三代目JSB「レコ大」1億円買収報道にファン全力擁護「LDHがそんなことするわけない」「あの涙は本物」

<p> 三代目 J Soul Brothers(以下、三代目)の「日本レコード大賞」買収疑惑について、案の定、スポーツ紙やテレビ局は総じて黙殺。一方、ネット上では、同グループのファンが「週刊文春」(文藝春秋)に対し罵詈雑言を浴びせている。</p> <p>“芸能界のドン”こと周防郁雄氏率いるバーニングが絶大な影響力を持ち、かねてより裏金疑惑などがささやかれてきた「レコ大」。27日発売の「文春」はその証拠として、バーニングプロダクションが三代目の所属事務所・LDHに宛てた1億800万円の請求書を掲載。但し書きには「年末のプロモーション業務委託費として」とあ</p>
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「嵐だけはやらないと思ってたのに」、新アルバムの“緊急告知”に嵐ファンからブーイング

 10月26日に、15枚目のオリジナルアルバム『Are You Happy?』を初回限定盤・通常盤の2形態でリリースした嵐。初動の売り上げがわかる店頭入荷日の25日付オリコンデイリーランキングでは、31.5万枚を記録。2位にランクインした男性アイドルグループ超特急の『Dramatic Seven』(3.5万枚)に、文字通り「ケタ違い」の大差をつけ、見事に1位を獲得している。

 しかし、嵐の売り上げだけを見ると、年々枚数は下降傾向にある。直近の数字と比べてみると、2013年に発売されたオリジナルアルバム『LOVE』(2形態)が32.8万枚、14年の『THE DIGITALIAN』(2形態)が33.7万枚、15年の『Japonism』(3形態)は41.2万枚を店頭入荷日に売り上げている。これまで上昇傾向にあったのだが、今回の『Are You Happy?』で一気に数字が落ち込む形に。

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SMAP、突然の“確執解消”報道の怪――「ファンをなだめたい」事務所の策略か?

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この10カ月間でさまざまなトラップを見抜く目を磨いたSMAPファン

 香取慎吾と木村拓哉の衝突、通称“香取の乱”を報じた「女性セブン」(小学館)が、27日発売の最新号で、メンバー間のわだかまりが消えつつあると報じている。とはいえ、SMAP分裂騒動時、“香取戦犯説”をいち早く伝えた同誌だけに、関係者からは今回の報道に懐疑的な声が出ているようだ。

 同誌では、17日放送の『SMAP×SMAP』(フジテレビ系)で、香取が木村お気に入りのバングルをつけていたことを詳報。番組収録でも、かつてのようなぎすぎす感は消え、メンバー同士の距離が近づいてきたようだ。

SMAP解散で、ジャニー喜多川社長の引退が早まる!?「引き換えにSMAP『紅白』出演を……」

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 SMAPが年内解散を決めたことで、所属するジャニーズ事務所・ジャニー喜多川社長の引退が早まるのではないかという臆測がささやかれている。あるジャニーズ担当記者によると、「SMAPが解散する・しないでモメている中、社長が『あと2年待ちなよ』と言ったらしいんですが、この『2年』の意味が、経営者引退を意味するのではないかと見る向きがある」というのだ。  ジャニー社長は、5月に記者たちとの面会で、SMAP解散について「絶対ない。そんな心配は全然ないです。解散なんて冗談じゃない」と真っ向否定していたが、結局は事務所サイドのコントロールが利かず、メンバーらが解散を決断。いわば社長の顔を潰された形で、これには同じジャニーズの後輩タレントたちからも「恩知らずではないのか」という声が上がったほどだといわれる。 「実は、さらにジャニーさんをつらい立場に追い込んでいるのが、NHKの定例記者会見で籾井勝人会長がSMAPの『紅白歌合戦』出場を希望したことです。『喜多川社長に直談判する』と言って、まるでジャニーさんが命令すればSMAPが黙って出てくれるかのようなニュアンスで伝えてしまいました。これで、SMAPが出演しなければ、ジャニーさんの立場がなくなってしまう状態になったんです」(前出記者)  ジャニー社長は、いまだ仕事現場で陣頭指揮を執るなど元気な姿を見せているが、85歳という高齢から引退が近いことは間違いなく、「SMAP解散を止められなかった無力感から、引退を早める可能性は十分ある」と記者。 「というのも、SMAP解散発表では、事務所とタレントの間に深い溝があることが知られたばかりか、SMAP独立を画策した元マネジャーの飯島三智氏によるクーデター未遂、姉のメリー副社長が悪者扱いされ、木村拓哉のブランド力低下など、ネガティブな話が、これでもかと浮かんでしまいましたよね。これは、自分の支配力が低下しているということを、世間にさらしたようなもの。後継者は姪の藤島ジュリー景子副社長というのが既定路線ですが、今の状況ではその引き継ぎにも影響してしまうので、政権移譲を早め、将来に向けた新体制を早期に固めたほうがいいと言う役員もいるそうです」(同)  ただ、ジャニー社長は決して弱気になることはない人物として知られ、身を引くにしても大きな展開がありそうだと記者は言う。 「それこそ『自分が身を引くから、代わりに……』と、SMAPに最後の要求をぶつける。さすがにSMAPも、『紅白』だろうが、ラストコンサートだろうが、断れないのでは?」  ジャニーズ事務所については、一部役員がジャニー社長引退の不安から、新社長就任の際に協力してもらえるよう、外部の芸能プロダクションに頭を下げた……というウワサもあるが、いずれにせよジャニー社長の引退が遠くない将来にやってくると考えれば、なんらかの動きが近々見えてきそうだ。  そのXデーについて、ジャニーズ事務所に問い合わせてみると「こちらでは、お答えできません」との回答だったが、予想以上に早いとする記者の予測が当たるかもしれない。 (文=ハイセーヤスダ/NEWSIDER Tokyo)

