『笑いの神に愛された男たち』
（エイベックス・マーケティング）より

　出川哲朗に離婚危機が浮上している。2004年に結婚した14歳下の元レースクイーン、阿部瑠理子夫人とはすでに長期の別居状態にあるという話で、近く離婚協議に入るという噂までが飛んでいるのだ。 　これまでも不仲説が何度も伝えられている夫妻だが、出川本人はその度に「さっき嫁に送り出されて家を出たばかりですよ」などと否定し続けてきた。しかし、夫妻が住むはずのマンション住民からは「結婚3年目あたりから瑠理子夫人の姿は一切、見かけなくなった」という話が聞かれている。 　マンション周辺を取材した週刊誌記者も「深夜、出川がひとりで近くのコンビニに出かける姿は何度も目撃されているのに、奥さんの目撃情報はおろか、周辺で付き合いのある人が一切なし。愛車のポルシェで出かけるのも、いつも出川ひとりだというので、どう見ても別居中なのでしょう」と話している。 　もともとテレビで公開プロポーズをしたが、結婚式を挙げた様子もなく、子どももナシ。記者の中には「そもそも本当に結婚しているのか」と結婚自体を疑う者もいるほど。 　過去、テレビ番組内で東野幸治とナインティナイン・岡村隆史がともに瑠理子夫人から嫌われているという話をしたことがあり、3月の会見では2人が「出川さんの奥さんに出演していただくことを最終目的とします」とネタにしたが「会見後には岡村が小声で“実は会ったことないんですけどね”とつぶやいていた」なんて話もある。 「以前、岡村さんは出川をカラオケに誘ったら嫁を連れてきて口論になったというエピソードを話していたはずですが、それもネタだったというなら、仲間内で夫婦の別居を隠していたということでしょう」（同） 　まさに都市伝説と化す出川の結婚生活だが、実はここにきて別居の原因が瑠理子夫人の占い熱によるものだという説も浮上している。夫人と付き合いのある芸能関係者が漏らしたもので、瑠理子夫人がある占い師に傾倒し、休日の過ごし方や家具の位置などを決めたがったところ、これが原因で出川と衝突したというのだ。 「話を聞いたのはもう5年も前で、実際に別居しているかどうかまではわかりません。ただ出川さんは以前、細木数子に“絶対、結婚できない”と予言されながら結婚したことで、それ以来、占いの類いはまったく信じないと決めているそうですが、瑠理子さんの方はその逆。そのことでぶつかったというのは聞きました」（同） 　他人の詮索は余計なお世話だろうが、中島知子のような例もあるだけに、占い師がらみの離婚危機というのなら心配だ。夫妻揃って姿を見せることがあればよいのだが。 （文＝鈴木雅久）

【ハピズムより】

「この男も飽きたし、そろそろ別れるかな……」

　宝くじが当たったら……しかも、一生かかっても使い切れないほどの高額当選だったら……。誰もがそんな夢を見たことがあるでしょう。「あの売り場は、よく高額当選が出ている！」そんな評判のある宝くじ売り場には、連日多くの人が訪れます。特にジャンボ宝くじ販売の日には、長蛇の列が。人生お金がすべてではありませんが、お金で解決する問題、かなえられる夢はたくさんあるでしょう。そこで質問です。

【質問】
　あなたは宝くじで6億円当たりました。そのお金をどうしますか？　以下の中から選んでください。

A：株や不動産などに投資して儲ける
B：当選金で一生働かずに暮らす
C：全額貯金をする
D：慈善団体に寄付をする

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　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） フジテレビ低迷の裏側〜実力アナ放置、企画がテレ朝に流出、年収1100万… 池田信夫「上杉隆は、自らの盗用をわかって私を名誉毀損で提訴。言論を萎縮させてる」 吉野家の誤算　最終赤字で路線修正…値下げの舞台裏と、値下げ競争再燃する業界の行方 ■特にオススメ記事はこちら！ トヨタ、TPPでスズキら軽自動車への圧力を狙う米国に協力？ - Business Journal（4月25日）

