【messyより】

　誌面のリニューアルから3号目となる11月20日に発売した『an・an 』（マガジンハウス）の特集は「彼の行動、その本音」と題して、一種の男性研究的な内容になっています。かつてこの連載では、女性誌が取り扱うこの手の「男性からの意見」は仮想の男性っぽさがあり、リアル男性からすると現実感にかけ、イマイチではないか、という指摘をしたことがあります。しかし、今回の『an・an』はリアル男性が読んでも「あ〜、なんかわかるかも」と納得感を得られる記事が多かったです。

　まずは「好きなのか嫌いなのかわからない！ 　恋愛における男の“謎の行動”を分析」という記事を見ていきましょう。ここでは杉作J太郎さん、大井洋一さん（イケメン放送作家）、久野浩司さん（マリッジカウンセラー）の3人が恋愛の場面における男性の行動にコメントしています。

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『世界の[下半身]経済のカラクリ』（アスペクト）

　「風俗に行く男の気持ちがわからない」という女性は多い。しかし、男性としての意見を言わせていただくなら、「寂しいから」「ストレス解消で」「たまには羽を伸ばしたい」「いつもとは違う抱き心地を」「友達に誘われたから」等々、ネオン街に足を運ばせる理由は枚挙にひまがないのだ（女性には言い訳に聞こえるかもしれないが……）。 　そんな、世の男性たちの煩悩が結晶化したような性風俗産業。門倉貴史氏の著書『世界の[下半身]経済のカラクリ』（アスペクト）は、日本をはじめ、世界中の性風俗産業の仕組みを紹介するとともに、経済評論家である門倉氏が、その知見を元に経済規模までを推計してしまった一冊だ。 　ソープランドならば9,285億円、イメクラは5,414億円、ピンサロは4,556億円、デリヘルならば鳥取県の県内総生産とほぼ同じ1兆8,362億円……etc.と、門倉氏が計算した下半身経済に集まる金額を累積すると、ほとんど国家予算のような額に膨れ上がっていく。男たちが汗水たらして稼いだお金は、積もり積もって莫大な金額となって歓楽街の闇の中へと消えていく。女性からすれば、とんだバカみたいな話かもしれないが、男性にとってはそれほどまでに切実にならざるを得ないのが下半身経済である！　と、ご理解いただきたい。 　国内風俗産業の市場規模のみならず、本書では、タイトル通り世界中のあらゆる国々の下半身経済についても実態が語られている。 　ドイツ、ケルン市では、売春婦一人につき1日6ユーロ（約800円）の「セックス税」なる税金を課したところ、なんと年間1億円以上の税収増加につながった。ギリシャでは、通例ではGDPに含まれないセックス産業の金額を含めたところ、400～600億ユーロ（約5兆4000億～8兆1,000億円）もGDPが増加し、巨額の財政赤字を押し隠すことに成功した（もちろんこの見せ掛けは、2010年の財政危機で露呈する）。オーストラリアでは、世界で初めて売春宿が株式上場を実現し、タイではGDPの46％となる6.5兆円が風俗産業の市場規模。台湾では公娼制度を一時廃止していたものの、売春婦たちが活動を続けた結果、11年に再び売春が合法化された。 　……と、世界のさまざまな国々で、その国独自の売春産業が営まれている。ただし、殿方の下半身は、世界を動かしているのだ！　と、能天気に終わることができないのが、風俗産業の難しいところ。その前には、「人身売買」や「児童ポルノ」「暴力団・マフィアへの資金流出」など、根深い問題が横たわっているのだ。 　だからといって、やみくもに規制の網をかければいいというわけではない。 　本書で門倉氏は、日本において、地下経済抑制の観点からポルノ解禁を提言。当局が規制をすればするだけ、法律外のポルノは、地下経済を潤す資金源となっていく。インターネットの登場により国境をなくしたポルノ映像、画像を規制していくよりも「北欧諸国のように『見たい人の権利』と『見たくない人の権利』を同時に守るようにしたほうがいい」と門倉氏。また違法とされる売春については、「自らの自由意思で働くセックスワーカーが多数存在しているにもかかわらず、『売春防止法』により売春産業が違法とされるがために、ソープランドをはじめとするセックス産業は、アンダーグラウンド化してしまう。違法であることがネックになって、ソープランドやホテトルなど性風俗で働くセックスワーカーは、労働者として十分な保護を受けることができないのである」と、その合法化措置を真剣に考えている。 　もちろん、どこまでが、門倉氏が書くような女性たちの「自由意思」であるかは議論が必要なところ。彼女たちが自ら選んだ選択肢であるとしても、事実上、その選択肢しか選べなかった女性たちもまた少なくないはず。安易に規制の手を緩めることが良策であるとも限らない。 　しかし、売春が禁止されているにもかかわらず、ソープランドでは「自由恋愛」の建前のもとに、売春が行われ続け、警察も見て見ぬふりをしている。性に対する男性の衝動は、どんなに国家が禁止しようとも抑えることはできない欲望だ。禁酒法の例を出すまでもなく、国家による欲望の管理がうまくいった事例は多くない。法律が禁止したところで、国家予算規模にまで膨れ上がる男性の欲望はなくならないし、その欲望を利用して金儲けを企む人々もいなくなることはないのだ。 （文＝萩原雄太[かもめマシーン]） ●かどくら・たかし 1971年神奈川県生まれ。95年慶應義塾大学経済学部卒業後、銀行系シンクタンク入社。99年（社）日本経済研究センターへ出向、00年シンガポールの東南アジア研究所（ISEAS））へ出向。02年４月から2005年６月まで生保系シンクタンク主任エコノミスト。05年７月からBRICs経済研究所代表。同志社大学大学院非常勤講師（07年度～）。専門は先進国経済、新興国経済、地下経済、労働経済学、行動経済学と多岐にわたる。