神奈川県藤沢市出身で、“地元愛”が強いことで知られているSMAP中居正広。7月15日に発売されたムック「藤沢・辻堂Walker」（KADOKAWA）の表紙を務めており、インタビューは藤沢での思い出や、帰省した時の過ごし方など、中居のプライベートに迫る内容となっている。

　これまでのテレビなどでは、藤沢で過ごした学生時代や友人の話を頻繁に披露してきた中居。まさに地元である「藤沢・辻堂Walker」の表紙に決まり、ファンは発売前から大きな期待を寄せていた。そんな同誌で、中居は「藤沢の生まれなんですけど、実は海で遊んだことがほとんどないんですよねぇ。こんな僕が表紙でいいのかな」と正直にこぼしつつ、インタビューに応じている。

　中居は藤沢市の鵠沼で生まれ育ち、小学校の時に辻堂へ転居。18歳で東京に出てくるまで、辻堂で生活していたという。今でも地元に帰った際に足を運ぶのは辻堂周辺だそうで、「行きつけの居酒屋があるんですよ。中学の1学年下だった後輩がやっている店で、そこに来るのも同じ中学出身のやつばかり。だいたい顔見知りだから、『久しぶり。元気だった？』というように声をかけ合う感じで、騒がれることもない。気楽でいいんですよ」と、告白。都内では人目が気になるようだが、“ホーム”では安心して過ごせるのだろう。そのお店は“ごく普通の居酒屋”だといい、いつも食事の“締め”にインスタントラーメンを作ってくれるんだとか。