「スズキ HP」より

　TPP（環太平洋経済連携協定）など華々しい通商交渉の余波が、業界のタブーとされてきた軽自動車の優遇問題に及び始めた。軽自動車大手は「TPPと軽は関係ない。こじつけだ」（スズキの鈴木修会長兼社長）と反論するが、軽の優遇を問題視しかけた米政府やトヨタ自動車などの影もちらつき、軽自動車の税金を上げたい総務省も関心を示す。維持費が安く、生活の足として欠かせない軽自動車への包囲網が、再び狭まり始めたのか。 　TPP交渉参加をめぐる日米協議で、たびたび報じられた「米国側は軽自動車の規格や税制を問題視している」との報道。業界や自動車メーカの渉外担当者は確認に追われ、経済産業省はそのたびに「公式にそんな話はない」（自動車課）と否定した。結局、日本側がアメリカの関税撤廃に猶予を与え、簡素な手続きで輸入できる枠を年間3000台から5000台に増やすことで日米は大筋合意。「あっけない幕切れ」（メーカーの渉外担当者）となった。 　運輸省令（当時）で規格が誕生してから60年以上がたつ軽自動車。以前は安い代わり性能の劣る「我慢の車」だったが、走行性能や快適性も向上し、車種も多様化。地方在住者だけでなく、都会の需要も取り込んで市場が拡大している。今や新車の3台に1台以上が軽だ。 ●軽優遇を疑問視するトヨタら大手自動車 　こうなると面白くないのが、排気量1リットル級の車を主力とするトヨタや日産、マツダなどのメーカーだ。OEM（相手先ブランドによる生産）で軽を扱ってはいるが、利益はほとんど見込めない。02年には日本自動車工業会の奥田碩会長（当時）が「（軽自動車を）優遇する時代じゃない」と発言するなど、これまでも何度か“軽優遇廃止論”が浮上した。ただ、自動車業界として仲間割れにはなんとか至らず、軽問題は業界のタブーとされてきた。 　しかし今回、TPPで軽の優遇問題がメディアで報じられるにつれ、「どこかで入れ知恵している日系メーカーがいるのではないか」（軽自動車業界関係者）との疑念が出始めた。真っ先に疑われたのは国内外で屈指のロビー活動を展開するトヨタだ。公式には認めるはずもないが、同社の関係者は「日本は今も外圧に弱いから……」と、なんらかの関与をほのめかす。 　国内にも意外な“伏兵”がいた。地方税を所管する総務省だ。 「軽自動車税率は20年以上変わっていない」と言い続けてきた総務省は、自動車税や自動車重量税を統合する「環境自動車税」構想の中で、10年に「軽自動車の税負担の引き上げ」を打ち出した。年間税収ベースで自動車税は1兆6000億円余りなのに対し、軽自動車税はわずか1810億円と10分の1。軽自動車市場の拡大は税収減に直結する。環境自動車税構想は業界やメディアの反発を浴びて頓挫したが、総務省はまだあきらめていない。水面下で制度案を手直ししつつ、通商交渉の行方や世論を注視している。 　TPPに続き、日欧EPA（経済連携協定）の交渉も始まった。早くも「EUは軽規格を問題視している」との報道がチラホラ始まり、業界や軽メーカーは神経を尖らせている。「スズキと裁判沙汰になっているVW（フォルクスワーゲン）は格好の材料として揺さぶりに使うだろう。軽優遇が薄れれば、小型車が主力のVWにメリットもある」（業界関係者）。熾烈な駆け引きが繰り広げられる国際交渉の場に引きずり出されれば、さすがの軽も無傷ではいられないかもしれない。 （文＝編集部） ■おすすめ記事 フジテレビ低迷の裏側〜実力アナ放置、企画がテレ朝に流出、年収1100万… 池田信夫「上杉隆は、自らの盗用をわかって私を名誉毀損で提訴。言論を萎縮させてる」 吉野家の誤算　最終赤字で路線修正…値下げの舞台裏と、値下げ競争再燃する業界の行方 孤独死は増え続け死に場所も不足…老人ホームよりもいい“サ高住”の問題点とは!? 日本郵便、会員サービスめぐり訴訟　グッズ発注で利権、辞職者も陳述書、組織的関与か