。04年にホリエモンが新規参入を狙った際には、巨人の渡辺恒雄オーナー（当時）らの反発を招き、失敗に終わりましたが、秋の総裁選で安倍首相の三選が実現すれば、効果の見えにくい地方創生の目玉として、政府与党から強烈な援護射撃が加わる可能性もあります」
それなら前澤氏の希望は叶う可能性が高いということなのか？
「そうなると候補地として挙がるのは、静岡・新潟・南九州・北関東・四国などでしょうが、プロ野球の市場規模を考えると、16チームはやはり厳しいと言わざるを得ないと思います。識者の中には『Jリーグは（もっと多いチーム数で）成功している』との声もありますが、年間100試合以上行うプロ野球とJリーグは比較対象になりません。週1のサッカーに1～2万人しか入らない地域でプロ野球を年間70試合やって、毎試合何万人も観客が入るわけがありません。既存球団にとっては既得権益が確実に失われるわけですし、選手は移動が増えて負担が増えます。そもそも野球人口が急激に減っているのに、チームを増やせば一気にレベルが低下しかねません。レベル低下を防ぐ唯一の方法は外国人枠の撤廃ですが、そんなことをしたらファンはごっそり離れるでしょう」
受け皿が広がれば、野球人口も増加に転じるかもしれないが、何より現場の反発が予想されるのが厳しいところ。車、芸術品、そして彼女と、欲しいものはすべて手に入れてきた前澤氏だが、果たして球団も手に入れることができるのか、プロ野球ファンならずとも目が離せない展開になりそうだ。
