日テレ系ニュース番組『NEWS ZERO』公式サイトより

　長らく続く民放キー局による“夜のニュース戦争”に2006年から参戦した新参者ながら、視聴率も安定し、その評価も高まっている日本テレビ系のニュース番組『NEWS ZERO』。この4月からも、NHKのスポーツニュースでミニスカ・美脚を披露し、人気を集めた山岸舞彩を加えた新体制で臨み、好調をキープしている。 　そんなリニューアルから1カ月、『NEWS ZERO』関係者の間では、山岸と同番組のプロデューサーA氏の話題で持ち切りだというのだ。 　A氏は、同番組の立ち上げ当初からプロデューサーを務めている人物。編成局勤務の経験もあり、局内表彰の常連で出世街道を歩んできた。妻子持ちで、湾岸エリアの高層マンションに住んでおり、一見、イケてるテレビマンだ。 　そんなA氏と山岸との関係はというと……プロデューサーと出演者にありがちな、男女の関係うんぬんというものではない。実は、A氏による山岸へのパワハラ、セクハラがひどく、山岸はそれに悩み苦しみ、ノイローゼ寸前まで陥っていたというのである。 　A氏による、山岸へのハラスメントの実態とは、どんなものなのか？ 　日テレ関係者の話を総合すると、3月下旬に行われた新体制発表記者会見の日から、A氏の山岸に対する、異常なまでの“マンツーマン行動”が始まったという。 　山岸は番組出演日には、16時から始まる「キャスター打ち合わせ」「リハーサル」「本番」「反省会」という日課を繰り返していたが、その間、A氏は山岸にぴったりくっついて行動。ここまでなら、ほかのプロデューサーにも見受けられることだが、A氏の場合は、山岸のメイクルームや衣装チェックの楽屋まで入っていく始末だったという。 「なんでもかんでも手取り足取り。見ていて気持ち悪いですし、スタッフも全員ドン引きでした」（女性スタッフ） 「『また始まった……。今度のターゲットは舞彩さんか』みたいな感じですね。毎回、新人女性キャスターが入ると、あんな感じです」（男性スタッフA） 　しかし、番組開始から2週間を過ぎたあたりから、A氏の行動に変化が表れた。 「A氏が、山岸とまったく会話をしなくなったんです。会議中も目を合わせようとしない。A氏が山岸を完全無視している状況です」（放送作家） 「あの男のやり方って有名じゃん？　自分になびかなかったら、今度はパワハラ。同じようなことをされた女性スタッフが、何人もノイローゼになって辞めていきました」（男性スタッフB） 　山岸に対するA氏の問題行動を取材していると、A氏の過去の行状を告発する発言が続出したのである。にわかには信じがたいが、これらの話が事実だとすると、A氏はとんだセクハラ・パワハラプロデューサーということになる。しかも、その嫌がらせの手口には、共通点があるというのだ。 　まず、局員や制作会社問わず、アシスタントプロデューサー、ディレクター、AD、放送作家、ヘアメイクなど、新人女性スタッフが番組に加わると、手当たり次第にメールをするという。いつしか、A氏のその行動パターンが番組関係者内で有名になると、A氏から届いたメールを女性スタッフ同士で見せ合い、同じ文面や誘い文句であることを確認し合ってから、消去していたこともあったそうだ。 　そのメールの文面はこうだ。 「2人だけで打ち合わせしたほうがいい」「2人だけで反省会をやろう」「友達や同僚を連れてくると集中して会話ができないから、2人だけで会おう」などなど。女性スタッフの中には、A氏の職務上の立場を恐れ、この誘いを断りきれなかった人もいるという。 　山岸にもこの手の誘いメールが連日のように届き、彼女が「2人きりで会うのは事務所に禁止されている」と断ると、A氏は「事務所は、そういうふうに言うものだ」「これまでも、（『NEWS ZERO』番組キャスターの）桐谷美玲や八木早希も僕と2人だけで反省会をやってきたから、キャスターとして成長したんだよ」。そして、「事務所の壁を乗り越えよう」と、誘いの手を緩めなかったというから驚きだ。 　山岸の起用理由について、A氏は3月の会見時に「山岸さんを起用したのはミニスカートではなく、どんな相手の懐に入り込めるという、内面的な魅力が理由」と語っていたが、この言葉を受けて、ある日テレ関係者は「結局は、自分の懐に入れて、ホテルで2人きりになって、ミニスカートをはかせたかっただけなのでは？」と皮肉る。 　しかし、番組リニューアルから2週間後、A氏は誘いに乗らない山岸への態度を一変させ、誰が見ても明らかな完全無視を始めたのだ。 　過去、こうしたアプローチを断った女性に対してA氏は、処理しきれない量の仕事を押し付けたり、人前で大声で怒鳴ったり、挙げ句の果てには完全無視などというパワハラを行ってきたという。 「被害者女性たちは、たまったもんじゃないですよ。悩んだ挙げ句、ノイローゼになって転職していった人もいます」（前出の放送作家） 「（小林）麻央ちゃんは、賢いからうまくかわしていたけど……」（前出の女性スタッフ） 　日テレ局内、各セクションの関係者に聞いただけでも「A氏によってクビになった女性作家の話」「ノイローゼで田舎に帰った女性スタッフの話」「現在も彼のパワハラ・セクハラに苦しんでいる女性スタッフがいるという話」などが出てきた。だが、プロデューサーというA氏の立場を恐れ、表立って非難はできなかったという。 　公共の電波を預かった報道現場に身を置く責任者が、パワハラ・セクハラという不法行為を繰り返しているというのは、本当なのだろうか？　また、日テレ上層部の一部は、A氏の問題行動を知っていながら、なんら措置を講じていないという指摘もある。 　これらをただすべく、日テレに取材を申し込んだが、依頼から1週間以上たっても無回答の状態で「事実ではない」という言葉は聞かれなかった。ところが、当サイトからの取材依頼の存在を知ったA氏の態度は急変したという。 「山岸と会話を交わすようになったんです。あまりの露骨さに、苦笑いしてしまいました」（前出の女性スタッフ） 　A氏が心を入れ替えてくれれば何よりだが、過去の過ちが消えることはない。管理責任がある日テレともども、問題点を洗い出し、適切な措置を講じてもらいたいものだ。 （文＝編集部）

