お笑い芸人のヒロシが、近日中にもカラオケ喫茶を開店させる。かつて独特の芸風で世間の笑いを誘っていた彼だが、当時の仲間も含めてお店を「憩いの場」にしたいようで……。 　ヒロシは自身のTwitterで、開店準備を進めている様子を報告。当初はライブハウスを経営することを考えていたようだが、断念。その上で「考えを変えて、カラオケ喫茶をやることにした」としている。 「最盛期には、月収数百万円もあったそうですが、何せ芸風が暗い（笑）。だから、営業での評判もいまひとつで、特に、うるさいパチンコ屋での営業なんかでは、あまりウケがよくなかったといいます。時間が有り余っているものの、人とのコミュニケーションを取るのが、どちらかといえば苦手なヒロシ。お店を作らないと、なかなか次の仕事にも結び付かないと判断したのでしょうね」（お笑い関係者） 　これまで、カラオケ喫茶ではないが一発屋芸人が店を構えた実績は多くあり、例えば鼠先輩は新宿・歌舞伎町にスナックを開店。自ら店主として客をもてなしている。 「両方ともホスト経験があるので、客商売に向いているというのもあるのでしょう。でも、一番の目的はかつての芸人仲間やテレビ制作関係者との憩いの場を持って、次の仕事につなげたいということ。その上で、商売もできれば一石二鳥ですし、ヒロシもようやくそういうステージに足を踏み出したのでしょうね」 　第二の人生には、どんなことが待っているのだろうか。

　中国・重慶市は、知る人ぞ知る「ヘンなトイレ」の街。毎年、新しいトイレが公開されて話題になっているが、今年も物議を醸すトイレが登場した。 　4月15日、重慶市内に出現したトイレは、なんと男女共用。同トイレは繁華街の要望を受けて設計されたという。中国の商業施設では女性がトイレの前に長い列を作って混雑しているのに対して、男性トイレはガラガラという光景をよく目にする。そこで、男女共用にすることで効率化を図り、バリアフリーも意識して新設されたという。個室には水を使用しない、移動式のエコトイレが採用されている。 　男女共用トイレの登場に、中国のSNS上では、 「低俗でセンスを感じられない」 「汚くてとても使う気にならない公衆トイレをなんとかするほうが先！」 「農村部に行けば、共有トイレなんていくらでもあるだろ」 と冷めた反応が見られた。 　さてさて、では重慶市で作られた変わったトイレをいくつか紹介しよう。 　2014年2月に出現したのは、カメラの形をしたトイレ。シャッターボタンやフラッシュなども正確に表現され、フイルムを入れる部分がトイレの入り口になっている。道行く人は、最初はトイレとは思わなかったという。盗撮を推奨するトイレなのだろうか……。

　10年5月にお披露目されたのは、5人が座って休憩できるソファーが設置されているトイレ。「星付きトイレ」と評され調子に乗ったのか、同年9月には同じく重慶市中心部から東に位置する南河公園に「5つ星トイレ」と称する豪華トイレも出現。24時間エアコンで室温調整されており、夏は20度、冬は26度に保たれている。ロビーにはシャンデリアが飾られ、液晶テレビを見ながら休憩できるようになっている。金をかけるところが間違っている気がするが……。

　08年に重慶市内のアミューズメントパーク「洋人街」に登場したのは、スフィンクスを模した自称「世界で一番大きいトイレ」。山の形状に合わせて作られ、200の和式と洋式便器を要し、一度に1,000人近くが用を足すことができるという。 　ほかにもこの洋人街には、露天トイレやペット専用トイレなどもあり、ヘンなトイレだらけだ。

　ヘンなトイレが注目を集める中、4月16日にビックリするようニュースが飛び込んできた。安徽省の新橋国際空港で、用を足している途中で便器が突然崩壊。割れた陶器が尻を切り刺き、病院へ緊急搬送される事故が起こったのだ。トイレを豪華にしたり、奇抜なデザインにするのはけっこうだが、まずは安全第一で設計してほしいものだ。

（文＝棟方笙子）

【リアルサウンドより】

　元KAT-TUNの田中聖がKOKI名義でボーカルを務める、ロックバンド「INKT（読み方：インク）」が、4月25日にセカンドミニアルバム『サイサリス』をリリースした。デビュー作となったファーストアルバム『INKT』から約半年。前作は、荒削りでほとばしるようなパワーが爆発しているような勢いあるヴィジュアルとサウンドが印象的だったが、今作は「サイサリス＝ほおずき」をコンセプトに幻想的な世界観で魅了している。デビューから約半年。今年１月には東京、２月には大阪で単独ファーストライブを成功させ、バンドとしての一体感をさらに高めてきた印象だ。

　一方で、ジャニーズ事務所との度重なるルール違反の果てに、契約解除となった田中だけに、世間の眼差しはまだまだ厳しい。とあるインタビューで、今後の目標として世界を視野に入れた活動や、学園祭ライブで「若者に夢を与えたい」と発言するやいなや、「上から目線ではないか」「自分がルールを守らなかったのに…」などと、ネット上では批判の声も目立った。

