ジャニーさん＆蜷川さんラジオでも「変わった子」と褒められてたモリゴウ先輩

【ジャニーズ研究会より】

＜ジャニタレドラマ・ネットの声＞

■『リスクの神様』（フジテレビ系、毎週水曜夜10時～）初回視聴率7.0％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）

　V6森田剛の約8年ぶり民放連続ドラマ出演作となる『リスクの神様』（7月8日にスタート）。物語は、これまで数々のトラブルを解決してきた伝説の危機管理専門家・西行寺智（堤真一）が、日本最大の商社・サンライズ物産に危機対策室長として迎えられ、帰国するところから始まります。その頃サンライズ物産では、電機メーカー・生島電機と共に新素材を用いた次世代バッテリー「LIFE」を開発。同時に新会社「ライフパワー」を設立し、社長には生島電機専務の生島徹（風間トオル）が就任。商品開発担当役員には東大卒の帰国子女である神狩かおり（戸田恵梨香）が、入社10年目にもかかわらず大抜てきされます。世界中から注目を集める「LIFE」。第一話は、完ぺきだと思われていた「LIFE」内蔵の自走式掃除機が立て続けに発火事故を起こし……という内容でした。

【オタクに"なるほど"面白い！オタクニュース・ポータル「おたぽる」より】

『ジャンプSQ.』内『ジャンプSQ.CROWN』より。

　今月17日に創刊される「ジャンプSQ.CROWN」のホームページ上で、『D.Gray-man』の連載再開というビッグニュースが発表された。2013年1月を最後に連載がストップしていただけに、再開のニュースにより「待ってました！」「D灰！D灰！（『D.Gray-man』の愛称）」と、ファンを喜ばせている。 　2004年に「週刊少年ジャンプ」（以下、「ジャンプ」）で連載が始まった、星野桂氏の『D.Gray-man』。軍事機関「黒の教団」に所属する聖職者“エクソシスト”と、悪性兵器“AKUMA”を製造する千年伯爵率いる「ノアの一族」の戦いを描く人気マンガだ。 　しかし、病気が原因で度々の休載となり「ジャンプ」から離れることに。その後、「赤マルジャンプ2009SUMMER」で一話（187夜）だけ掲載し、以降は「ジャンプスクエア」に活躍の場所を移した。しかし、やはり休載が多く、今回の「ジャンプSQ.CROWN」での連載再開のニュースに対しても、「大丈夫なの？休載→移籍→休載→移籍の繰り返しじゃない？」「体大丈夫ですか、星野先生」など、心配するファンの声が多い。 【「おたぽる」で続きを読む】

