JFA公式サイトより

　5日に行われたサッカー日本代表対ウルグアイ戦。アギーレジャパンの初陣となった一戦だったが、守備のミスから2点を失い、いいところなく敗戦。さらに、視聴率的にも惨敗を喫したことが明らかになった。試合を中継したのはフジテレビだったが、視聴率は従来の代表人気からは考えられない13.6％（数字はビデオリサーチ調べ、関東地区／以下同）。 「やはりW杯での惨敗が響いたのでしょう。“史上最強”の触れ込みだったザックジャパンは、コアなサッカーファン以外の“にわか”による人気も手伝って、代表戦の中継も視聴率が高かったのですが、W杯のあの体たらくではファンも逃げちゃいますよね。そして何より、日本代表が本当は強くないというのがバレてしまったというのが、一番の理由でしょう。まあ、そんなことは少しでもサッカーに詳しければ、常識なのですが……」（サッカーライター） 　ちなみに、ザッケローニ前監督の初陣の視聴率は19.6％だった。 「2010年の南アフリカW杯でベスト16という、望外の好成績を受けての船出だったことが大きかったですね。本田圭佑や長友佑都など、南ア大会の中心メンバーもそのまま残っていたので、ファンの期待も大きかった。そんな期待の大きさが視聴率に表れたのでしょう。しかし、今回は逆にブラジル大会でファンの不興を買った本田らが代表メンバーに再び選ばれたこともあり、盛り上がりに欠けたのだと思います」（同） 　W杯の惨敗を受けての初陣といえば、やはり06年のドイツW杯で惨敗を喫したジーコジャパンを引き継いだオシム監督のケースが想起される。 「ジーコジャパンも、中田英寿（引退）や中村俊輔（横浜F・マリノス）、小野伸二（コンサドーレ札幌）、稲本潤一（川崎フロンターレ）ら“黄金世代”を擁し、やはり史上最強のほまれが高かったのですが、ドイツ大会では惨敗。W杯後は代表人気も低下したのですが、それでもオシムジャパンの初陣の視聴率は17.3％。当時は、ジェフユナイテッド市原・千葉を率いてJリーグに旋風を巻き起こした実績を持つオシムへの期待があったゆえの視聴率とはいえ、今回の低視聴率は深刻です」（同） 　W杯で惨敗と好成績を繰り返す日本代表だが、このループから抜け出さないと、今度こそファンに見放されるかもしれない。

何事も大きく見せるのが舞台班の宿命だから……

　9月5日放送の深夜番組『まさかのタメ年トークバラエティー！ビックラコイタ箱』（日本テレビ系）にゲスト出演した内博貴。小学生の頃に在籍していたリトルリーグ時代のエピソードで、ダルビッシュ有と対戦したことがあると明かしたのだが、そのときに「ショボかったですよ」「あの時のダルちゃんは、よくマウンドで泣いてました」と発言。しかも放送後にダルビッシュ本人がTwitterで「小学生のときはキャッチャーでほとんど投げていない」「泣いてない」など内の発言を否定したことで、物議を醸すことになってしまった。

　内とダルビッシュの食い違う記憶にばかり注目が集まってしまったが、この日語られた、内のジャニーズ入所秘話も、結構な衝撃エピソードだった。

　ジャニーズ事務所のオーディションを受ける友達の付き添いとして会場に入った内。みんなが踊っているのをバカバカしいと思いながら、冷めた目で座って見ていた。

光文社（Wikipediaより）

　写真週刊誌「FLASH」が、9月9日発売予定だった最新号を突如、発売中止にして自主回収を進めていると8日、発行元の光文社が発表した。25年以上続く老舗写真誌の“大失態”に業界には大激震が走っているが、いったい裏で何があったのか？ 　同社の公式サイトには、当該号の中で「一部記事に不備がありましたので、発売を中止することといたしました」。さらに、「読者の皆様をはじめ、関係者の皆様にご迷惑をおかけすることを深くお詫び申し上げます」と謝罪文を掲載した。 「メディアには発売前日に早刷りが届くため、編集部に問い合わせが殺到。掲載した別の記事の関係先への謝罪や今後の対応に追われていたそうです」（芸能関係者） 　同社の広報部では、同号が発売されていないことを理由に、どの記事が発売中止の原因となったのかを公式には明らかにしていない。 「芸能マスコミの大方の見方では、グラビアページに載せていた外国人女優のヌード写真に問題があったと見解が一致している。この写真はもともと、インターネット上から流出したとされており、現在、アメリカのFBIが捜査に乗り出すなど、今後の展開が読めない。そんな中で、女優の実名や写真をノーカットで載せたため、会社の上層部が訴訟問題に発展することを回避するため、急遽、発売中止を決定したようです」（別の芸能関係者） 　ちなみに、この外国人女優の写真は「別の週刊誌などでも掲載されているが、建前として個人が特定されないように処理をしたりしている」というのだが、今回は掲載手法をめぐって判断を誤った可能性が高い。 「週刊誌に限らず、雑誌の部数は右肩下がり。また、個人情報保護や訴訟の観点から週刊誌への風当たりが年々強くなっている」（テレビ局関係者）というだけに、今回の事態がどこまで影響が出るか、今後を見守る必要がありそうだ。