低視聴率で2年連続赤字を記録したフジテレビが、6月1日付の人事で、かねてから経営責任を問われているツートップの日枝久会長と亀山千広社長の留任を決めたと聞いて、開いた口がふさがらなかった。当然、6月28日に予定されている「フジ・メディア・ホールディングス」の株主総会は、今年こそ大荒れが予想される。 　6月初めに民放キー局の2015年度（15年4月～16年3月）決算が出そろった。それによると、フジの売上高は前期比6.5％減の約2,897億円で、31年にわたって維持してきた民放売り上げトップの座を日本テレビに奪われた。純利益は38.2％減の約33億円だった。一方、テレビ東京の売上高は1,073億円と、フジの約3分の1だが、純利益は約41億円。フジテレビはテレ東に大きく差をつけられ、民放キー局では独り負け状態。しかも、広告代理店関係者によると「今後はテレ東に広告を出稿したほうが、少ない投資で倍以上のリターンがある。スポンサーの“フジ離れ”が予想される」とのこと。 　昨年、フジは開局以来、初の赤字に転落したことで、今年、亀山社長は大胆な番組の編成改革を断行したが、ドラマや情報番組は相も変わらずの低視聴率。特に月9ドラマは、福山雅治を起用した『ラヴソング』の体たらくが連日ネットニュースをにぎわせてきた。 　数字が取れる俳優たちの“フジ離れ”が加速する中、起死回生を狙った新お笑い番組『超ハマる！爆笑キャラパレード』も、初回スペシャルの視聴率が6％台（ビデオリサーチ調べ、関東地区）と、笑えない数字。まさにフジは、存亡の危機にあるといってもおかしくない状態だ。にもかかわらず、その責任を取らなければならない日枝会長と亀山社長が責任を回避して、早々と留任を決めた。これに対して、一部の株主は猛反発しているという。 　昨年、初の赤字に転じたフジの株主総会は、大荒れに荒れると予想されたが、同局の関係者かOBらしき人物が“質疑打ち切り動議”を提出。時代錯誤な茶番劇で総会を乗り切った。しかし、今年はそうはいきそうもない。昨今、どこの会社の株主総会も総会屋は激減したが、“物言う株主”というアクティビストが急増している。フジの株主総会にはアクティビストが押しかけて、日枝会長と亀山社長の解任決議案が出され、荒れに荒れることが予想される。 「いっそのこと、その模様を生中継したほうが、視聴率が取れるのではないか」という皮肉が株主の間からは漏れ伝わってくるという断末魔ぶりだが、果たしてどのような展開が待っているのだろうか？ （文＝本多圭）