菅官房長官の日歯連マネー疑惑をスクープした「週刊ポスト」（小学館）15年5月29日号

【本と雑誌のニュースサイトリテラより】 「マスコミを懲らしめる」「沖縄の2紙をつぶす」発言であらためて露わになった安倍政権の言論弾圧体質。実際、安倍政権はこの間、ずっと自分たちを批判する新聞・テレビに対して徹底的に圧力をかけてきた。一連の朝日新聞バッシング、『報道ステーション』（テレビ朝日）への圧力、『NEWS23』（TBS）への安倍首相自らの恫喝、選挙直前のテレビ局へ圧力文書送りつけ……。 　しかし、そのターゲットは、新聞とテレビだけではなく、週刊誌にまで及んでいたらしい。 　この7月、「週刊ポスト」（小学館）で、三井直也編集長が就任わずか1年で更迭され、代わりに前編集長の飯田昌宏氏が返り咲くという前代未聞の人事が発令されたのだが、この人事の背後に官邸の圧力があったという仰天情報が飛び込んできた。 　あまり週刊誌を読まない読者は、なぜ「週刊ポスト」のような軟派週刊誌に？と思うかもしれないが、三井編集長が就任してからの「ポスト」は、それまでの軟派路線とはうって変わって、反安倍政権の姿勢を鮮明にしていた。毎号のように政権批判が特集され、今年4月には、高市早苗総務相の大臣秘書官をつとめる実弟が関わったとされる「高市後援会企業の不透明融資」問題をトップページで報道。 　続いて5月には、東京地検特捜部が捜査を始めた日本歯科医師連盟（日歯連）から、菅義偉官房長官が代表をしていた自民党神奈川県連に3000万円が迂回献金されていたとすっぱ抜いた。大手紙の政治部記者が言う。 「高市さんのスキャンダルは3月くらいから官邸内でも頭痛のタネになっていたね。もみ消しに動いたのが、菅さんだと言われている。高市さんの実弟に問題融資の回収を速やかに処理するよう指示したと言われたし、『ポスト』の報道後、高市さんの実弟が名誉毀損で訴えたのも、菅さんの指示らしい。ところが、その菅さんを今度は日歯連との関係で追及した。官邸の『ポスト』憎しは相当なものだった」 　 　実際、この間、「ポスト」には、官邸から様々な方法での圧力がかけられていたという。 　最初に行われたのは、安倍首相との蜜月ぶりがすっかり有名になった幻冬舎の見城徹社長から「ポスト」発行人・森万紀子氏へのプレッシャーだった。 「森さんは同じく小学館の『女性セブン』編集長を務めていた人物ですが、夫がバーニング系の事務所の社長を務めていることもあり、バーニングべったりで知られています。もちろん見城社長とも昔から仲がよく、『セブン』時代には見城社長をネタ元にしていた」（小学館関係者） 「ポスト」は今年2月に、テレビ朝日の放送番組審議会会長である見城社長が審議会で『報道ステーション』は政権擁護もすべきと発言していたことを暴露。それに怒った見城社長が旧知の森氏に裏で執拗な抗議を行っていたという。 「すでにこの時点で、森さんは三井編集長の更迭を考えていたようです。ただ、1年で交代させるのはさすがに難しいということで、時期はもう少し先を考えていた」（同前） 　しかし、そこに加わったのが官邸からの訴訟攻撃だった。前述した高市総務相の実弟が関わったとされる「後援会企業への不透明融資」報道をめぐって、高市氏の実弟がすぐさま「ポスト」を名誉毀損で訴えたのである。しかも、三井編集長だけでなく、発行人の森氏に、担当編集者、ライターまでを被告にするもので、さらに、高市氏の実弟は警視庁への刑事告訴まで行っていた。 「『ポスト』の記事は非常に慎重で、高市総務相が会見で否定した『日本政策金融公庫の不正融資に関与していた』というような話はそもそも書いていない。その不正融資が焦げ付いた後に、別の融資会社に口利きをしたという事実だけです。それなのに、民事、刑事両方で、発行人やライターまで訴えた。SLAPP訴訟の典型です」（前出・大手紙政治部記者） 　さらに5月、前述した東京地検特捜部が捜査を始めた、菅官房長官の日歯連3000万円迂回献金疑惑の記事に対しても、「ポスト」は菅官房長官から訴訟を起こされたという。 「菅官房長官は報道直後、囲みの取材で『弁護士と相談して、法的措置も含めて、いま、検討している』と答えたきり、一切会見はしていませんが、すでに東京地裁に提訴ずみと聞いています」（同前） 　とにかく、この訴訟で発行人の森氏をはじめ、小学館の幹部は震え上がった。そして、慌てて三井編集長の更迭を決めたのだという。後任の飯田編集長は、前述の軟派路線の上、政治的には保守で、むしろ中国や韓国叩きに熱心だった人物。同誌から安倍批判が消えるのは確実と言われている。 「一説には、名誉毀損裁判と編集長人事をめぐって、官邸と小学館の間で、何らかの裏取引があったのではないか、とも言われています」（小学館関係者） 　まあ、裏取引はともかくとして、安倍政権と自民党がいま、訴訟に出るという手を使って週刊誌を押さえ込もうとしているのは事実だ。 「高市総務相のケースもそうでしたが、自民党は閣僚や幹部のスキャンダルを週刊誌がやろうとすると、すぐに党の顧問弁護士をたてて、『訴訟するぞ』とプレッシャーをかける作戦をとっています。新聞とテレビは抗議だけで黙らせることができるが、週刊誌はそうはいかない。それで、週刊誌がいま、いちばん恐れる訴訟をもち出して、圧力をかけるわけです。週刊誌もよほどの鉄板の事実がない限り、スキャンダル追及なんてできなくなってしまいました」（週刊誌編集幹部） 　安倍政権によって脅かされているのは憲法9条だけではない。「言論の自由」がいま、危機に陥っているのだ。 （田部祥太）