松下奈緒 公式サイトより

「今度、映画『二十四の瞳』がリメイクされるのですが、スタッフたちは主演女優の多忙ぶりを気にかけているようです。ほら、天海祐希さんが突然の心筋梗塞で倒れたでしょ？　何しろ、彼女も天海さんに負けず劣らず多忙ですから」（映画関係者） 　そう映画関係者から心配されているのは、女優の松下奈緒。NHKの連続テレビ小説『ゲゲゲの女房』で注目されて以来、ドラマにCMに引っ張りだこで、年間5～6本のドラマに出演し、ほとんどのドラマで主演を務めている。 「CMも現在6社ほどと、引く手あまたのようですね。彼女は清潔感があるし、変なスキャンダルもないですから、クライアントとしては使いやすい女優さんだと思います」（広告代理店関係者） 　そんな彼女もすでに28歳と、若さだけでやっていける年齢ではなくなってきた。 「とにかく健康には気を使っているようで、食事や健康管理は母親に任せているそうです。彼女はまだ実家暮らしなので、家事や洗濯などの一切は母親に頼んでいるそうです。その時間を睡眠に充てて、体力を維持しているそうです」（テレビ局関係者） 　そんな彼女が意気込んでいるのが、今回の映画の主演話だという。 「映画は4年ぶりですし、主演映画となると5年ぶりです。ドラマの主演は多いですが、やはり“女優”と呼ばれるには映画で評価されたいという思いがあるそうです。ただ、秋には音楽家としてコンサートも控えていますし、今も連ドラの撮影をしていますから、健康が心配されますよね。この映画は地方ロケになりますし、かなりハードになると聞いています」（芸能事務所関係者） 　“第二の天海”にならないように、健康にだけは気をつけてほしいところだ。

【ハピズムより】

高須院長オフシャルブログより

5月13日、自身のFacebookにて、「フリーメーソンの昇進試験に合格したぞなう」と写真付きで、昇級試験に合格したことを明らかにした高須クリニック院長の高須克弥。

　だが、21日現在、高須氏のTwitterは祝福モードではない。

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矢口真里写真集『OFF』（ワニブックス）

　矢口真里の不倫発覚で所属事務所の関係者は大慌て、出演していたレギュラー番組や広告主などへの説明に追われているという。 「事務所側は“事実確認中です”として時間稼ぎをしている様子ですが、あるテレビ局には“本当ならテレビに出すな”という視聴者のクレームがすでに入り始めている。騒ぎが拡大すれば、最悪の場合、出演中のものはすべて降板となる可能性もあり、かなりヤバい状況です」（芸能関係者） 　問題が明らかになったのは21日発売の「週刊女性」（主婦と生活社）で、矢口は2月22日に飲み会で知り合ったモデル男性と自宅に戻ってベッドイン、そこにドラマの地方ロケに出ていたはずの夫・中村昌也が予定より早く帰宅し、鉢合わせになったとされる記事だ。矢口は友人である小森純や元モーニング娘。のメンバーらに相談していたというが、約1週間前に別居が発覚した際は中村の事務所は「ささいなこと」として、離婚に至るような話ではないと説明していた。 　ただ、その時点で記者間では「よほどの大問題があったようだ」という話は飛び交っていた。 「何しろ矢口が自宅を出て新たに借りたマンションは、実家の近く。ささいなケンカで出ただけなら実家に泊まればいい話でしょう。新居には新品の大きな家具が次々に運び込まれているのを住民が目撃していて、長期的な別居になるか、もしくは離婚が確実なのだろうとみられていた」（週刊誌記者） 　もともと収入格差の大きい夫婦で「長く続くのか」と心配の声も多かったが、「実のところ、関係者間では収入より矢口の浮気のほうが心配は大きかった」と同記者。 「圧倒的に収入が上の矢口が主導権を握っていたカップルで、何をするにも中村が文句を言えないような雰囲気だった。その矢口は大のイケメン好き、誘われた合コンはまず参加男性の名前を聞いて、好みのタイプがいればたとえ交際相手がいても参加してきたぐらいで、結婚後も中村がそれをストップできないなら、危ないんじゃないかとみられていたんです」（同） 　実際、今回の浮気に至った飲み会も、男女が均等に参加の実質“合コン”だった。矢口が持ち帰った男性は雑誌モデルの梅田賢三とされるが、共通の知人だというモデル女性によると「会ったのは、それが初めてではないはず」という。 「確か去年の夏ごろの合コンで、別の男性モデルがドタキャンになって、矢口さんのリクエストで呼ばれたのが梅田クンだったと思います」（同） 　この女性の話では、矢口は独身時代からメディアで見かけた若いタレントを“指名”することが多く、夫の中村と知り合ったのも同様の合コン指名がきっかけだという。実際、矢口は結婚発表の際に夫のよさを聞かれて、「顔」と即答していた。 　不倫報道に関して両者の所属事務所は現時点でノーコメントとしているが、これが事実で離婚となった場合、中村は矢口だけでなく相手のモデルにも慰謝料請求が可能で、力関係は逆転する。主婦層を敵に回すような話に、矢口のタレント生命は大きな危機を迎えている。