スーパーセレブのヴィクトリア・ベッカム、ついに大好きな“アレ”が判明!

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ヴィクトリア・ベッカム
 日ごろから世界中の注目を集めるセレブたち。毎日のように彼ら彼女らの名前がネットに飛び交うが、中にはついツッコミたくなる話もあり…。  サッカー界の貴公子と呼ばれたデビッド・ベッカムの妻で、3男1女を育てる母でもあるヴィクトリア・ベッカム。彼女もまた世界を虜にしたスパイス・ガールズの元メンバーで、現在ではファッションデザイナーとして活躍中だ。そんな彼女のお気に入りのアイシャドーの色が、青と緑だと判明した!  ヴィクトリアは今年、コスメブランドのエスティ・ローダーとタッグを組んで2016秋冬の限定メイクアップコレクションを展開。このコレクションのアイパレットの中で、彼女はエレクトリックブルーとフォレストグリーンを好んでつけているのだとか。  「私の好きな色がブルーとグリーンなのは、その色が今シーズンのファッションを強く語っているし、私の新作コレクションでも使っているからなのよ」と、明かしたヴィクトリア。自身が手がけた限定メイクアップバッグもかなり気に入っているようで、そのバッグとブルーやグリーンのアイシャドーの相性はバッチリだそう。  これが海外セレブの情報を配信する日本のニュースサイトなどで伝えられると、ネットユーザーからは「お、おう…」「オレもブルーのアイシャドーを愛用するか」「どうでもよすぎて逆に感心」「ただの宣伝か」などと手厳しい声が上がった。  先日には、ヴィクトリアがサーモンにハマっていることが発覚。かねてから美肌やアンチエイジングにこだわってきた彼女は、納豆などを好んで取り入れたヘルシーな食生活を送っていたが、最近ではそこにサーモンが加わったようだ。  イギリスのファッション誌「The Edit」の取材に応じた彼女は、「以前の私の肌は、ホント、トラブルが多かったのよ。でも皮膚科専門医にこう言われたの。『毎日サーモンを食べなきゃ駄目だ。1日も欠かさずにね』って」とコメント。専門家のアドバイスを受けた彼女は、それ以降サーモンを食べ続けて美肌効果を実感しているという。  サーモンを好んで食すセレブは多く、日本でも人気のミランダ・カーや大ヒットドラマ『セックス・アンド・ザ・シティ』で注目を浴びたキム・キャトラルなどもサーモン愛好家として知られる。  このニュースが報じられた際にも日本のネットユーザーから冷ややかなコメントがあった。といってもそれは一部で、ヴィクトリアの同性ファンは興味津々。イギリスを代表するセレブでファッションアイコン、超イケメンの夫に愛されながら4人の子どもを育てる彼女に憧れる人は多い。  そんなヴィクトリアだが、過去のインタビューで「友だちなんかいなかった」と答えているように、子どものころはイジめられっ子だったという。今からでは想像できない時代もあったようだが、ある日ミュージカルを見て感銘を受けた彼女は芸能界を志し、オーディションを受けてスパイス・ガールズとして大ブレイク。クールなイメージからポッシュ(気取り屋)という愛称で人気を博した。  そしてスーパーアイドルから超人気デザイナーに転身。自身のブランド『Victoria Beckham』の年間売り上げは50億円以上で、そこまで成長させた手腕はビジネスマンの間でも評価されている。そんなスーパーウーマンである彼女に世の女性が憧れるのも納得。今後も彼女の一挙手一投足には、さまざまな反応が寄せられそうだ。
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フリマアプリ「メルカリ」のゲームアカウント売買容認に違法性はあるのか? 弁護士に聞いてみた!

