<p>　女性が顔や体を利用して、恩恵を受けることを「オンナを使う」と言う。「ブサイクは生きている価値はない」「300万の指輪を貰っても何とも思わない」などと発言してきた西川史子は、まさに「オンナを使う」女の代名詞的存在だろう。その西川がそんな女の「賞味期限切れ」についてまとめたのが、『女盛りは、賞味期限を過ぎてから』（マガジンハウス）である。</p>

『愛妻日記』／講談社

■今回の官能小説
『愛妻日記』重松清（講談社）

　どんなに激しく愛しあった恋人も、入籍して結婚をすれば“家族”になる。同じ家へ帰り、同じ食事を食べ、共に眠る生活――そこには、かつて恋人同士として過ごしたロマンチックな時間とは異なる、安住の時間が流れる。

　ではセックスはどうだろう？　家族同士のセックスは、「最上級の愛情表現」だったはずの恋人同士のそれとは質が違うのではないだろうか。家族同士のセックスは、セックスレスが立派な離婚の原因にもなってしまうことも考えると、惰性や義務の行為にもなりえてしまうのだ。「家族同士のセックス」という聞くと、反射的に目を背けたくなる人も多いだろう。真っ先に思い浮かぶのは、実の両親のその姿のはずだから。

<p>　昨年から、世界的アイドルのジャスティン・ビーバーがパパラッチ相手に本気で怒りまくる姿が次々とゴシップサイトに掲載され、話題となっている。愛車のフェラーリを停車させ、後をつけてくるパパラッチに文句を言って交通渋滞を引き起こしたり、ビルの外で彼を待つパパラッチにペットボトルを投げつけたり。ムスッとした態度でパパラッチにぶつかることもあるので、パパラッチからはとてもウケが悪く、ロンドンのパパラッチたちからは口汚く罵られてしまうほど嫌われている。</p>

　富士山の火山活動を独自調査する研究チームが「2年以内に噴火する恐れがある」として、噴火時の被害シミュレーションを行っていることが分かった。 「ここ十数年の箱根山の活動を調査していれば、その動きが活発になっていることは一目瞭然。公の研究機関は経済損失を恐れて公にしていないだけで、本来なら世界遺産の登録で浮かれている場合じゃない」 　こう話すのは、静岡県の富士火山研究チームの研究員。聞けば、今年2月に噴火の危険性が高まる研究結果を地元行政などに提出したが「受け取っても、返答ひとつしてこなかった」という。 　世界遺産に登録されて登山者も急増している富士山だけに、ネガティブな話を避けたいのか、周辺自治体の調査組織は「マグマの上昇する様子はない」と一貫して噴火の可能性を否定している。だが、実のところ内閣府の有識者会議では、今年になって箱根山の火山性活動が激増していることが報告されている。 　富士山は死火山ではなく、活動中の休火山。江戸中期の1707年に大噴火して以降はおとなしいが、近年の噴火の予兆は以前から指摘されてきたことでもある。 　研究員によると「仮に噴火した場合の被害は、揺れだけでも大地震クラス。降り注ぐ火山灰は道路を通行不能にするだけでなく、呼吸も困難なレベルです。さらに恐ろしいのがマグマで、流れ出れば多くの人や家を飲み込み、その後に固まると硬い溶岩層になって簡単に撤去することはできない」という。 　実は1991年、河口湖畔にあった山梨赤十字病院が老朽化のため富士山麓に全面移転新築された際、富士の溶岩層にぶつかったことがある。当時を知る病院関係者によると「当初の計画では、地下を掘ってカルテなどを保存する倉庫にすることになっていたんですが、いざ工事が始まったところ地層の溶岩層が硬すぎて重機でもびくともしなかったんですよ。まったく掘れないまま工事は中止になった」という。 　前出研究員は大量の溶岩が流れ出たときの被害シミュレーションを行ったところ「一帯の市町村が溶岩の下に消えてしまえば、復興はまず不可能」という結論に達した。 「噴火による被災者は仕方がないとしても、災害時の救出活動が困難な場所があることは認識しておくべき。山梨県側の河口湖から本栖湖を経ての静岡県方面への交通網は、国道139号線と樹海の中を走る71号線だけ。富士山麓に通るこの2つの道路が溶岩で塞がれたら、その中間地点に位置する西湖、精進湖、本栖湖の地区は孤立してしまうんです。さらに青木ヶ原樹海のあたりは携帯電話やインターネットが通じない場所も多く、溶岩で電話回線も寸断されたら緊急時の連絡すらできなくなってしまう」（同） 　しかし、現時点で行政はこうした事態を想定した対策には乗り出していない。これについて研究員は「わざと無視している気配すらある」と話す。 「東日本大震災では、放射能の汚染地域に対して効果のない巨額の復興予算が無駄に出されて問題になってますが、ある国土交通省の官僚と地元の役人が“富士が噴火すれば、同様に不可能な復興のために予算が引き出せる”なんて話をしていたというウワサがあるんです」（同） 　噴火すれば地元経済は死滅するだけに、まさか金のために噴火を歓迎するということはないだろうが、世界遺産登録バブルで活況の富士山周辺が、危険と隣り合わせであることは忘れてはならない。 （文＝鈴木雅久）