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 矢口真里と別居報道の中村昌也「アイツ全然料理つくらない。収入格差止まらない」 ももクロ成功の秘訣　優れたITサービスは、先駆者のコピー＆クローン？ B787運航再開も安全は置き去り…事故原因未特定、訓練飛行中のトラブルも発覚！ ■特にオススメ記事はこちら！ 生活保護法改正、申請拒絶の“水際作戦”助長と懸念の声続出　撤回求める緊急声明も - Business Journal（5月21日）

5月15日、「緊急声明」記者会見の模様

　5月17日、政府は生活保護法改正案を閣議決定した。この改正法案については「不正受給対策の強化を目指す」などとして、現行に比べてかなり多くの項目が追加されている。 　しかし、その「改正」された内容には、多くの法律関係者や生活保護の現場にいる人々から、疑問と怒りの声があがっている。 　改正案が閣議決定される2日前の5月15日13時から、東京・霞ヶ関の厚生労働記者会において、生活保護全国問題対策全国会議（代表幹事：弁護士・尾藤廣喜氏）による、「『生活保護法改正法案』の撤回・廃案を求める緊急声明」の記者会見が開かれた。そして、今回の「改正法案」について、さまざまな問題点が指摘された。 　現在、生活保護申請の窓口では、いわゆる「水際作戦」というものが横行している。福祉事務所の窓口で、申請に来た人たちを事実上拒絶するというやり方である。これによって保護が必要な困窮者が申請できないとの批判が多い。 　しかも、この水際作戦というもの自体、申請する権利の侵害に該当するため違法である。にもかかわらず、不正受給の防止などを口実に、この違法行為が全国各地で続けられているのが現状である。 　ところが、今回の改正案では、現行よりもさらに申請を困難にするとしか思えないような変更が数多く見つかるのである。 ●口頭での申請は拒絶？ 　例えば、従来は生活保護の申請は口頭でも認められており、それを裏付ける裁判所の判例もある。しかし、改正案では申請時の申請書ならびに添付書類の提出を要件化している。このため、口頭での申請が認められる可能性が格段に低くなり、申請がますます拒絶される可能性が高くなるとの指摘が、法律家からあがっている。生活困窮者の中には精神的および肉体的に相当に疲へいしていて、数多くの書類を用意することに大変な負担がかかる場合が少なくない。 　しかも、必要とされる添付書類の数は決して少なくはない。例えば、預金通帳や賃貸契約書などの家賃を証明する書類のほか、退職した場合には元勤務先の給与明細、その他、資産等についての書類も提出しなければならない。しかし、保護を必要とする人の場合、家賃滞納で住居の強制退出を余儀なくされたり、生活費の枯渇から野宿者すなわちホームレス状態になってしまって、そのために所持品の盗難や紛失などで必要書類そのものが作成できなくなったりというケースも実際に起きている。こうした現状を考えると、今回の改正案は申請のハードルを高くするような変更であるとしか考えられず、違法であるはずの水際作戦を合法化するような内容といわざるを得ない。 ●欧米諸国より遅れる生活困窮者支援 　ほかにも、親族など扶養義務者に対する調査権限の強化なども指摘されている。申請窓口で「親類の勤め先や収入なども調べます」「実家や兄弟にもいろいろと連絡しますが、よろしいですか」などと職員から告げられれば、圧力に感じて申請そのものをやめてしまうケースも十分に考えられるし、実際にそのようにして水際作戦が行われている実態もある。 　これらの指摘に対して、厚生労働省は「これまで実施していたことを文章にしただけであり、運用は従来と変わらない」「これからも口頭での申請は認める」などと主張する。しかし、そうした厚労省側の発言には「水際作戦の合法化を狙ったものだ」などの批判と怒りの声が噴出している。 　そもそも、現状において保護が必要とみられる人をどれだけ生活保護制度がカバーしているかという、いわゆる「捕捉率」をみると、日本ではどれだけ多く見積もっても20パーセントに満たない。イギリスやドイツなどの欧米諸国の捕捉率が80パーセントを超えているのに比べれば非常に低い数字であり、80パーセント以上の生活困窮者が放置されていることとなる。 　また、厚労省や一部国会議員等が生活保護の不正受給を問題点として指摘する。しかし、日本における現在の生活保護不正受給は、全体のわずか0.35パーセントから、せいぜい0.5パーセントでしかない。 「たしかに不正受給は問題ですが、それによって生活保護申請の戸口を狭くしてしまうほうが大きな問題であり、時代に逆行するものとしか考えられない」と多くの関係者、専門家が口にする。 　閣議決定した17日には、東京・永田町の衆議院第一議員会館前において、「生活保護法改正法案の撤回・廃案を求める緊急アクション」が行われた。われわれの生活に深く関係する問題だけに、今後もこの生活保護法改正からは目が離せない。 （文＝橋本玉泉） ＜ご参考＞ 生活保護全国問題対策会議 ■おすすめ記事 矢口真里と別居報道の中村昌也「アイツ全然料理つくらない。収入格差止まらない」 ももクロ成功の秘訣　優れたITサービスは、先駆者のコピー＆クローン？ B787運航再開も安全は置き去り…事故原因未特定、訓練飛行中のトラブルも発覚！ アドビ、クリエイティブ製品のパッケージ販売終了にどう対応？安価な別製品も豊富 ブラック企業の代名詞（？）光通信、なぜ社員から評判良い？　実力主義、高待遇…