【本と雑誌のニュースサイトリテラより】 　本サイトでも定期的にお伝えしている「AV出演強要問題」。「グラビアモデル」や「モデル」として芸能プロダクションと契約したはずの女性にAV出演を強要し、女性側がそれを断れば「違約金を払え」「親に請求書を送る」などと脅し、出演を余儀なくさせる悪質な手口が現在業界内で横行していると社会問題化しているわけだが、この件が遂にNHKでも取り上げられることになった。25日放送の『クローズアップ現代+』（NHK）では、「私はAV出演を強要された〜"普通の子"が狙われる〜」と題してこの問題を特集した。 　番組では、実際に被害に遭った女性のインタビューから前述したような強要の経緯を紹介したうえ、さらに、かつてAVプロダクションを経営していたという男も登場した。彼は、スカウトした女性が契約内容をよく理解しないで契約書にサインさせるために、「アダルトビデオ」ではなく「成人向け」といった分かりにくい文言に書き換えたり、考える間を与えないよう30分以内にサインさせることを目標にしていたなどの手口を語った。 　番組ではさらに、プロダクション側はそういった力に任せた強要以外にも、「洗脳」に近いやり方をすることもあると紹介。例えば、プロダクションが主催するクリスマスパーティーなどに出演を拒む女性を呼び、先輩の女優たちから説得をかけたり、「ひとり暮らしをした方がいい」と勧めて親や友人など相談できる人間関係をシャットアウトして孤立に追い込むなどのやり口が紹介された。 　この放送を受けて、ネットでは、このような意見が一般視聴者から投稿されていた。 〈AV制作連中が反社会的勢力みたいなのばかりなんだから当然かも〉〈日本は、人権侵害大国だな〉〈変態クソ野郎にニーズがあるんだろうけど、これはひどい〉 　確かに、『クローズアップ現代+』で伝えられたような出演強要は実際に行われていることであり、それにより大変な苦痛を受けた女優、元女優も相当数、存在している。当サイトでも折に触れてそのような事例を紹介しているし、今月も「週刊文春」（文藝春秋）が二号連続でAV女優・香西咲氏による出演強要の告発記事を載せていたが、これらは氷山の一角で、声をあげることができず苦しんでいる女性はまだまだたくさんいるだろう。それは間違いない。そして、この問題には一刻も早く業界全体で取り組み、改善を図るべきだ。 　しかし、だとしても、今回の『クローズアップ現代+』の報じ方は、少し一方的過ぎるのではないだろうか。 　周知のように、このAV強要問題については、強要を告発する証言の一方で、複数のAV女優たちから否定的な意見が寄せられていた。たとえば、人気AV女優の紗倉まなや天使もえ、元AV女優の蒼井そら、やはりAV女優出身で作家の川奈まり子らも一斉に「報告書は今のAV業界の現実とかけ離れている」「過去の話で、今はもう強制や騙しなんてほとんどない」と反発の声をあげた。 　しかし、今回の『クローズアップ現代+』では、こうした声は一切取り上げられず、被害者の声や、悪質なプロダクションの存在だけがひたすらクローズアップされることになった。 　もちろん、強要に否定的な女優のほとんどは、自ら進んでAVの世界に入った人気女優であり、業界の一番過酷な実態を知らない、という声もある。しかし、これだけ多くの声が寄せられている以上、VTRで悪質な業者による脅迫や洗脳の手口を紹介するだけでなく、やはりスタジオには強要に否定的なAV業界関係者も呼んで反論の機会を与える必要はあったのではないか。 　だが、スタジオにいたのは、NHKの記者と、今年3月に「日本：強要されるアダルトビデオ撮影 ポルノ・アダルトビデオ産業が生み出す、女性・少女に対する人権侵害 調査報告書」を発表し、AV出演強要問題に火をつけた国際人権NGO団体ヒューマンライツ・ナウ事務局長で弁護士の伊藤和子氏、そして、セックスワーカーに関する問題に取り組み続けている一般社団法人ホワイトハンズ代表理事・坂爪真吾氏だけだった。 　坂爪氏は一応、AV業界に理解を示す立場をとっていたが、ほとんど発言の時間が与えられず、放送終了数秒前にこのような言葉を残すのが精一杯だった。 「いま契約書を統一してですね、出演時に基準をつくってですね、強要が起こらないようにしようという動きは起こっています」 　ここで坂爪氏が言おうとしていたのは、今月11日に、前述の川奈まり子氏が立ち上げた、プロダクションやメーカーも巻き込んだ出演者のための業界内部の団体「表現者ネットワーク（AVAN）」のこと。この団体では、業界で統一の契約書をつくり、騙して誓約書にサインさせるといった手口が使えないように働きかけていく予定だ。坂爪氏は、AV業界内部でもこういった動きで出演強要の問題を解決しようとしていると説明しようとしていたのだが、時間がまったくないなかでそのことを理解できた一般視聴者はおそらくほとんどいなかっただろう。 　放送終了後、坂爪氏はツイッターに、悔恨と反省を込めて以下のように綴っていた。 〈統一契約書の話はギリギリねじ込めましたが、AV業界がVTRに出てくるような極悪人だらけの世界ではない、ということは時間が無くて話せず。業界関係者の皆様、申し訳ございません。。。〉 　実際、スタジオでの討論は強要を告発、批判したVTRの内容を補強する意見がほとんどをしめ、伊藤弁護士の以下のような主張が一番説得力をもって語られた。 「これ、リベンジポルノよりもひどい人権侵害だと思うんですけど、規制する立法がないということで、なかなか取り締まり、刑事的な処罰というのも難しい状況なんですね。そういった面で私たちとしても、効果的な規制立法を新たにつくってほしいと訴えているところです」 　たしかに、AV出演強要は早急に解決すべき問題だが、刑事的な処罰、規制立法が必要というのは短絡的すぎないだろうか。前述のように、今、AV業界は自主的にこの問題を解決すべく動き始めている、にもかかわらず、当局の法的規制を求めるのは、権力に新たな利権を与えるだけではないのか。 　実際、このAV強要問題を、NHKはじめ新聞やテレビが取り上げ始めた裏には、警察や厚労省の存在があるのではないかともいわれている。 　前述の通り、「AV出演強要」をめぐる議論が現在のように盛り上がり始めたのは、6月2日に内閣府が「AV出演強要についての実態把握に努める」という答弁書を閣議決定。その9日後に大手AVプロダクションであるマークスジャパンの元社長ら3人が労働者派遣法違反容疑で逮捕されたのがきっかけだった。 　実はこの前後から、厚生労働省、警察がやたらマスコミにAV強要問題を取り組んでほしいという意向をPRしていたという。 「厚労省でもなんらかの規制が必要、対策を開始したいとのブリーフィングがあったようですし、警視庁の生活安全部の幹部は、AV出演強要を摘発していくと息巻いていました。その数日後に、マークスジャパンの摘発があったわけですが、警視庁はまだまだやると言っています。大手新聞やNHKまでこのAV出演強要問題を取り上げ始めたのは、その空気に敏感に反応しているからです」（全国紙社会部記者） 　しかも、この問題にやたら熱心な厚労省と警視庁の姿勢の裏には、これを機に新たなAV業界の監督団体をつくって、自分たちの利権にしたいという意図があるのではないか、といわれている。実際、過去には、警察がメーカー90社以上が加盟していた審査機関最大手の日本ビデオ倫理協会（ビデ倫）をつくらせ、そこを警察OBの天下り団体、たとえば事務局長のポジションを天下りポストにしてきた実態もある。 　いずれにしても、これから先、マスコミ、政府、警察の三者が一体となったこの出演強要問題追及の動きはさらに激しくなるだろう。特に警視庁は複数のAV女優にアプローチして、出演強要を告発させるべく働きかけているというから、今後、次々とAVプロダクション関係者が逮捕されるという事態も起きるかもしれない。 　そして、こうした警視庁や厚労省の裏の動きを見ていると、その摘発の過程で冤罪が起きる可能性も決して否定できない。実際、マークジャパンの事件では、同社の系列事務所に所属しAV女優にとどまらずさまざまなジャンルで活躍を見せている初美沙希が、この事件が冤罪であることをツイッターでほのめかしている。 　だが、仮にこうした摘発が冤罪だったとしても、AV出演強要の問題は女性差別の問題も内包しているため、それを訴える声が世論に支持されることは難しい。結果的には、プロダクション側が泣き寝入りし、厚労省や警視庁の新たなAV業界利権化の動きだけが進んでいくことになりかねない。 　改めて言うが、AV出演強要は明らかな女性の人権侵害だ。きちんとした実効性のある対策を早急に進めるべきだろう。しかし、同時に、こうした問題を利用して自らの利権を拡大しようという権力の邪な動きについても、注意深くチェックしていく必要がある。 （田中 教）

