イメージ画像　Photo By Republic of Korea from Flickr.

　韓国で興味深い調査が実施された。韓国広報専門家である誠信女子大学校ソ・ギョンドク教授とそのチームが、「日本語を語源に持つ韓国語の中で、韓国の大学生が普段多く使う言葉」は何かを調べたアンケート調査だ。 　ソ・ギョンドク教授といえば、米・ニューヨークタイムズにプルコギの広告を出したり、ウォール・ストリート・ジャーナルやFacebookなどに、日本の歴史歪曲是正を訴える広告を出稿し続けていることで知られている。日本の歴史認識問題を批判する急先鋒であり、職業的に嫌日をうたうタレントのような人物だ。 　早速アンケート結果を見てみると、韓国の大学生が最も多く使う「日本語」として１位に選ばれたものとは、「구라（読み方：クラ）」という言葉だった。これは日本語由来の「嘘」を意味する俗語なのだそうだが、日本ではあまり聞き慣れない。韓国語の辞書で調べてみたところ、語源は「晦（くら）ます」にあるのだとか。「くらます」の「行為や事実をごまかす」という意味が、転じて「嘘」という意味になり、「くらます」の最初の2文字である「くら」という部分だけが音として独立することで、韓国語として日常的に使われているのだそうだ。もちろん、アンケート結果には、語源がはっきりと日本語だと分かる韓国語も含まれていた。例えば「ブンパイ（分配）」「ショウブ（勝負）」「ノガタ（ドカタ）」「キス（傷）」「サラ（皿）」「ピカピカ（＝光を表す擬態語）」などがそれに当たる。 　今回実施された調査には、韓国語の中に残っている日本語の残滓を撤廃しようという、ソ教授をはじめとする研究チームの意図が含まれていると思われる。例えば、ソ教授と研究チームは「韓国から日本語の残滓が消えない理由」として、国民の無関心、残存した日本語の教育、政府の無関心などをわざわざ挙げた。これは日本語を語源に持つ韓国語の使用について、遠回しに批判しようとしている証拠だろう。 　そもそも韓国では、植民地文化の名残だとして、日本語由来の言葉や漢字表記を撤廃しようとする市民運動家や個人など、極端なナショナリストの動きがこれまでもあった。そのため、ソ教授らの主張はそれほど目新しいものではないのだが……。 　ちなみに、アンケート結果の中には「ホッチケス（ホッチキス）」という言葉も、日本語由来の韓国語としてやり玉に挙げられていた。そもそも「ホッチキス」は、米E・H・HOTCHKISS社から命名されたものだそうだ。海外企業のブランド名がそのまま日本で商品名として定着した好例といえる。和製英語ではあるが、日本語として非難するのはかなり無理がある。前述の「クラ」にしたって、日本では使わないし、そんな言葉があるのかどうかも疑わしい。果たして、ソ教授や研究チームは、そのことを知っているのだろうか？ 　そんなソ教授は、韓国では大人気。批判する人もほとんどいない。国交正常化50周年を約1カ月後に控える日韓関係だが、ピントのずれたイベントばかりを繰り返す目立ちたがり屋文化人が人気を集めてしまっている現状を見ると、改善は望むべくもないのかもしれない。 （取材・文＝河鐘基）

日本テレビ公式サイトより

　東京・銀座でホステスのアルバイトをしていたという理由で、日本テレビのアナウンサー職の内定を取り消され、裁判を起こして日テレ入社を勝ち取った、東洋英和女学院大学卒業の笹崎里菜アナウンサー（23）。厳戒態勢で行われた4月1日の入社式は、異例づくしだった。通常なら超有名タレントがサプライズ参加して社員を激励するのだが今年はゼロ、野外での記念撮影もなし。これら全て、笹崎アナをマスコミから守ろうとする日テレ側の気遣いだったという。

　笹崎アナは現在研修期間中だというが、社内では、笹崎アナ自身や彼女を特別扱いする上層部に対して、賛否両論が渦巻いているようだ。日テレのチーフプロデューサーは「面接したアナウンス室の幹部から、『原稿読みがヘタ』という話を聞きました。入社を反対した人もいたようですが、賛成の方が多く、結局入社が決まった。制作側からは『気の強い性格がバラエティで使える』という声も上がっています。確かに、4月半ばに行われた新人歓迎会では、泥沼の入社騒動を自虐ネタにした“川柳”を披露したというから、根性は据わっていますよ」と、彼女の素顔を話す。

TIENS豪華社員旅行の様子

　6,400人もの大人数でフランスへ社員旅行に行き27億円も使ったり、人文字の長さでギネスを更新したりと、世界中のメディアでにわかに話題になっている中国大手健康商品グル―プのTIENS（天獅）。この豪華社員旅行の費用はアフリカの人々から搾取したものではないかという記事が、「鳳凰網財経」などの中国メディアに掲載された。 　TIENSは世界110カ国で展開しているが、アフリカへは2000年頃より進出し、西アフリカから東アフリカまで広く展開している。「鳳凰網財経」によれば、「Think Africa Report」という英国のメディアが行ったウガンダでの調査として、（人口3,758万人のウガンダで）20万人がTIENSのマルチ商法に携わっていると伝えている。若者の失業率が80％を超えるウガンダでは、加盟料20ドル(約2,400円)を払って卸売価格で商品を仕入れて市場価格で販売すれば、新車や海外旅行も夢ではないとあって人気があるようだ。 　背景として、ウガンダでは医療インフラが十分に整っておらず、医師や薬品も不足しており、庶民はTIENSの商品を薬替わりに頼らざるを得ない状態にある。またアフリカにおける販売では、TIENSの商品は薬草ベースであることを強調。「西洋医学で用いる薬剤には副作用があるが、東洋医学は薬草を使用しているため副作用がない」といった文句で販売し、現地の人も盲目的にそれを信じ込んでいるのだという。 　TIENSのアフリカでの著しい成長には、政府からのサポートが欠かせない。TIENSはウガンダ政府衛生局のオフィシャルカレンダーに広告を載せており、写真には衛生局長をはじめ国会議員などがずらり。裏表紙もウガンダ副大統領主導の、TIENSグループによるウガンダ政府衛生センターへの寄贈式の写真が使われているという。 　今回のTIENSによるフランス旅行は、世界中に散らばるマルチ販売員に対して「加盟して頑張れば金が儲かる」というアピールといえるが、実は昨年、日用品・化粧品・栄養補助食品の開発製造・販売を行う米国メーカーNU SKINの中国子会社が、今回の6,400人をはるかに上回る1万6,000人をドバイへ豪華社員旅行に連れて行っていた。 　その前年である2013年、NU SKINの全世界の売り上げが31.7億ドル（約3,804億円）で前年比46％増だった。このうち台湾を含めた「大中華区」の売り上げが13.6億ドル（約1,632億円）とその4割を占めており、そのボーナスとしてのドバイ旅行だったようで、200機の飛行機、八ツ星ホテルといわれるエミレーツ・パレスを含む超高級ホテルの8,000部屋を押さえたという。確かに世界的に経済が落ち込む中で、このように豪華な団体旅行の経済効果は計り知れない。 　「白猫であれ黒猫であれ、ネズミを捕るのが良い猫である」と1960年代に鄧小平が言った。「どんなネズミであれ、大金を使ってくれるお客様はいいお客様」と割り切り、次回はぜひ日本へ！　と考えるべき、だろうか……？