兄は右ひじのリハビリ中

　バドミントンからプロ野球界まで、博打に関連する不祥事が続いている。特に野球賭博は、昨秋のダルビッシュ有の弟、ダルビッシュ翔（Dark翔）の逮捕以来、著名人の逮捕者が続出、収まる気配はなさそうだ。

　賭博も大きな問題だが、翔の「素行の悪さ」は以前から問題視されてきた。強盗致傷や暴行、大麻所持などの逮捕歴があり、今回で6回目。野球賭博ということで、兄の有も関与がウワサされ、否定のコメントを出さざるを得なくなってしまった。

――狩野英孝と川本真琴の交際報道に乗っかり、自らも「付き合っていた」と発表した加藤紗里。その姿は痛さと興味の間でさらに話題になっていたが、結局“売名”のレッテルが貼られ、今ではメディア露出も下火となった。一体彼女たちはどんなうまみがあって、こうした売名行為に身を委ねてしまうのか？

メディアに出るためならなんでもやる印象がある芹那。過去の失敗や言い寄られた男を告白した彼女の次なるエピソードが気になるところだ。

　芸能界とは、何かに秀でた人間が集まる場所。どんなことで評価を得るかは人それぞれだが、生き残る人にはそれだけの理由がある。しかし例外的に、自らになんの能力がなくとも名が売れることがある。いわゆる売名と呼ばれるやり方だ。 　広辞苑によれば、その定義は『自分の名前を世間に広めようとつとめること』とあるが、実際には悪い意味で使われることが多い。芸能界の場合、その方法が、無名な人が有名な人を利用する“他力本願”に限られるからだ。ではなぜ、こうした“売名行為”に走るのだろうか？ 　最近では、1月25日に歌手の川本真琴がツイッターで恋人の存在を明かしたことで始まった狩野英孝のニ股報道で、突如として有名になったタレント・加藤紗里の一件がもっとも記憶に新しいところだろう。25歳で特に実績がなかった彼女は、女性タレントとして売れるにはかなりギリギリの年齢だったはず。そこへ来て、狩野という芸人を利用して、恋愛関係を赤裸々に暴露し、結果そのネタだけで積極的にメディアに露出したのだから、売名と呼ばれても仕方がない。騒動後、『情報ライブミヤネ屋』（日本テレビ）、『白熱ライブ ビビット』、『サンデー・ジャポン』（共にTBS）、『ロンドンハーツ』（テレビ朝日）、『めちゃ×2イケてるッ！』、『ダウンタウンなう』、『全力！脱力タイムズ』（全てフジテレビ）などワイドショーからバラエティ番組まで触手を伸ばした。 　実際に加藤紗里の売名疑惑は、早い段階で噂されていた。二股報道があってから彼女をすぐに起用したテレビ関係者は「彼女と出演前に打ち合わせた段階で、狩野への愛がまったく感じられなくて驚愕した」と語る。そうした様子はテレビの画面からお茶の間へと伝わり、彼女の一連の告白は「もともと狩野を利用するつもりで近づいたのでは？」と勘ぐらせるのには、十分だっただろう。それから破局宣言なども挟みつつ、売名の延命治療を続けてきたが、ある芸能記者は「過去に売名で成功した例はない」と語る。 　確かに、これまで売名からそのまま売れ続けたタレントは例がない。弱肉強食の芸能界で生き抜くには、名前がいかに認知されるかこそが最重要。そこに明確な方法論などなく、生き残った者だけが正しい。そのため売名がキッカケでも、その後活躍できれば問題はないはずだ。しかし大抵の場合、すぐに姿を消してしまうのは、そもそも売名をする動機が“せざるを得なかった”からだろう。実力がなく、売名という最終手段を取ってしまっているのだから、急に表舞台に立たされて何もできないのも無理はない。 　過去には書籍で肉体関係などを暴露する売名もあった。例えば当時、芸能界から干されていた石原真理が明石家さんまなど大物芸能人との恋愛遍歴を暴露した『ふぞろいな秘密』（双葉社）が話題を呼んだ。しかし、結局その後の露出につなげられていない。一瞬の興味を引いたとしても、彼女自身にそこから這い上がる実力がなければ意味がないのだ。 　また「魔性の女」の異名も手に入れてしまった芹那のように、事あるごとに売れっ子芸人の名前を出して関係性をアピールし、細かく売名を重ねるケースにも同じことが言える。その場のトークは盛り上がるが、何度も使えるエピソードではなく、自身の面白さをアピールすることにはつながらない。売名だと感づかれ、関係者の不信感も溜まれば、使いにくいタレントとなってしまう。 　ではなぜ無名タレントはそうまでして、成功例のない売名に夢を見るのか。名前さえ売れれば活躍できると自分の実力を本気で信じている者、もう最後だと覚悟を決めて大きな花火を打ち上げに行く者、その理由はさまざまだろう。確かにまったくチャンスがないのなら、やらないよりは価値があるのかもしれない。しかしどう考えても、売名後の実力や戦略がなくては無駄死にと言わざるをえない。 「その点、加藤紗里は、まだ成功しているほうかもしれません。最近はテレビもぶっちゃけ番組やワイドショーでの告白が当たっていて、出演が多くなっているのも要因でしょうね」（前出・芸能記者） 　つまり、どうせ悪いイメージがつきまとうのなら、いっそのこと開き直って、自分の実力不足を認め、汚れ役に徹し、メディアの要望に柔軟に対応して小金を稼ぐだけ稼いだ方がいいという考え方もあるということだ。今回、加藤紗里は、その堂々とした態度で仕事を広げてきた。彼女がそれを狙ってやっているのだとしたら、今後「売名を認める」という延命法が残されているかもしれない。 　また、売名といえば、圧倒的に女性の数が多いのも大きな特徴である。大物女優が利用されるケースなど聞いたことがない。それに比べて、男性芸能人は大物になっても脇が甘い。女性側に最初はその気がなかったとしても、隙を感じ取ってしまえば、売名という禁断の果実に思わず手を出してしまうこともあるだろう。 　そう考えると、無名女性タレントが有名男性タレントに近づく行為を全て売名と一括りにしてしまうのは簡単だが、女性側の意識にも差がありそうだ。もしかしたらそんなつもりがなかったのに、レッテルを貼られてしまうケースもあるだろう。バナナマンの日村勇紀とフリーアナウンサーの神田愛花の熱愛も今は祝福ムードに包まれているが、もし破局となれば神田の売名だったと叩かれる可能性もある。それが本当の恋だったとしても、日村と神田の格差を考えると世間には響かない。ぶっちゃけ番組などでの告白ブームに乗じて、売名が増え続ければ、何が売名で何が売名でないのか、線引きも難しくなってくるかもしれない。 (文／オガワケンジ)