『Project Fixup』公式サイトより。

　22日に日本で配信が開始され、すでに一大旋風を巻き起こしている『ポケモンGO』。アメリカでは日本より一足早く配信され、配信開始からおよそ2週間ほどの間、アプリダウンロードランキングでは当然のように1位を記録中。そんな中、アメリカのマッチングサービス「PROJECT FIXUP」が、『ポケモンGO』ユーザーに向けた出会い系サービス『PokeDates』を展開したことが話題になっている。 『PokeDates』は、『ポケモンGO』を一緒にプレイできる相手を探し、デートのセッティングをしてくれるというサービス。システムとしては、まずユーザーが自身のプロフィールを登録し、『ポケモンGO』を一緒に楽しみたい相手についてのアンケートに回答する。その後、デートができるスケジュールを登録すると、『PokeDates』からユーザーの条件にマッチする相手やデートの日時、場所についての情報が届く。希望に合っていればデートを承認し、実際に指定された場所で待ち合わせてデートを楽しむという仕組みだ。 　初めてのデートの場合は無料となっており、2回目からは1回のデートセッティングに20ドル（約2,100円）の料金がかかる。 　こんなサービスの登場に、日本のネット上では「あえて言おう、アホかとw」「いやまぁ、正しい使い方だね（錯乱）」「ポコ○ンゲットだぜ！」と様々な意見が飛び交っている。中には「JS、JCとお友達になれる？」「うちの別荘はレアもんゲットできるよ、でOKだな」「この夏はポケセクで決まり！」と淡くゲスな期待を抱いている人も少なくない模様。 『ポケモンGO』関連の出会い系サービスとしては、他にも『PokeMatch』という無料で使えるアプリが海外で開発され、すでに配信されており、アプリ公開から4日間で1万人以上のマッチングを生み出していると話題になっているようだ。 『PokeMatch』の共同開発者であるレネ・ローゼン氏は、ポケモンを捕まえるために自身がデート相手を求めていたことから、友人二人とチームを組み『PokeMatch』の開発に着手。実際にローゼン氏はこのアプリによってデート相手を見つけたというから、マッチング成功率は中々のもののよう。共同開発者のピム・ デ・ヴィッテ氏はすでに結婚しているにもかかわらず同アプリを楽しんでいるというから、少々考え物かもしれないが……。 　なお、同アプリを利用するにはやはり自分の名前や年齢、その他の個人情報の登録が必要となっている。日本国内の情報セキュリティー対策のための政府機関である“内閣サイバーセキュリティーセンター”は、個人情報に関する注意喚起を促している。 “ポケモントレーナーのみんなへおねがい♪”というタイトルで公開されている注意事項には、「トレーナー登録するときは、本名とは違う、いかしたニックネームを付けましょう。ニックネームに本名がわかるものを使うと、あなたを追いかけようとする人が出てくるかも。SNSに写真を投稿するときは、家の近くのものはやめておきましょう。家が特定されます」といった内容が書かれている。しかし『PokeDates』や『PokeMatch』は、これに完全に背いたもの。犯罪に巻き込まれる可能性も大いにあるため、利用にはある程度の危機察知能力が必要そうだ。 　これからも人気が過熱していきそうな『ポケモンGO』。欧米では仲間たちと複数で楽しそうにやっている姿が多く見られるが、日本では1人か2人で地味にやっている人がほとんどで、そんなところにもお国柄が表れているように感じられるが、果たして日本でも『ポケモンGO』を利用したマッチングサービスが成功するだろうか？ 成功したらしたで、「刑務所へGOになりそうだな」「お縄をゲットだぜ！」といった声もあるように、悪用しだす人も出てきそうで心配ではあるが……。