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 阪神・和田監督、不倫暴露報道の裏に、“物言う”親会社の圧力と寂しい懐事情 Twitterは何を仕掛けようとしているのか？マーケ、テレビ、政治…日本法人に聞く 分譲マンションの居住者は毎月“無駄なお金”を払っている？ ■特にオススメ記事はこちら！ イオン家電、保湿効果やうるおいは無関係？度重なる改善命令でも誇大広告消えないワケ - Business Journal（7月14日）

「Thinkstock」より

●払拭されていないマイナスイオンのブランドイメージ 　2013年6月、テレビショッピング番組で紹介された漬け物容器に関して、消費者庁は販売会社に対し、景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）に基づく措置命令を出した。（http://www.caa.go.jp/representation/pdf/130627premiums.pdf） 　「電気石タウマリン」を含んだ陶器から出る遠赤外線と「マイナス電子」が、容器内の乳酸菌の増殖を早め、通常のホーロー容器に比べて、短時間でおいしい漬け物ができるという触れ込みだった。 　もちろん、そんな説明に科学的な根拠はない。遠赤外線が菌の増殖を促進するというのも怪しいが、「電気石タウマリン」や「マイナス電子」に至っては、他でほとんど聞かない名前の物質だ。恐らく「トルマリン」と「マイナスイオン」に独自の名称を付けたのだろう。 　そもそも「マイナスイオン」も以前から「ニセ科学」の代表的な存在とされてきた。とはいっても、今でも「健康にいい」ものと思っている人がかなりいるのも事実。「ニセ科学批判」の情報が届いていない層は、まだまだ多いのが現状だ。 　1990年代末から2000年代前半にかけて、「空気のビタミン」などと呼ばれたこともある「マイナスイオン」は、「健康にいい」とか、「癒し効果がある」などとテレビや雑誌でもてはやされた。だが、人によってその定義すら異なるなど、多くの疑問が呈されていたものだ。発生源も滝や森林、トルマリンから、プラズマ放電・コロナ放電に至るまで多岐にわたっており、結局のところ、喧伝されたような「健康効果」は確認されなかった。 　さらに、マイナスイオンの効果を謳って販売された製品には、たびたび行政からチェックが入ってもいる。03年には健康器具が薬事法違反に問われ、06年には複数の会社が景品表示法に基づく指導を受けた。 　だが、マイナスイオンは家電製品の機能として生き残った。当初はオールマイティな「健康効果」を宣伝していたメーカーも、次第に放電による「消臭」や「除菌」といった効果に絞っていったのだ。だが、それで十分だった。一時のブームが去ったとはいえ、「マイナスイオンは健康にいい」というイメージは広く消費者に定着していたからだ。 　結局、「マイナスイオンとはなんだったのか？」という問題を棚上げにして、昔のイメージのまま定着してしまったというのが実態だ。しかも、日本を代表する大手家電メーカーが堂々と発売しているのだから、まさか「科学的な根拠がない」とは思いもよらない。 ●多様化するイオン式ヘアドライヤー 　イオン発生機能を搭載した家電といえば、空気清浄機やエアコンなどの空調機器のイメージも強いが、普及度という点から見るとヘアドライヤーのほうが上だろう。11年度の国内販売台数約580万台のうち、7割以上がイオン機能付きの機種だといわれている。普段、気にせずに使っている機種も、よく見るとイオン機能付きかもしれない。 　かつてはトルマリン粉末を混ぜただけのものもあったが、最近のイオン発生機は、プラズマ放電や静電霧化といった技術で空気中の水分子を帯電させるなどの改良が加えられている。さらに、メーカーが開発した発生方式を備えた製品に、「ナノイー」（パナソニック）、「プラズマクラスターイオン」（シャープ）、「ピコイオン」（東芝ホームアプライアンス）、「ナノイオン」（日立リビングサプライ）など、独自の名称をつけているところも多い。これらはイオンの名称ではないし、基本的なメカニズムは、マイナスイオンとさほど変わらない。 　それでは、ヘアドライヤーに搭載された「イオン機能」にはどのような効果があるのか？　よくいわれているのが「保湿効果と静電気防止効果」だ。さらに、各メーカーのカタログやホームページを見ると、「髪の水分バランスを整える」「キューティクルを引き締め」「艶のある髪に」といった表現が多用されているし、「皮脂をケア」して「地肌にうるおい」を与えるなどとも書かれている。 　最近の機種の説明を読むと、放出されたイオンと結合した空気中の水分子が、髪の毛としっかり結びつくのだとか。メーカーによる実証検査のデータも公表されているので、効果は確かにあるようにも見える。