『桜田淳子 GOLDEN☆BEST』／ビクターエンタ
テインメント

　すい臓がんのために死去した、サンミュージックプロダクション会長・相澤秀禎さんの通夜が、28日、東京・青山葬儀所で行われた。故人を偲ぶ関係者ら1，500人の中には、元同社所属タレント・桜田淳子の姿も。実に16年半ぶりに公の場に姿を現した桜田だったが、そのあまりの“劣化”ぶりに、業界関係者は驚きを隠せなかったという。

　午後6時からの通夜には、森田健作千葉県知事やベッキーら所属タレントだけでなく、和田アキ子、渡哲也ら他事務所の大物芸能人らも駆けつけた。

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 小林よしのり、AKB総選挙は“娘みたいな”大島優子から乗り替え渡辺麻友推し？ 民主党都議、本日会見で「民主党は内紛で沈み行く船」…背景に長妻の思惑か 「排水溝から髪の毛が…！」小泉、森元首相らがビビる、最恐の首相公邸幽霊体験談!! ■特にオススメ記事はこちら！ 不正アプリ4カ月で700例！　審査ハードルが低いグーグルの弊害 - Business Journal（5月29日）

（「Thinkstock」より）

　スマホのアプリをめぐる脅威が依然として広まる中、“正規”のアプリ上でも広告を介した脅威が見つかっている。 　セキュリティ企業・シマンテック社のレポートによれば、今年に入ってからワンクリック詐欺を狙った不正アプリが急増しているという。1月末から現在までに700個もの不正アプリが登場しているらしい。 　これらの不正アプリは、Androidの公式マーケットである「Google Play」に公開され、ユーザーに浸透していく。もちろん、「Google Play」はこうした不正アプリの公開を許さない方針だから、見つけ次第取り締まり、不正アプリは削除される。 　しかし、IT犯罪者も、削除されたら別のアカウントを使って不正アプリを再登録したりする。まさに「イタチごっこの様相」だと同レポートは指摘する。 　こうして公開された不正アプリの中には、数百ダウンロードを獲得するものもあるという。運悪く、不正アプリをダウンロードしてしまったユーザーは、アプリ内からワンクリック詐欺サイトへと誘導される。その結果、被害者1人当たり約10万円のお金が、IT犯罪者の手に渡ってしまうとも言われている。 　以上は明白な不正アプリであり、基本的には「Google Play」側で対処（削除）してもらえるものだ。ところが、最近は、“正規”のアプリであっても、広告から危険なサイトに飛ばされてしまうケースが見つかっている。 　セキュリティ企業・トレンドマイクロ社のレポートによれば、今月、Androidアプリ上のある広告が、危険なサイトにつながっていることが確認されたという。この広告は、非公式マーケット上のアプリだけでなく、「Google Play」上のアプリにも配信されていた。 　より多くのユーザーを危険なサイトに誘導するために、広告には「iPhone 5」や「Samsung Galaxy Note II」といったブランド名が勝手に使用されていたようだ。これらのブランド商品を格安で販売すると偽り、ユーザーが広告をクリックしたくなるように誘導していた。 　恐ろしいことに、この広告は、大手の広告ネットワークによって配信されていたという。今のところは主に中国のユーザー向けに配信されているとのことだが、既に9万個以上のアプリがターゲットとなっていた。「Androidプラットフォーム上で広告が十分に審査されないことが、フィッシング攻撃や不正プログラムの拡散といったさらなる不正行為をもたらす」と、同レポートは警鐘を鳴らしている。 　こうした事例が出てきた以上、今後は広告ネットワークも広告の審査を厳しくしていくだろう。しかし一方で、セキュリティソフトを導入したり、たとえ広告でもあやしげなものはクリックしないといった、ユーザーの自衛策も必要となる。 （文＝宮島理） ■おすすめ記事 小林よしのり、AKB総選挙は“娘みたいな”大島優子から乗り替え渡辺麻友推し？ 民主党都議、本日会見で「民主党は内紛で沈み行く船」…背景に長妻の思惑か 「排水溝から髪の毛が…！」小泉、森元首相らがビビる、最恐の首相公邸幽霊体験談!! 円安トレンド長期化、1ドル120円まで上昇予測のワケ…「悪い円安」発生の可能性も ペプシ、出来の良いCMが売上減退を招くキケン？対照的なフェラーリの販売戦略

　同人誌業界も児童ポルノ法改“悪”案に「NO」を突き付けた。 　29日、自民、公明、日本維新の会の3党によって提出された児童ポルノ禁止法改“悪”案。これを受け日本雑誌協会、日本書籍出版協会は連名で反対声明を発表。日本漫画家協会も反対声明を発表し、30日には、ちばてつや氏、松本零士氏が自民党と民主党に陳情を行う予定になっている。また、日本図書館協会も反対声明を準備中とのことで、表現の自由と国民の知る権利を守る戦いが、瞬く間に広がっている。 　そうした中、コミックマーケット準備会やコミティア実行委員会など各地の同人誌即売会主催者で構成される「全国同人誌即売会連絡会」も、反対声明を発表した。声明では、単純所持違法化に対する冤罪の発生を懸念するとともに、附則に記された漫画などへの関連性に関する調査研究に対して「すでに結論ありき」と真っ向から非難し、「日本のコンテンツ文化に与えるダメージは深く、ましてや法律による規制が実際に行われた場合の影響は計り知れません」とし、会としての反対を打ち出している。 　全国同人誌即売会連絡会は発足以来、継続して「表現の自由」の問題と深く関わってきた。しかし、あくまで連絡会であるとの立場から、組織として明確に「反対」を打ち出すことは避けてきた。もちろん、2008年に行われた「創作物の規制／単純所持規制に反対する請願署名」では全面的な協力は惜しまなかった。また、10年の東京都青少年健全育成育成条例改正問題でも、大規模集会に協賛するなど常に表現規制反対にコミットしてきたが、「あくまで第三者として」のスタンスを取るなど一歩引いた形での支援を主としてきた。 　今回、以前よりも旗手を鮮明にしているところに、同人誌業界の児童ポルノ法改正案に対する危機感が表れている。 　今回、同会が明確に「反対」の二文字を打ち出したことはコミックマーケットをはじめ、児童ポルノ法が改“悪”が、多様な表現の場である同人誌即売会を滅ぼす可能性が極めて高いことを示唆している。 　いわゆるオタクの間でも、規制されるのは「COMIC LO」（茜新社）のようなロリだけだろうといった、他人事の意識は極めて高い。だが、ロリだろうがBLだろうが、すべてが消滅してしまう可能性もあるのだ。 　名だたる即売会主催者が参加した声明を契機に、危機感は怒濤の勢いで広がっていくと考えられる。 （取材・文＝昼間たかし） 全国同人誌即売会連絡会 ＜http://sokubaikairenrakukai.com/index.html＞ 「児童ポルノ禁止法」改正案への反対声明 ＜http://sokubaikairenrakukai.com/news1305.html＞