『平手 友梨奈公式ブログ | 欅坂46公式サイト』より

　17日、千葉・幕張メッセで欅坂46初となる握手会が開催されたのだが、会場には、デビュー直後のアイドルの握手会とは思えない1万人超えのファンが殺到し、大盛況。「平手ちゃん、顔ちっちゃ～い！」「渡辺梨香ちゃん、可愛すぎる～」など、ファンの歓声に包まれ、メンバーたちも大いに楽しんだようだ。 「今月6日に発売したデビューシングル『サイレントマジョリティー』（ソニー・ミュージックレコーズ）が発売初週で26.2万枚を売り上げ、オリコンの週間ランキング1位のみならず、『女性アーティストのデビューシングルによる初週売上枚数』でも歴代1位を記録し、アイドル界に旋風を巻き起こしている欅坂46ですが、初の握手会にはメンバーもファンも興奮していたようで、フロントを務める鈴本美愉は『1週間前からハンドクリームを塗ってました』と明かし、『なんて神対応なんだ！』『仮病で休むAKBメンバーよ、見習え！』などとファンは感涙。前日の公式ブログでは、同じくフロントを務める今泉佑唯が『初めての全国にぎにぎ会でどきどきが止まりません。優しくしてくださいね』とコメント。『俺もドキドキが止まらないよ～』『優しくするに決まってるじゃん』などとフォローコメントが殺到していました。メンバー最年少14歳でセンターを務める平手友梨奈も、前日夜に公式ブログに『さて、いよいよ明日は初めての全国握手会ということで…いまからドキドキと楽しみでいっぱいです！』というコメントと共に顔のドアップ画像を投稿。『こちらこそ楽しみだよ！』『可愛すぎて眠れないぜ！』とファンを興奮させ、不眠症にさせていたようです」（芸能関係者） 　メンバー最年少ながら、圧倒的な存在感でグループを牽引する平手だが、「プレッシャーに押し潰されてしまうのではないか？」と懸念する声も広がっている。 「先月15日に『サイレントマジョリティー』のミュージックビデオがYouTube上で公開されるやないなや、『俺のアイドルスカウターが破壊された！』『欅坂46の絶対的エース』と絶賛されている平手ですが、欅坂46の姉グループである乃木坂46のファンからは、『あまりプレッシャーかけない方がいい』とアドバイスが寄せられているようです。というのも、乃木坂46の1stシングル『ぐるぐるカーテン』（Sony Records）から5thシングル『君の名は希望』（N46Div.）までセンターを務めた生駒里奈が、6thシングル『ガールズルール』（同）のセンター発表で白石麻衣の名が告げられた瞬間、プレッシャーから解放された安堵感で失神し、その場に崩れ落ちるという衝撃的な事件を起こした過去があるため、『センターの重圧は俺らが思っている以上』『過度な期待は禁物』と、欅坂46ファンに警戒を呼びかけているようです」（同） 　ファンの心配をよそに平手は、7日のブログで、「これ、本当のイカスミで磨きました。人生初のイカスミでした（笑）」と、お歯黒状態でニンマリおどけた姿を披露。存在感だけでなく、メンタル面も大物なのかもしれない。