　しかし、彼の本当の姿を知っている人であれば、こうした発言も納得のものだろう。ジャニーズ事務所にいたころの田中は、常に後輩たちから相談を持ちかけられる兄貴的な存在だった。デビューまでの厳しい道程を歩んでいたKis-My-Ft2の藤ヶ谷太輔には「自惚れろ」という言葉を贈ったこともある。また、Hey!Say!JUMPの山田涼介も「兄貴」と呼び、頻繁に連絡を取り合っていた仲だったというのも有名な話。

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エイジアプロモーションオフィシャルサイトより

　セレブタレント・大沢ケイミのバラエティ発言が、炎上を巻き起こしている。28日放送の『解決！ナイナイアンサー』（日本テレビ系）に出演した大沢は、「ただの主婦に学歴なんかいらなくない？」と持論を展開。当然ネット上からは「一体何様なの？」と批判の声が殺到しているが――。

　この日の放送では、高学歴は必要かどうかで各出演者が議論を交わした。大沢は「必要ない派」の先頭に立ち、セレブ妻が集まる会で、嫌な思いをしたという過去を告白。参加者には高学歴の女性が多く、大沢は「話、わかるわけないよね？」「違う話しようね」などと嫌味を言われたのだという。

　放射性物質を搭載したドローンを首相官邸に侵入させ、官邸業務を妨害したとして、無職・山本泰雄容疑者が逮捕された。容疑者の身元や犯行の動機に注目が集まる一方、ドローンの未来と危険性をめぐって賛否両論が巻き起こっている。ふと、以前取材したドローン事業関係者や、政府関係者の言葉が頭をよぎる。彼らは一様に、次のように話していた。 「日本の国産ドローンの未来は明るい。官民一体となれば、国際的にナンバー1になれる」 　これまで、内閣府と地方自治体および、関連産業に従事する民間企業を中心に「ドローン特区構想」が進められてきた。ドローン分野は、政府と民間企業がともに期待を寄せ、また日本経済に貢献することが期待される新技術産業、という側面がある。が、今回の事件は、その「構想」に冷や水を浴びせる結果となった。危険を避けるための法律の枠組みと、産業競争力を養うための特例措置をどう組み合わせていくか。それが、今後の課題となりそうだ。 「事件発生後に行われた近未来技術実証特区に関する会議では、今回の事件の話題ももちろん取り上げられましたが、“規制しなければならない”という主張はありません。むしろ、健全な産業競争力を養成するために、一般地域での法運用と特区など例外措置を明確にしていく必要があるという方針で一致しました。検討会の委員である小泉進次郎政務官が、直接そのことに言及しています。近々会議録が出るので、詳細はそちらで確認いただけます」（政府関係者） 　実際、日本の立場としては、あまり悠長に構えてもいられないだろう。 　事件の余波で議論が交錯する間にも、ライバルである国々はドローンの実用化のために日々、研究と使用に関する既成事実を積み上げており、市場も活況を呈し始めている。米国、中国、カナダ、フランスなどでは、ドローン研究と実用化の試みが盛んだ。また最近では、ドローン関連の話題が乏しかった韓国でも、ブームに火がつき始めている。 　それを象徴するのが、韓国航空宇宙研究院が研究・開発を進めてきた産業用ドローン「TR-60」が、つい先日一般公開されたことだろう。韓国では、政府が一極集中型で投資を行い、有力な開発団体をバックアップすることが多いが、「TR-60」も例に漏れない。全貌はまだ不明であるものの、“世界最速”という触れ込みである。来年には一般利用のメドが立っているそうで、今後、国際市場に打って出る用意をしていると考えられる。 　また、韓国唯一の玩具用ドローンメーカー・バイロボット社のドローンも、人気がうなぎ上りのようだ。14年比500％の売り上げを目指しており、累計販売台数はすでに2万台を突破した。韓国でも廉価な中国産ドローンが販売されているが、国内市場の奪還は目前だという。もちろん、同社は海外にも販路を拡大。カナダやメキシコでもすでに販売開始されているそうで、米大手流通業者とも契約が間近だという。また、日本のバンダイグループとも、すでに独占契約を結んだと、現地メディアは報じている。4月26日には、サムスンライオンズとロッテジャイアンツのプロ野球中継にドローンが使用された。これは、韓国初の試みとなったが、トラブルもなく成功裏にミッションを終えたそうだ。世界に負けじと、商用利用の実績を着実に増やしている。 　日本のドローン産業関係者は、「ほかの国は安全性に難があっても、どんどん販路と市場を拡大していく」と、苦々しい表情で話していた。日本のドローンが世界で勝ち抜いていくためには、安全性を担保した技術力はもちろんだが、ビジネス的なスピード感が必要とされているようだ。 　そしてそれらドローンのあり方を決める法的枠組みがどう作られるかは、世論に左右されるだろう。国産ドローンの開発者として知られる千葉大学・野波健蔵教授は、以前SFのようなドローン構想を聞かせてくれたが、最後にこう指摘した。 「技術も大事でしょう。ただ、日本のドローン産業の未来を決める最も重要な要因は世論になる」 　まるで、今回の事態を予想していたかのような指摘だ。 　首相官邸を襲ったドローンは、規制論を強化する火種となるのだろうか。はたまた、法的整備の議論を助長させ、日本のドローン産業を後押しする追い風となるのだろうか。いずれにせよ、今回の事件を契機に、ドローンに関する議論をより真剣に進めていかなければならないだろう。望もうと望むまいと、すでに無人飛行機が空を飛びまわる時代に突入したのだ。 （取材・文＝河鐘基）