だが、そうした「保湿効果」や「うるおい」がイオンによるものかどうか、判然としない面もある。イオンとは関係なく、風量や温度調整などの機能によるものではないかという意見もある。ちなみに、もう一つの「静電気防止効果」については、特に問題視されてはいないようだ。 ●性能表示に東京都が改善要請 　結果が出たのは12年7月だった。東京都生活文化局が、国内の大手家電メーカーが製造する複数のイオン機能付きヘアドライヤーに関して、景品表示法に基づいて改善を要請した。対象となったのはパナソニック、シャープ、日立リビングサプライ、東芝ホームアプライアンスの4社。カタログなどに掲載されたデータも、「消費者の一般的な使用方法とは乖離した試験条件等による実証試験に基づいて効能効果を表示していたことが判明したため（中略）より適切な実証試験を行うよう改善を要請」したという。さらに業界関連団体である全国家庭電気製品公正取引協議会に対しても、性能や効能効果について、「消費者の一般的な使用方法に即した試験を行うこと」も要望している。（http://www.metro.tokyo.jp/INET/OSHIRASE/2012/07/20m7b300.htm） 　東京都の示した改善点を要約すると、以下のようになる。 （1）「冷風モードで20～30分使用」など、一般的な消費者の使用実態とかい離した設定の実証試験を行って、効果があったと謳っている。（4社中3社） （2）実証試験の被験者が１人だけだったというケースもあり、誰が使用しても同一の効果があるとは言い難い。（4社中3社） （3）使用後に頭皮の皮脂が減少したとしているが、それがイオンによる効果であるかは実証されていない。（4社中2社） 　つまり、通常の使用環境で使っても、カタログに表示された性能は発揮されないケースがあるということだ。これまではこうした「イオンの効能効果」を実証するための試験は、JISなどの公的基準も定められていない。各社の判断で独自に検証しているのが実態だった。 ●効果がないことを取り上げないメディア 　ただし、こうした措置が取られても、製品そのものが発売中止されるわけではない。景品表示法は広告などの不当表示を防ぐための法律だ。基本的に、担当部局の指示に従って表現を修正すれば問題はない。 　とはいえ、問題はこうした情報が一般消費者に承知してもらえるかどうかだ。昨今のツイッターやSNSを見ればわかるように、一度拡散したものは、後で取り消そうとしても手遅れのことが多い。元の投稿を削除・訂正しても、リツイート（RT）されてしまえば、投稿者の手を離れてどんどんと広まってしまうのだ。 　メーカーとしてみれば、「こんな効果がある！」ということはどんどん宣伝したいが、「実は効果がなかった」となると積極的になることはない。メディアが独自に報道しなければ正しい情報は伝わらないのだが、それが難しい。 　新聞には訂正記事が掲載されるが、ごく小さな扱いだ。テレビでは短いニュースくらいはあるものの、情報番組には登場しそうにない。雑誌も同様だ。健康・美容情報を扱うある雑誌の編集者に、こう聞かされたことがある。 「イオンは効かないだろうなと、個人的には思っていましたが、健康雑誌のテーマとして『効くか効かないか』は取り上げづらいのが実情です。『こんなに効く！』という情報なら取り上げますが、『いかに効かないか』は雑誌としても扱いにくい。人体に悪影響があるということが実証されれば、報道する必然性はありますが……」 　このコメントに、「ニセ科学報道」の在り様は要約されている。「こんなに効く！」としてさんざんメディアで紹介された後に「効果はなかった」とわかっても、インパクトがないのだ。結果として消費者の意識には、最初の「こんなに効く！」という情報だけが残ってしまう。 　この改善要請を受けた各社は、すぐにカタログやホームページの表示を訂正した。問題の箇所はすでに削除されるか修正されており、今ではどの部分が景品表示法に違反していたのかわからない。問題視される前に宣伝していたままのイメージを保って、同じ製品が売り続けられることになるのだ。 　ちなみに、改善要請を受けた4社のうちの某社は、それから4カ月後、同じイオン発生器を搭載した掃除機で、景品表示法に基づく措置命令を消費者庁から受けることになる。 （文＝六本木博之／フリーライター） ■おすすめ記事 阪神・和田監督、不倫暴露報道の裏に、“物言う”親会社の圧力と寂しい懐事情 Twitterは何を仕掛けようとしているのか？マーケ、テレビ、政治…日本法人に聞く 分譲マンションの居住者は毎月“無駄なお金”を払っている？ 参院選の目玉・ブラック企業政策、各党の政策を検証～企業名公表、取り締まり強化… 森下悠里整形告白に、岡村隆史「顔見た時から怖いと思ってた。注射でもあかんと思う」