【本と雑誌のニュースサイトリテラより】 　熊本県や大分県をはじめ九州に甚大な被害をもたらした今回の熊本大地震。そんななかで目立つのは、「震災を政治利用するな！」という声の大きさだ。 　鹿児島県・川内原発の運転中止を求める意見には「こんなときに非常識」「便乗するな」といい、オスプレイ投入に批判があがると「オスプレイ叩きこそ震災の政治利用」「イデオロギーで足を引っ張るな」と叫ぶ……。 　しかし、災害時の原発対策を怠り、こんなときに物資輸送で政治パフォーマンスを行うことを批判するのは当然だろう。むしろ、震災を政治利用しているのは、ほかでもない安倍政権だ。 　現に、地震発生の翌日には、菅義偉官房長官が緊急事態条項について、 「今回のような大規模災害が発生したような緊急時に、国民の安全を守るために国家や国民がどのような役割を果たすべきかを、憲法にどう位置づけるかは極めて重く大切な課題だ」 　と述べている。ご存じの通り、緊急事態条項の新設は自民党が憲法改正の第一歩と考えている。それを今回の大地震にかこつけて、あたかも“災害時は必要なもの”と強調したのだ。 　本サイトは以前からこの緊急事態条項の危険性を指摘してきたが、緊急事態条項とは、平たく言えば、大地震等の災害時や外国からの武力攻撃等の有事の際に政府の権限を強化することを定めるもの。災害が起こった際に首相が緊急事態宣言を行えば、内閣は国会での事前承認なしに財政措置などをとることができるようになり、他方、本来は国と対等な関係である地方自治体の長も指揮下に置くことになる。こうしたことにより、より迅速に災害対策が取れるようになる……というのが安倍政権の主張だ。 　そう言われると、「たしかに今回のような災害時には必要なものかも」と思う人も多いだろう。だが、この緊急事態条項については、東日本大震災で大きな被害を受けた被災地の首長たち、つまり実際の災害で対応を迫られた経験をもつ人びとが“必要のないもの”という見解を示しているのだ。 　今年3月15日に東京新聞が掲載した記事によると、東日本大震災で激甚な被害が発生した岩手県陸前高田市、山田町、宮城県仙台市、石巻市、気仙沼市、東松島市、名取市という7つの自治体の首長に同紙が取材。そのうち「緊急事態条項は必要」と回答したのは名取市長のみで、他の首長はいずれも否定的な見解をあきらかにしている。 　たとえば、菅原茂気仙沼市長は、災害発生によって道路を塞いだ車両撤去などが災害対策基本法の改正によって可能になった点を挙げた上で、「緊急事態条項があれば、人の命が救えたのか。災害対策基本法の中にある災害緊急事態条項で十分だ」としている。このほか、奥山恵美子仙台市長も「自治体の権限強化が大事だ」、戸羽太陸前高田市長は「震災時は、国に権力を集中しても何にもならない」とまで述べている。 　たったひとり「緊急事態条項は必要」と回答した名取市の佐々木一十郎市長は、既報の通り、以前からネトウヨと見紛うような歴史修正主義を市広報紙で展開、捏造情報を載せたことで市民から批判を浴びて謝罪した人物。氏の主張を読む限り憲法改正に前向きであることは明白で、そういう意味で「緊急事態条項は必要」としたのだろう。 　緊急事態条項を憲法にくわえる必要があるのか。そう疑義を呈するのは首長たちだけではない。憲法学者の小林節氏は、同じく憲法学の権威と呼ばれる学者・樋口陽一氏との対談本『「憲法改正」の真実』（集英社新書）のなかで、こんな話を披露している。 　そもそも小林氏は、安倍晋三首相の祖父である岸信介元首相が会長をしていた「自主憲法制定国民会議」に最年少メンバーとして参加し、1994年に読売新聞社が出した「読売改憲試案」にも深くかかわっていた“筋金入りの改憲論者”だった。この本のなかでも、「正直に告白すると、かつては、憲法に国家緊急権を書きこむことも必要だと私自身は考えていて、その考えを活字にもしていました」と言う。