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 元NHKアナ堀潤、朝日新聞“噂の女”との結婚で、ジャーナリストの将来に懸念？ 海上自衛隊、取材者ブラックリスト作成で一部取材対応拒否か…違法の可能性も パナソニック、「クルマと家が好き」社長の趣味がもろ出し!?トホホな経営計画 ■特にオススメ記事はこちら！ なぜか胡散臭い、楽天・三木谷氏のインターネット国有化論　結局、自社に利益を誘導か？ - Business Journal（5月15日）

東北楽天イーグルスのマスコットキャラクター
（撮影：広瀬川「Wikipedia」より）

　政府の産業競争力会議（議長・安倍晋三首相）の雰囲気が4月以降、とげとげしくなっているようだ。どうもそれは、楽天の三木谷浩史会長兼社長が突如、インターネットの国有化をぶち上げたから、というのがその理由とのこと。4月1日に実施されたテーマ別会合で三木谷氏は「インターネット・アウトバーン構想」を提言、「インターネットを国有化して、場合によっては無料で開放するのが望ましい」とした。ドイツの高速道路になぞらえたインターネット・アウトバーンである。「無料で開放されれば、最先端の通信環境が整う」と訴えた。 　この提言にNTT（日本電信電話、鵜浦博夫社長）が最も神経を尖らせている。それは三木谷氏が、NTTグループの再々編問題にも言及しているからで、発言の真意をめぐってさまざまな臆測を呼んでいる。 　2015年までに全世帯で光回線などのブロードバンド（高速大容量）通信の普及を目指す「光の道」構想に続く、ネット無料化のための提案とみられるが、規制緩和と相反するかのような国有化論に首をかしげる向きが多い。「光の道」構想ではソフトバンクの孫正義社長が、時の総務相、原口一博氏（民主党）を巻き込んで、NTT東西の光回線設備の分離を主張した。 　三木谷氏は、かねてより「国が特定の産業に資金投入すれば、モラルハザードが起きる」と、競争促進のために規制緩和を主張してきた。経団連を飛び出してIT企業などで作る新しい経済団体・新経済連盟を立ち上げたのは、日本のIT産業を活性化させるための政策提言をするためだった。だから安倍政権に急接近した。12年末の衆院選直後に経団連などの経済団体のトップらに先んじて安倍首相と会談し、ネット選挙の解禁を働きかけた。規制緩和や起業促進策など、矢継ぎ早に提言をしている。 　今や財界人きっての規制緩和論者として名を上げた三木谷氏の口からネット国有化が飛び出したのだ。「かねて主張していた規制緩和と、国有化論は明らかに矛盾する」と、産業競争力会議のメンバーから疑問の声が上がるのも無理はない。 　しかし、三木谷氏の行動を知る財界人は「驚きはない」という。彼が公に発表する政策の行き着く先には、必ず、楽天の収益拡大のための受け皿が用意されているからだ、という。 「産業競争力会議のメンバーになったのは、政権に近づき、自分のステイタスを高めると同時に、ネットビジネスの強化に役立てる場にするという狙いがあった」（三木谷氏に詳しい財界人） 　接近策は、実にうまくいった。新経連が4月16日に開いた初のシンポジウム「新経済サミット2013」に先立つ前夜祭に、多忙な日程を割いて安倍首相が出席。安倍首相は三木谷氏を「古い友人」と呼び、三木谷氏は「歴代首相の中で、最もネット産業に理解がある」とエールを返した。両者は蜜月ぶりをアピールした。 　だが、安倍首相は「財界との関係強化に興味を持っていない」（政界関係者）との声もある。 「新経連シンポジウムの前夜祭に参加したのは、あくまで、三木谷氏が産業競争力会議メンバーとして政府の仕事を手伝ってくれているお礼の意味。経団連や経済同友会に偏らない、という姿勢を見せたかっただけでしょう」（同） 　それぞれの思惑はどうあれ、三木谷氏が産業競争力会議で存在感を増した効果は絶大だった。医薬品販売では、インターネットの利用を規制する商慣行の撤廃に向けた法改正を求めている。これは、楽天のインターネットビジネスの利益に直結する。インターネット国有化論も同様だ。インターネットの基幹ネットワークを国有化してタダにすれば、ネットを駆使して事業を行う楽天は大いに儲かる。 　三木谷氏は4月15日、報道陣に対し、「（インターネットすべてではなく）みんなで使う基幹網は国有化してもいいのではないか」と強調した。主語は「みんな」ではなく「楽天」ではないのか。だから、“新興の政商”と呼ばれたりするのだ。 （文＝編集部） ■おすすめ記事 元NHKアナ堀潤、朝日新聞“噂の女”との結婚で、ジャーナリストの将来に懸念？ 海上自衛隊、取材者ブラックリスト作成で一部取材対応拒否か…違法の可能性も パナソニック、「クルマと家が好き」社長の趣味がもろ出し!?トホホな経営計画 “ミッキーマウス保護法”が電子書籍を破壊する？　TPP交渉に潜む著作権延長の罠 日本板硝子、グローバル化失敗の舞台裏と代償　相次ぐ事業撤退、社内混乱で人材流出も