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フリマアプリ「メルカリ」公式サイトより。
 誰でも簡単にショッピングを楽しめるフリーマーケットアプリ「メルカリ」。スマホで手軽にファッションアイテムや雑貨、家電、本やマンガなど、幅広い商品の出品、購入が行えることから、若者や女性を中心に利用者が拡大。先月には日本国内でのダウンロード数が3,500万、アメリカ版は2,000万を超え、日米合計で5,500万ダウンロードを突破する大ヒットサービスだ。  しかし、今このアプリで『ポケモンGO』などの人気ソーシャルゲームのアカウントやゲームアイテムが売買されており、各ゲームの運営元が禁止している「リアルマネートレード」が横行。物議が醸されている。 「メルカリ」の利用規約を見ると、「第9条 商品の出品」には、法令に違反する商品や偽ブランド品、金融商品など、出品が禁止されている商品が記されており、その中には、「(15) 物品ではないもの(情報、サービスの提供、会員権などの権利を含むがこれに限られないものとします)」という記述がある。電子データであるゲームアカウントやゲームアイテムなどはこれに該当するはずなのだが、「メルカリ」を見てみると、『ポケモンGO』や『Fate/Grand Order』、『モンスターストライク』、『白猫プロジェクト』などの人気ゲームのデータが出品されているのだ。 “出品禁止商品”であるゲームデータが出品されている現状について、「メルカリ」側は公式Twitter(@mercari_jp)で、「多くのお客さまからご要望をいただき、現在『電子データ類』の出品は可能になっている」と説明。  しかし、ほとんどのソーシャルゲームの運営元が、アカウントやゲームデータなどの売買を禁止している。実際に『ポケモンGO』のトレーナーガイドラインでは、「アプリ上での売買アカウントの販売や交換。もし不正行為の疑いがある方を発見した場合は、ヘルプセンターから連絡してください」との記述があり、『Fate/Grand Order』も利用規約の「第14条 禁止事項」で「(7)本アプリの内外を問わず、アカウント並びにアイテム、仮想通貨及びゲームデータ等を現金若しくはこれに類似するものにより売買し、又は交換取引をする行為」と注意を呼びかけており、こういった違反者にはアカウントの剥奪や全データの抹消のペナルティが課される場合が多い。  それにもかかわらず、アプリ上でゲームアカウントやデータが多数取引させている現状に、一部のユーザーからは不信の声が続出。Twitter上では違反者を指摘する声も多数寄せられているが、メルカリ側は「権利者が禁じているもの、個人情報の記載されたもの等については引き続き出品を禁している」「権利者よりご連絡をいただいた際には内容を確認のうえ、然るべき対応を行っている」と回答。ユーザーの声も虚しく、現在もゲームのアカウントなどが多数出品されている状況だ。  いくらアプリユーザーから要望があるからとはいえ、運営元が禁止しているにも関わらず、ゲームデータの売買を容認することに違法性はないのだろうか。弁護士法人 ALG&Associatesパートナー弁護士の山岸純氏に聞いたところ、次のように解説してくれた。 「レベルを高くしたり、アイテム等をたくさん持っているキャラクターを育てるためには、ゲーム内で課金するなど各ゲームの運営元に対し、相当のお金を支払うことになります。ゲーム内でレア・アイテムを取得するには、ゲーム内で課金するなどして、各ゲームの運営元に対し、お金を支払うわけです。  本来であれば、ユーザーはこれらの運営元に対しお金を払い、レベルアップしたりレア・アイテムを取得するわけですが、もし、これらがゲーム外で取引されるならば、本来、運営元に入るべきお金が入らないという結果を招くことになります。  したがって、この点が『アイテム購入などの課金によって利益を生む』という運営元のビジネスモデルを妨害することになるわけですから、業務妨害罪(刑法233条)が成立する可能性が生じます(3年以下の懲役か50万円以下の罰金)。  ところで、メルカリ側は、『権利者よりご連絡をいただいた際には内容を確認のうえ、然るべき対応を行っている』とのことですが、上記のとおり、“被害者(権利者)”はあくまで運営元となるので、権利者から被害の申し出があった場合に対応する、という態度はいわば正しいことになります。  なお、“アプリ上での売買を容認すること”ことをもって、幇助(他人の犯罪を助けること)の責任を問うのは難しいでしょう」  こういったリアルマネートレードは、業務妨害罪にあたる場合もあるが、「メルカリ」の運営方針については責任は問われないとのこと。運営元からの申告がない限り、メルカリがゲームデータの出品を取り締まることはなさそうだ。なお、メルカリ側は違反商品の出品について、「対応に時間をいただいているが、確認した不適切な商品やいただいた通報はひとつひとつ事務局で確認している」という。出品を取り下げるには、しばらく時間がかかりそうだ。  今回は「メルカリ」を例に挙げたが、こういったマネートレードは、他のフリマサービスやオークションサービスでも見受けられる。法的には問題がなくても、今後さまざまなトラブルを招きかねないだろう。ユーザーのためにも、今一度、運営方針や利用規約の見直しを検討してもらいたいものだが……。 (協力=山岸純/ALG&Associates弁護士)