「緊急事態に際しては、通常のチェックス・アンド・バランシズのプロセスを省いてでも、危機に対応する権限を国家に与えることは必要」というスタンスだったのだ。 　だが、そうした考えを捨てたのにはきっかけがあった。それは、阪神・淡路大震災、そして東日本大震災の際に支援活動に動いた弁護士たちから意見を聞いたことだった。 「現場を良く知る彼らの主張はこうです。災害に際して、中央の政府の権限を強化したところで、被災地の状況は把握できない。状況を把握できない政府に判断を委ねても、時間がかかるし、間違いも起こる。生死の間際にある人々をそれでは救うことはできない。災害時に必要なのは、中央の権限を強化することではなく、自治体の首長に権限を委譲しておくことなのだと。さらに言えば、災害が起きてから、あわてて中央で対策や立法を練っていても間に合わない」 　さらに小林氏は、「震災の支援活動を行った弁護士たちも、災害対策基本法に基づく緊急政令によって自治体が通常のプロセスを飛ばして直ちに危機に対応した措置を取れるようになっている、完璧ではないにしろ現状の方法で対応できたと言っていました」と述べている。前述した菅原気仙沼市長と同様、災害対策基本法で対応可能だと言うのだ。 　もし災害の緊急時に法の問題で立ち塞がったり、不備が発覚したなら、災害対策基本法を見直せばいいだけ。にもかかわらず、安倍政権は災害を理由に緊急事態条項が必要だと言い張り、憲法改正を急ごうとするのだ。 　災害対策基本法があるのに、なぜ緊急事態条項が必要なのか。じつはこの矛盾を、安倍政権は十分に理解している。 　事実、自民党は憲法改正草案のQ&Aにおいて、緊急事態条項を〈東日本大震災における政府の対応の反省も踏まえて、緊急事態に対処するための仕組みを、憲法上明確に規定しました〉と記す一方で、〈緊急政令は、現行法にも、災害対策基本法と国民保護法（中略）に例があります。したがって、必ずしも憲法上の根拠が必要ではありませんが、根拠があることが望ましいと考えたところです〉とも書いている。 　これでおわかりいただけるだろう。安倍首相は“大規模な災害が発生したときに国民の安全を守るため、憲法に緊急事態条項は必要”と強調してきたが、これは大嘘で、実際は憲法にせずとも法律があるから必要がないということを彼らは認めているのだ。 　ようするに、「備えあれば憂いなし」という人びとの感情につけ込んで改憲を訴える、それこそが彼らのやり口だ。その証拠に、小林氏は前掲書のなかで“自民党の思惑”を匂わせる、こんな話も暴露している。 「東日本大震災の直後に自民党の改憲マニアの議員から連絡があったのです。こういう緊急事態を経験した今なら、国家緊急権に国民の理解も野党の理解も得られる。やっと憲法改正の入り口が見えました、と嬉しそうに言うのです」 　今回の熊本大地震で、すぐさま菅官房長官が緊急事態条項の必要性を口にしたのも、これと同じだろう。結局、安倍政権は熊本大地震の発生によって国民が抱いている不安な気持ちを政治的に利用して、改憲に世論を誘導するのが目的なのだ。 　安倍首相は明日23日に被災地を視察することを決めたが、ここまで被災地入りを延期しつづけたのは、翌24日に行われる衆院補選をにらんでの“パフォーマンス”だと言われている。一体、どこまで熊本大地震を政治利用するつもりなのか。そう批判されるべきは、間違いなく安倍首相だ。 （野尻民夫）

【アガるニュースをお届け！デイリーニュースオンラインより】

　4月14日に熊本県を中心に発生した大規模な地震は現在も余震が続き、不安定な避難生活を余儀なくされる被災者は多い。この震災に著名人も様々な反応を見せている。被災地入りして額に汗する伊勢谷友介（39）やヘリをチャーターして救援物資を運んだ高須克也（71）に賞賛の声が集まる一方、首をかしげたくなる残念なタレントもいる。その筆頭格に躍り出たのが、みのもんた（71）だ。

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